著者

内藤 勝

出版者

嘉悦大学

雑誌

嘉悦大学研究論集 (ISSN:02883376)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.1-38, 2007-10

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"世界の温室効果ガス(主にCO_2)の排出量を2050年までに現在の半分にしよう、とドイツで行われた07年6月のサミットで安倍前首相は提案した。このまま二酸化炭素(以後CO_2と記す)の増加が続けば、地球の温暖化が進み40年後は、北極の氷山は氷解してしまうであろう。更に、高山の万年雪やツンドラ地帯の永久凍土も急速に溶け出すであろうと予想されている。その結果、海面上昇による国土の水没、海岸や平野の海没が世界で懸念されている。既に、世界では異常気象の発生や酸性雨の増加による森林の枯死そして砂漠化が拡大している。2004年における世界のCO_2の排出量は265億tに上る。主に、先進工業国の経済活動の結果生じたものであった。これらの国々は、京都議定書が2005年に批准されるまで市場に、製品を送り出しそれを販売し利潤を得てきた。その製造の結果生じた温室効果ガスの排出には責任を持たないでよかった。従って、市場メカニズムを前提とする既存の経済学では、環境問題に答えを出せない。そこで、「経済」からでなく世界の「政治」によって答えを出そうとしている。現代人は理想的であるよりも貪欲である。京都議定書を離脱したアメリカの行動は、その最たるものであろう。この国は、世界一豊かである。中国の約5.5倍以上の経済規模である。因みに、05年のアメリカの国内総生産は12兆455億ドル、中国は2兆263億ドル、日本4兆988億ドルである。しかし、アメリカは今の生活に満足をしていないようだ。と言うことは、今後5倍の経済規模に中国が達しても、満足しないと言うことであるかも知れない。約13億人を有する国がアメリカ並みの生産と消費水準に達した時、その排ガスにより地球の生態系は極度に汚染され、全人類の生存が不可能になるであろうと予測されている。現在(07年)でも中国の排ガスによって、わが国はpH4台の酸性雨に見舞われている。このようにグローバルな問題を含むがゆえに、その解決にあたり国際政治の力が必要となってきた。京都議定書を批准した基準年の1990年のわが国の温室効果ガスは、12億6100万tであった。それが、04年には、約13億635万t(内CO_2は12億9670万t)に増加してしまった。この数字は、1990年レベルを6%下げるどころか04年では8%増加した。(そして05年には7.8%に減少した。)改善の余地の大きいのは、運輸と家庭であると言われている。今回の調査結果でCO_2排出の一番多い分野は、自家用車であった。一番ガソリンを消費した家庭(表7のG)は、5人家族で年間3,840lを消費しCO_2排出量は8,832kg排出している。この家庭では、1l入りのボトルにして1,059万8,400本CO_2を排出したことになる。これは、車の増加と国鉄の解体が関係している。国民にとって国鉄の縮小によって交通の便が悪くなれば、車で対応するしかない。つまり環境問題は、一国の運輸政策やエネルギー政策と直接に関わっている。安倍前首相は、「美しい星50」において、わが国のCO_2削減策を具体的に示している。各家庭の工夫は大切である。しかし、大な排出分野である自動車(特にマイカー)や飛行機の制限の方がより効果が大きい。国全体の政策から家庭のCO_2を対策考えなければ、京都議定書のノルマは達成できないであろうと言う結論に達した。"

著者

内藤 勝之 鈴木 昭弘

出版者

信州大学繊維学部

雑誌

Journal of the Faculty of Textile Science and Technology, Shinshu University. Ser. F, Physics and mathematics (ISSN:03684571)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-10, 1982-12-25

著者

墨谷 由布子 尾崎 亮 内藤 勝行 中嶋 正明 小幡 太志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A1331, 2008 (Released:2008-05-13)

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【目的】運動学の概念では,日常生活動作における長時間の立位姿勢では,足を台上に上げることで通常よりも腰痛が軽減すると言われている.しかし,この台の高さに関する明確な記述はあまりなされていない.そこで今回は,高さをどの程度に設定すると最も腰部のストレスが軽減されるかを脊柱の彎曲,骨盤の後傾度,筋放電を測定して明確にすることを目的とし,検討した.【方法】対象は,腰痛の既往のない健常成人男性6名とした.年齢,身長,棘果長,転子果長の平均はそれぞれ21.3±0.5歳,167.0±4.8cm,87.1±4.2cm,78.8±4.1cmであった.測定肢位は,立位で5kgの重錘を体幹の前方に両肘関節90度屈曲位で水平に保持した状態での静的立位姿勢および10cm,15cm,20cm,25cm,30cmの各台に片足をのせて行った.この肢位で,スパイナルマウスを用いて脊柱の彎曲,上前腸骨棘と大転子に目印を貼付し,デジタルカメラで撮影しScion Imageにて骨盤の後傾度,筋電計で脊柱起立筋群の筋放電を測定した.【結果】静的立位と比較し10cm以上の踏み台では骨盤の後傾が有意に増加した.15,30cmでは腰仙角,腰椎の前彎が有意に減少した.足を台にのせた側の脊柱起立筋群の筋放電は,立位と比較して10cm~25cmで有意に増加し,15cmでは対側と比較して同側で有意に増加した.15cmにおいては,両側の脊柱起立筋群の筋放電と腰仙角に負の相関関係,同側の脊柱起立筋群の筋放電と腰椎の彎曲,対側の脊柱起立筋群の筋放電と胸椎の彎曲にはそれぞれ正の相関関係が認められた.【考察】今回の結果において,骨盤の後傾度では10cm以上の台に片足をのせた肢位で骨盤の前傾が有意に抑制でき,腰椎の前彎では15cm以上で有意に前彎が抑制することが明らかとなった.一方,筋放電では立位と比較して片足を台にのせた側の脊柱起立筋群の筋放電が,台の高さが高くなるにつれて有意に増加したのに対し,対側では有意な増加が認められなかった.これは,片足を台にのせる動作によって骨盤の対側への回旋が生じ,これを抑制するために同側の脊柱起立筋群の筋放電が各肢位で有意に増加したと考えられる.筋放電から考えると,10cm以上の台で行った肢位で同側の脊柱起立筋群の筋放電が有意に増加し,腰部の負担が増加することが明確となった.筋活動が少ない対象者に対しては,筋活動を促す目的で片足を台にのせることが有効ではないかと考えられる.また,筋緊張が高く腰痛を生じている対象者に対しては,腰痛を増悪させる可能性があると推測できる.【まとめ】以上のことから考えると,理学療法としては,15cmの台に片足をのせることによって腰部に負担をかけることなく,腰痛を軽減することができると推測される.今回の対象者では,台の高さが身長の9.0%,棘下長の17.2%,転子果長の19.0%であった.この割合に関しては,本研究では対象人数が少なく,今後さらなる研究が必要であると考えられる.

著者

内藤 勝之 水島 公一

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌

巻号頁・発行日

vol.1986, no.3, pp.306-311, 1986

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1, 6-ジブロモ-2, 4-ヘキサジインは真空下加熱することにより重合して, 共役系ポリマーを生成する。ポリマーはジメチルスルホキシド(DMSO)やテトラヒドロフラン(THF)などの有機溶媒に可溶であり, 薄膜状に成形できる。ポリマーはアクセプター性が強く, アンモニアやテトラチアフルパレン(TTF)などのドナーと電荷移動錯体を形成し, その電気伝導度は10<SUP>-1</SUP>S・cm<SUP>-1</SUP>といちじるしく増加する。しかし, ヨウ素やテトラシアノキノジメタン(TCNQ)などのアクセプター添加では電気伝導度はあまり増加しない。ポリマーの電気伝導度におよぼす温度, 圧力, ドーピング時間などの効果について検討した。他の置換ジアセチレンボリマーについても検討し, アクセプター性の原因として, ポリマーの主鎖にプラス電荷が存在する共鳴構造の寄与を提案する。ポリ(ジアセチレン)のアクセプター性, ドナー性は置換基を変えることにより制御でき, 置換基の種類とアクセプター性, ドナー性の関連およびポリマーとドーピング剤との関連について統一的に解釈する。

著者

内藤 勝

出版者

嘉悦大学

雑誌

嘉悦大学研究論集 (ISSN:02883376)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.85-107, 2003-10-01

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最近の中国経済は、農工において発展が著しい。DGPは1兆2000億ドル(2000年)で世界第6位、しかし、12億7513万人の人口を抱えているので1人当たりの所得は847ドル(約9.3万円前後。1元は15円で計算した。)にすぎない。農林業のGDPに占める割合は17.4%である。1999年の食糧生産(米、小麦、トウモロコシ、コウリヤン、粟、その他の雑穀、いも類)の総計は5億839万tを記録している。(但し、2000年は減反政策により4億6212万tに減じた。)その内小麦は1億1440万t、米(籾)は2億0499万tを生産し米麦とも世界第1位である。その他、トウモロコシ1億262万tで世界2位、大豆1370万tで世界第4位である。かつて大躍進運動(1958〜60)の失敗と自然災害(華北の旱害、華南の水害)によって多数の餓死者を出した中国農業とは根本的に異なる。特に1978年以降、改革開放政策により農家生産請負責任制(以下個別経営と呼ぶ)が盛んになり最近(2000年)は、野菜、果物生産の増加も著しい。野菜は約4.2億tで世界1位、果物も約6.2億tで世界1位である。野菜の生産額は2500億元(3.7兆円)を上回り食糧についで2番目の額に急成長している。しかも、90年以降世界へ野菜が輸出され始め2000年のわが国への野菜輸出量は、139万tで15.8億ドルに昇る。1991年以降、我が国の農産物輸入はアメリカを抜いて中国が第1位となった。特に、華北平原(黄河がつくった中国東部の平原を指す。)からの野菜の輸入が急増している。そこで、この生産増加の要因が何処にあるのか?それを水と農法の面から考察した。特に、低エントロピー源としての水は、農業及び工業いや人類の生存にとって欠くことができない。中国農業は80年代に入るや灌漑設備が充実してきた。華北平原では黄河流域の地下水を電気ポンプで揚水する方法が90年代より急激に広まった。乾緑地帯に水が導入された事は、画期的なことであった。華北における成長要因は自由化政策による野菜、果物の需要の増加、その生産を可能にした地下水による灌漑の整備と言えよう。他方、地下水消費の増加は黄河の断流をもたらし塩害をまねいている。ここに農産物貿易の問題点がある。尚、本稿は2001〜2年にわたる山東省青州市近辺の農業調査をまとめたものである。(筆者は1980年遼寧大学の王將方氏、瀋陽大學の翁麗霞氏と瀋陽近辺の調査をしたことがある。それは個人農場制初期の調査である。あれから10年の中国農業の変化も視点に入れ考察した。)