4 0 0 0 OA 社会格差の広がりと子どもの健康をめぐって
- 著者
- 實成 文彦
- 出版者
- 公益財団法人 日本学術協力財団
- 雑誌
- 学術の動向 (ISSN:13423363)
- 巻号頁・発行日
- vol.15, no.4, pp.4_66-4_74, 2010-04-01 (Released:2010-10-18)
- 参考文献数
- 22
- 被引用文献数
- 1
4 0 0 0 OA 社会格差の広がりと子どもの健康
- 著者
- 實成 文彦
- 出版者
- 公益財団法人 日本学術協力財団
- 雑誌
- 学術の動向 (ISSN:13423363)
- 巻号頁・発行日
- vol.15, no.4, pp.4_65, 2010-04-01 (Released:2010-10-18)
1 0 0 0 福島第一原発放射線漏れ事故に対応した環境発がん対策について
1 0 0 0 OA わが国の公衆衛生学教育の歴史的概観と課題
- 著者
- 實成 文彦
- 出版者
- 日本医学教育学会
- 雑誌
- 医学教育 (ISSN:03869644)
- 巻号頁・発行日
- vol.43, no.3, pp.156-170, 2012-06-25 (Released:2014-01-09)
- 参考文献数
- 55
- 被引用文献数
- 2
我が国の公衆衛生学教育は,明治以後の近代化の過程では,新しい国づくりと共に行われた.第2次世界大戦後,アメリカから持ち込まれた公衆衛生と,新憲法の法体系に基づいた幅広い学問分野での公衆衛生学教育が行われたことは,わが国の公衆衛生の普及・発展に大きく貢献した.高度経済成長後は,規制緩和や地方分権の進行もあり,わが国の公衆衛生システムの基本構造はほぼ完成され,世界でも最高度の健康水準を達成した.しかしながら,残された課題と20世紀末からの日本社会の激変・流動化等から生じた諸問題もあり,公衆衛生学教育はより多要因で複雑系となった.21世紀においては,これまでの幅広い教育体制を維持しつつ,集学性の高い公衆衛生大学院等の発展を計り,時代の要請に応える必要がある.
1 0 0 0 事業所における歯科保健活動と関連要因
- 著者
- 木村 浩之 合田 恵子 武田 則昭 平尾 智広 福永 一郎 影山 浩 實成 文彦
- 出版者
- 有限責任中間法人日本口腔衛生学会
- 雑誌
- 口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
- 巻号頁・発行日
- vol.51, no.1, pp.37-47, 2001-01-30
- 被引用文献数
- 11
香川県下の従業員数50人以上の事業所を対象に,産業歯科保健活動の効果的展開を図ることを目的として,産業歯科保健活動に関する調査を行った。その結果,歯科健康診断は33事業所(14.0%)で行われているにすぎず,産業歯科保健の認識および知識は十分ではなかった。産業歯科保健の充実を図る予定については,積極的な回答は数%と少なかった。産業看護職(保健婦・看護婦・准看護婦)雇用の有無別では,雇用している事業所が雇用していない事業所に比較して歯科健康診断の実施割合が高く,産業歯科保健の認識および知識の全項目とも「知っている」と回答する割合が高かった。産業歯科保健の充実を図る予定では,産業看護職を雇用し,かつ歯科健康診断を実施している事業所において積極的な回答がみられた。歯科健康診断を実施している事業所では,事後措置などについては比較的実施されていたが,歯科健康診断措置後のフォロー(把握)をしているのは8事業所(24.2%)と少なかった。実施していない事業所では,その理由として歯科健康管理は「個人の問題だから」とするのが48事業所(26.4%)と最も多く,産業歯科保健の充実を図る予定に消極的であった。本研究では,事業所における歯科保健活動が不十分である実態が明らかになった。また,産業看護職を雇用している事業所が,産業歯科保健活動に積極的に取り組んでいることがうかがわれ,産業看護職の活用が産業歯科保健活動推進の一要因になりうることが示された。さらに,事業所の現場スタッフである雇用主および衛生担当者の歯科健康管理のあり方についての認識の向上も望まれる。
1 0 0 0 経済変動期の自殺対策のあり方について
- 著者
- 岡田 倫代 鈴江 毅 田村 裕子 片山 はるみ 實成 文彦
- 出版者
- 日本児童青年精神医学会
- 雑誌
- 児童青年精神医学とその近接領域 (ISSN:02890968)
- 巻号頁・発行日
- vol.50, no.1, pp.57-68, 2009-02-01
- 被引用文献数
- 1