著者

墨谷 由布子 尾崎 亮 内藤 勝行 中嶋 正明 小幡 太志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A1331, 2008 (Released:2008-05-13)

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【目的】運動学の概念では,日常生活動作における長時間の立位姿勢では,足を台上に上げることで通常よりも腰痛が軽減すると言われている.しかし,この台の高さに関する明確な記述はあまりなされていない.そこで今回は,高さをどの程度に設定すると最も腰部のストレスが軽減されるかを脊柱の彎曲,骨盤の後傾度,筋放電を測定して明確にすることを目的とし,検討した.【方法】対象は,腰痛の既往のない健常成人男性6名とした.年齢,身長,棘果長,転子果長の平均はそれぞれ21.3±0.5歳,167.0±4.8cm,87.1±4.2cm,78.8±4.1cmであった.測定肢位は,立位で5kgの重錘を体幹の前方に両肘関節90度屈曲位で水平に保持した状態での静的立位姿勢および10cm,15cm,20cm,25cm,30cmの各台に片足をのせて行った.この肢位で,スパイナルマウスを用いて脊柱の彎曲,上前腸骨棘と大転子に目印を貼付し,デジタルカメラで撮影しScion Imageにて骨盤の後傾度,筋電計で脊柱起立筋群の筋放電を測定した.【結果】静的立位と比較し10cm以上の踏み台では骨盤の後傾が有意に増加した.15,30cmでは腰仙角,腰椎の前彎が有意に減少した.足を台にのせた側の脊柱起立筋群の筋放電は,立位と比較して10cm~25cmで有意に増加し,15cmでは対側と比較して同側で有意に増加した.15cmにおいては,両側の脊柱起立筋群の筋放電と腰仙角に負の相関関係,同側の脊柱起立筋群の筋放電と腰椎の彎曲,対側の脊柱起立筋群の筋放電と胸椎の彎曲にはそれぞれ正の相関関係が認められた.【考察】今回の結果において,骨盤の後傾度では10cm以上の台に片足をのせた肢位で骨盤の前傾が有意に抑制でき,腰椎の前彎では15cm以上で有意に前彎が抑制することが明らかとなった.一方,筋放電では立位と比較して片足を台にのせた側の脊柱起立筋群の筋放電が,台の高さが高くなるにつれて有意に増加したのに対し,対側では有意な増加が認められなかった.これは,片足を台にのせる動作によって骨盤の対側への回旋が生じ,これを抑制するために同側の脊柱起立筋群の筋放電が各肢位で有意に増加したと考えられる.筋放電から考えると,10cm以上の台で行った肢位で同側の脊柱起立筋群の筋放電が有意に増加し,腰部の負担が増加することが明確となった.筋活動が少ない対象者に対しては,筋活動を促す目的で片足を台にのせることが有効ではないかと考えられる.また,筋緊張が高く腰痛を生じている対象者に対しては,腰痛を増悪させる可能性があると推測できる.【まとめ】以上のことから考えると,理学療法としては,15cmの台に片足をのせることによって腰部に負担をかけることなく,腰痛を軽減することができると推測される.今回の対象者では,台の高さが身長の9.0%,棘下長の17.2%,転子果長の19.0%であった.この割合に関しては,本研究では対象人数が少なく,今後さらなる研究が必要であると考えられる.

著者

中嶋 正明 秋山 純一 小幡 太志 Chikako Kawakami Poffenberger Frank R Fisher Pam Marchand 荒木 靖 石田 恵子 祢屋 俊昭

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.F0351, 2004

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【目的】近年,我が国では食生活の欧米化とともに高齢化社会を迎へ,血管病変に基づく末梢循環障害が医学的のみならず社会的にも問題になっている。これら末梢循環障害の保存的療法として,我が国では,人工炭酸泉浴が臨床応用され多数の改善例が報告されている。この人工炭酸泉浴による治療効果は血管拡張による循環の改善によるものと考えられている。我々は,これら人工炭酸泉浴の優れた治療効果は単に血液循環の改善によるものでなく血管新生によって得られるのではないかと考えた。血管内皮細胞増殖因子(VEGF: vascular endothelial growth factor)は血管内皮細胞に対して特異的に作用し,血管新生を促進する。今回,人工炭酸泉浴の血管新生作用を検討する目的で,糖尿病性潰瘍の2症例に対して人工炭酸泉の下肢連浴を行い血清中のVEGF濃度を評価した。<BR>【方法】対象は下肢に糖尿病性潰瘍を有する63歳の男性および44歳の女性の2症例とした。患者は坐位にて35&deg;Cの不感温度の人工炭酸泉浴を15分間の下腿局所浴として毎日1回実施した。人工炭酸泉の作成には高濃度人工炭酸泉製造装置カーボセラ・ミニMRE-SPA-CTM(MITSUBISHI RAYON ENGINEERING CO. LTD)を用い,その濃度は1000ppmに調整された。6週間にわたる人工炭酸泉連浴が行われ,連浴実施直前,連浴実施1週間経過時点,連浴実施6週間経過時点において採血を行い血清中のVEGF濃度をQuantikine M (R&D systems)を用いELIZA法により定量した。評価は人工炭酸泉連浴実施前の値を基に連浴実施後の値を正規化したデータについて行われた。なお,患者には実験趣旨の十分な説明を行い同意を得た。<BR>【結果】症例1のVEGF濃度は連浴実施1週間経過時点152.2%,連浴実施6週間経過時点130.0%となった。症例2のVEGF濃度は連浴実施1週間経過時点112.5%,連浴実施6週間経過時点70.8%となった。<BR>【考察】糖尿病性潰瘍の症例に人工炭酸泉浴を実施したところ連浴実施1週間経過時点でVEGF濃度の上昇が認められた。連浴実施6週間経過時点で症例1ではVEGF濃度が上昇したが,症例2では連浴実施前よりもVEGF濃度が低下した。これは,この連浴実施6週間経過時点で下肢の潰瘍が治癒していたことから,潰瘍の治癒によりVEGF濃度が減少したものと考えられた。今回の症例から,糖尿病性潰瘍に対して人工炭酸泉浴はVEGFの発現を促進し血管新生作用を有する可能性が示唆された。今日では,末梢循環障害に対してVEGFやHGFなどの血管新生増殖因子のDNAプラスミドまたは骨髄細胞を筋注し新たに血管を再生させようとする血管新生療法が注目され,臨床応用が始まっている。人工炭酸泉浴はこういった血管新生療法を助ける保存的療法と成りうる可能性が示唆された。

著者

佐藤 三矢 加藤 茂幸 弓岡 光徳 日高 正巳 小幡 太志 酒井 孝文 仁木 恵子

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

日本理学療法学術大会 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.E0183-E0183, 2005

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【背景】<BR><BR> 痴呆患者に対し、理学療法が移動能力向上に寄与するところは大きく、維持期(慢性期)のリハビリテーションを展開している現場では、下肢筋力増強や立位バランス向上のための運動療法、屋外歩行や階段昇降などの実践的な応用歩行練習が一般的に用いられている。このような運動療法プログラムは全身運動であり、痴呆の中核症状である精神症状や知的障害を予防または改善する効果を指摘する報告は多い。また、痴呆の進行を予防する上で、寝たきりの状態にさせないことを主張している文献も多く、移動能力促進を目的とした理学療法は寝たきり防止の点についても有意義であると考えられる。<BR> このように痴呆性高齢者において、移動能力は重要な意味を持つ行為であり、移動能力向上を目的とした理学療法は、病院や老人保健施設・在宅などで今や普遍的に行われている。<BR> しかし現在、痴呆性高齢者の移動能力とQOLとの関連性について調査している報告は散見する程度である。<BR> よって今回、痴呆性高齢者を対象として「移動能力」と「QOL」を点数化し、相関について調査した。<BR><BR>【方法】<BR><BR> 対象は、介護老人保健施設に入所している痴呆性高齢者85名。本研究は、対象施設の承認を得た後、文書にて家族からの同意が得られた対象者のみに実施した。痴呆性高齢者の移動能力の評価尺度であるSouthampton Mobility Assessment (SMA)日本語版と痴呆性高齢者のQOL評価尺度であるQOL-Dを用いて、対象者の「移動能力」と「QOL」を点数化し、相関関係について調査した。<BR><BR>【結果】<BR><BR> Speamanの順位相関を用いて検索した結果、SMA日本語版とQOL-Dとの間において、有意な相関関係が認められた(r=.471,p>.001)。<BR><BR>【まとめ】<BR><BR> 今回、SMA日本語版とQOL-Dとの間において、有意な相関関係が認められた。よって、痴呆性高齢者の移動能力への理学療法介入がQOL向上につながる可能性がうかがえた。

著者

中山 大輔 齋藤 圭介 福永 裕也 小幡 太志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48101297, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】介護老人保健施設(以下,老健)は,本来中間施設の役割を持ち,自宅復帰を前提とした介入が求められている.しかし現状では,在宅復帰率の低下や入所期間の長期化といった問題に直面している.老健における在宅復帰に関する先行研究では,さまざまな要因が関連していることが報告されているが,その研究蓄積は乏しく一定の見解は得られていない.それに対し,病院入院患者における在宅復帰に関する先行研究は,おおむね日常生活活動(Activities of daily living; ADL),認知機能,家族の介護力が,重要な規定要因として概ねコンセンサスが得られている.老健における在宅復帰の規定要因を検討するには,まず病院における在宅復帰の規定要因により老健入所者の在宅復帰を説明可能か検証するとともに,老健での独自の規定要因がある可能性を考慮し検討していく必要がある. 以上を踏まえ本研究では,老健入所者の在宅復帰に向けた指針を得ることをねらいに,病院での在宅復帰の規定要因に関するモデルを応用しその適切さを検証すること,ならびに老健入所者における在宅復帰の関連要因について検討することを目的とした.【方法】中国地方に位置する1か所の老人保健施設を調査対象施設として選定し,過去3年間の入所利用者130名とし,集計対象は退所先が病院や施設であった者,死亡退所者を除く81名(男性11名,女性64名,86.1±8.1歳)とした.調査方法は後ろ向きの縦断研究とし,介護記録,カルテを基に調査を行った.調査項目は基本的属性(性別,年齢,入所元),医学的属性(基礎疾患,医学的管理),身体機能(Rivermead Mobility Index ; RMI),ADL自立度(Barthel Index ; BI),認知機能(改訂長谷川式簡易知能評価スケール;HDS-R),行動心理症状(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia; BPSD)の有無,補助介護者の有無とした. 基礎的検討として,施設からの在宅復帰者と入所者に分けて各要因との関連について群間比較を行った.年齢については二標本t検定を行い,RMI,BI及びHDS-RについてはMann-Whitney検定を行い,性別,基礎疾患,医学的管理,入所元,DBDを用いたBPSDの有無,補助介護者の有無についてはχ²検定を行った.病院における在宅復帰の規定要因により,老健入所者の在宅復帰を説明可能か検証した.統計処理に関しては,病院在宅復帰モデルで規定要因とされているADL自立度,認知機能,家族の介護力について,BI,HDS-R,補助介護者の有無をそれぞれ説明変数とし,在宅復帰の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った.次いで,群間比較において統計的有意な関係が見られた変数を説明変数,在宅復帰の有無を従属変数としてWald統計量によるステップワイズ法により解析を行った. 【倫理的配慮、説明と同意】倫理的配慮として,調査施設の倫理審査を経て実施した.【結果】病院における在宅復帰の規定要因 とされているADL自立度,認知機能,補助介護者の有無は統計的有意な差がみられた.それに加え,RMI,入所元,褥瘡についても統計的に有意な差が認められた.病院における在宅復帰の規定要因の検証では,BI総得点のみ統計的に有意な関連が示され,他の変数については有意な関連が認められなかった. 上記結果を踏まえ, Wald統計量によるステップワイズ法により解析を行った結果,移動能力の指標であるRMI,ならびに入所元が,統計的に有意な関連を示した.一方,病院での在宅復帰の規定要因に関するモデル検証で有意であったBI総得点をはじめ,HDS-R得点,補助介護者の有無,褥瘡は棄却された.【考察】本研究により,老健入所者の在宅復帰を規定する要因は,病院入院患者を対象とした先行研究における知見とは異なる,独自の要因によって規定されている可能性を明らかにした.また今回の研究では,自宅復帰の規定要因として移動能力と入所元の2つの要因が検出された.このことは,必ずしもADLを自立させなくとも,姿勢や動作の獲得による介護負担軽減により,自宅復帰を促進できる可能性を示唆するものである.同時に,自宅からの入所者について退所出来る割合が高かったことは,自宅復帰の可能性を探る上で重要な目安となるものと考えられた.【理学療法学研究としての意義】老健における在宅復帰の規定要因を明らかにすることで今後のケアに向けての指針を得ることができ,理学療法分野においても在宅復帰に向けた適切なリハビリテーションを行うための基礎的資料となりうると考えられる.