著者

村野 眞佐美 有明 幹子 大原 里子 品田 佳世子 川口 陽子 黒崎 紀正

出版者

口腔病学会

雑誌

口腔病学会雑誌 (ISSN:03009149)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.335-340, 2000-12-30 (Released:2010-10-08)

参考文献数

14

被引用文献数

3 1

---

In 1999, we gave a Questionnaire on “having a family dentist” to 414 workers (300 males, 114 females) at a government office. Oral health examination was also provided to the same subjects.The following results were obtained:1. Female workers (43%) had a family dentist more often than male workers (29%), and the difference was significant (p<0.01)2. About 45% of the subjects received regular dental checkups at least once a year; however, half of them did not have a family dentist.3. Convenience, comfort, and communication factors were the main reasons for choosing a particular dentist, while continuity, comprehensiveness, and specialty factors were not taken into consideration in choosing a dentist.4. The persons who had family dentists had more FT and DMFT, and fewer total numbers of teeth than those without family dentists.From these results, it was suggested that people visited dentists with dental problems and received treatment repeatedly, and then they came to have family dentists. The habit of visiting a dentist regularly seeking checkups and prevention is not yet popular among Japanese adults.To improve oral health consciousness and to promote oral health, it should be recommended to receive regular checkups and oral health education by a family dentist. However, the present condition does not allow this system. Therefore in Japan, it should be encouraged to provide oral health examination and oral health education regularly at work sites, to improve the oral health of the adult population.

著者

小島 原典子 福本 正勝 吉川 悦子 品田 佳世子 對木 博一

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.103-111, 2018-09-20 (Released:2018-10-02)

参考文献数

43

被引用文献数

1

---

目的:「復職ガイダンス2017」は,Evidence-based Medicineの手順でエビデンスの質を評価し,無作為化比較試験(RCT)のシステマティックレビューの結果から推奨を提示した,わが国最初の産業保健ガイダンスである.各介入のシステマティックレビュー,推奨の各論については各論で詳述する予定であり,本稿では作成方法を中心とした概論を報告する.対象と方法:透明性の高いガイダンス作成グループの編成,レビュークエスチョン(RQ)の公募と選定など,先に公開された,「科学的根拠に基づく産業保健ガイダンスの作成方法」に沿って作成された.6つのRQに対し,Cochrane Library・PubMed・医中誌Webの3つの文献データベースを用いて,既存のシステマティックレビューの検索式を一部改訂して2016年1月時点の文献検索を行った.選定基準に沿って採用論文を選定し,GRADEアプローチを用いてエビデンスの質を評価し,RQ2と4はメタアナリシス,RQ5,6は定性的システマティックレビューを行った.費用対効果についても定性的レビューを行い,コスト・資源など我が国における実行可能性を慎重に検討して推奨を作成した.結果:網羅的文献検索の結果,RQ2 11件,RQ4 4件,RQ5 コホート研究1件,RQ6 3件(うち,コホート研究2)を選定した.休職者に対するリワークなど復職支援プログラムは,中等度のエビデンスに基づく強い推奨(筋骨格系障害),弱い推奨(メンタルヘルス不調)であった(RQ2).RQ4では,産業保健活動として主治医など臨床のスタッフと連携することは,低いエビデンスに基づいて弱く推奨された.RQ5はソーシャルサポートの有用性について検討したコホート研が1件だったことから,推奨としては提示せずBest practice statementとして上司・同僚の介入を提案した.復職時に就業上の配慮に関するRQ6は,低いエビデンスに基づいて弱く推奨された.考察と結論:病気欠勤か病気休職かを問わず4週間以上の私傷病による休職者に対して,休職中の介入が早期復職など就業上のアウトカムの向上させることがシステマティックレビューの結果から明らかとなった.我が国の産業保健に関するエビデンスは限られているが,多くの産業保健職が科学的根拠に基づく透明性の高いガイダンス作成方法を習得し,その作成過程で文献検索,エビデンスの評価を行い,我が国で優先的に行われるべき研究課題を明確にすることに現状では大きな意義があると考えている.

著者

阿部 智 有明 幹子 品田 佳世子 川口 陽子

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.121-129, 2003-04-30

被引用文献数

6

---

フッ化物配合歯磨剤の利用状況を把握し,フッ化物配合歯磨剤の普及を図るための基礎資料を得るために本研究を実施した.2000年に東京都内の幼稚園児161名,小学生1,388名,中学生636名,およびその保護者2,144名,計4,329名を対象に質問票調査を行った.その結果,全対象者の96%以上は1日1回以上歯磨きを行っており,平均の歯磨き回数は2回であった.幼稚園児と小学生の約15%は歯磨きするときに歯磨剤を全く使用していなかった.フッ化物配合歯磨剤の利用状況は,常時使用者が幼稚園児48.1%,小学生48.8%,中学生63.7%,保護者65.5%,ときどき使用の者も含めると幼稚園児83.5%,小学生76.0%,中学生76.2%,保護者77.0%,全体では76.9%であった.歯磨剤を使用する主な理由はう蝕予防と歯周疾患の予防であった.歯磨剤を使用しない主な理由は子供では「味が悪い」,「泡立ちがよすぎてよく磨けない」であり,成人では「摩耗すると思う」,「害があると思う」,「歯科医師にいわれて」であった.本調査によって,フッ化物配合歯磨剤の使用者は8年前より増加していること,歯磨剤の使用を勧めない歯科医師がいることが判明した.今後さらにフッ化物配合歯磨剤を普及させていくためには,その効果などに関する情報提供を行い,また歯科専門家に対してもフッ化物配合歯磨剤の使用を勧めるよう働きかけていくことが必要であると考察された.

著者

品田 佳世子 阿賀野 智子 藤田 雄三 川口 陽子

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.434-435, 2001-09-15

被引用文献数

2

著者

古川 清香 森 智恵子 植野 正之 品田 佳世子 川口 陽子

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.33-43, 2008-01-30

参考文献数

22

被引用文献数

1

---

口腔疾患が日常生活に障害を引き起こすことが報告されているが,日常生活の障害と喫煙行動との関連については明らかにされていない.また,タバコをとりまく環境が変化している現在,労働者の意識や知識を喫煙対策に反映していく必要もある.そこで,喫煙と日常生活への障害,人々のタバコ対策への意識およびタバコの害への知識を明らかにすること,そして,職域における歯科保健活動における喫煙対策の必要性を探索することを目的として本研究を行った.対象者は,2004〜2005年に,歯科健診および質問票調査に参加した電子機器メーカの事務および技術職の男性従業員855名(平均年齢42.1±6.4歳)である.健診項目は,歯の状況(DMFT),歯周組織の状況(CPI),歯垢の付着,口腔粘膜,咬合・歯列,顎関節の異常の有無,質問内容項目は,歯科保健行動,口腔に関連する日常生活の障害,タバコ関連の質問である.その結果,本研究の対象者は,喫煙者38.7%,過去喫煙者12.9%,非喫煙者48.4%であった.口腔に関連した日常生活の障害は,「見かけが気になる(20.6%)」が最も多く,次に「おいしく食事ができない(13.7%)」,「話しづらく感じる(10.1%)」,「仕事に集中できない(6.1%)」,「よく眠れない(3.5%)」であった.ロジスティック解析において,喫煙習慣と口腔に関連する日常生活の障害のうち3項目について関連がみられた.喫煙者は非喫煙者に比べて1.60倍「見かけ」が気になり,喫煙者は2.03倍,過去喫煙者は1.98倍,非喫煙者に比べて「おいしく食事ができない」と感じ,喫煙者は非喫煙者に比べて4.01倍「よく眠れない」と回答した.会社における禁煙支援が不十分だと回答したのは23.7%,会社における歯科専門家からの禁煙支援が必要だと回答した人は29.3%であった.労働者のタバコ関連疾患の認識は,肺がん95.4%,口腔癌67.1%,歯周病54.6%であった.以上の結果,男性労働者の喫煙行動と口腔に関連する日常生活の障害の間に強い関連があること,労働者は禁煙支援が必要だと考えていること,タバコに関連する情報の提供が必要であることが明らかとなった.それにより,職域における口腔保健活動に禁煙支援活動が必要だと考察された.歯科専門家は職域においても積極的に禁煙支援活動に携わるべきである.