著者

齋藤 圭介

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.62, no.10, pp.606, 2020 (Released:2021-02-10)

著者

齋藤 圭介

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.386-403, 2017 (Released:2018-12-31)

参考文献数

44

被引用文献数

1

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社会科学の分野において, 政治学者を中心に1990年代後半から定量的研究と定性的研究のあいだで方法論についての論争が生じた. 定量的な方法論が定性的なものよりも科学的であるという主張にたいし, 定性的研究者は反論する過程で方法論・手法を洗練させていく.本稿の目的は, こうした定性的研究者の新たな方法論のうち質的比較分析 (QCA) に注目をし, 社会科学の分野で生じているこの方法論争を検討することで, 社会学で目下進んでいる方法論の多様化に積極的な意義を見いだすものである.本稿の構成は以下のとおりである. まず定量的・定性的研究という枠組みで方法論争が先鋭化した社会科学の方法論争を取り上げ, そこでの論点を整理する (2節). 続いてQCAの方法論を概観したのち (3節), 定量的手法とQCAの支持者たちが, 定量と定性の方法論をめぐる論点にたいして, どこに・いかに対立しているのかを確認する (4節). 以上の議論をまとめ, 方法論の対立は, 単なる手法 (テクニック) 上の違いにとどまらずその方法論が拠って立つ世界観にまで及ぶ根深い問題であることを指摘し, 方法論間にあるトレードオフの問題を考察する. そして現在の社会学の方法論の多様化という現状の理解に資する知見を導出し結論とする (5節).

著者

齋藤 圭介

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.28, pp.172-183, 2015-08-07 (Released:2016-10-12)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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This paper attempts to describe the history of sociology in postwar Japan based on an objective data source: the membership directory of the Japanese Sociological Association. Attempts to describe the history of sociology in postwar Japan have been made repeatedly. However, many appear to have been based on the personal impressions of established sociologists and are therefore “subjective.” The paper tries to describe this history in a verifiable manner, based on data, and compares its results with those founded on “subjective” descriptions. Our findings are so different from what has been suggested by preceding studies. Then, the fact that the insights from the preceding studies have been verified in an objective and reliable manner is a finding in itself. With further, similar attempts, it should be possible to describe the history of sociology in a more multi-faceted and valid manner.

著者

齋藤 圭介

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.26, pp.87-98, 2013-09-10 (Released:2015-06-12)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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This paper presents an analysis of a researcher's academic position when getting published in The Annual Review of Sociology and the Japanese Sociological Review during each academic year from 2001 through 2010. The study examines the general situation of young researchers hoping to get published in these academic journals and tries to identify how often their theses are ultimately published. In particular, it focuses on the peer review system in order to understand the strategic thinking that young researchers employ when submitting their theses. By comparing the two journals, this study identifies the problems faced by young researchers and suggests strategies for solving these problems.

著者

岡本 伸弘 増見 伸 水谷 雅年 齋藤 圭介 原田 和宏 中村 浩一

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.523-527, 2015 (Released:2015-09-03)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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〔目的〕栄養状態の観点から,大腿骨頸部骨折患者の歩行能力の推移と到達水準を明らかにすること.〔方法〕入院時の栄養状態を3群に区分した.各群における歩行能力の推移の検討は,Friedman検定後に多重比較検定を行った.また,歩行自立水準に到達した時期を調査した.〔結果〕歩行能力の推移について,通常栄養群は入院時から入院4週目まで増加した.低栄養リスク群は入院時から入院8週目まで増加した.低栄養群は入院時から入院6週目まで増加した.また,歩行自立に到達した時期は,通常栄養群は入院4週目,低栄養リスク群は入院8週目,低栄養群は到達しなかった.〔結語〕栄養状態に関わらず,歩行能力は回復するが,入院時に低栄養の場合は,歩行自立が遅れることが示された.

著者

齋藤 圭介

出版者

科学社会学会

雑誌

年報 科学・技術・社会 (ISSN:09199942)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.47-67, 2019 (Released:2020-09-30)

著者

東 優子 三田 優子 石井 由香理 齋藤 圭介 元山 琴菜 宮田 りりぃ

出版者

大阪府立大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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研究開始当初、ジェンダー非同調性をめぐる的国際的議論において、日本を含むアジア地域の固有の経験や営み(文化的装置)が反映されることがほとんどなかった。また国内では90年年代以降に輸入された精神疾患概念「性同一性障害」に依拠して支援システムが構築されてきた。本研究では、1)1990年から2012年までに国内で発表された1483本の文献資料を収集し、学問領域別に「性同一性障害」の言説の発展と定着の経緯を分析し、2)他のアジア諸国の現況については、国際的組織が主体となって実施したケア・支援システムの現況調査に協力し、冊子資料の策定とその邦訳版制作に関わった。

著者

原田 和宏 齋藤 圭介 津田 陽一郎 井上 優 佐藤 ゆかり 香川 幸次郎

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.34 Suppl. No.2 (第42回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.B0742, 2007 (Released:2007-05-09)

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【目的】中枢神経疾患に伴う易疲労(rapid fatigability)は臨床的に重要な症候であり、客観的評価と併せて主観的疲労の程度と質についても検討がなされている。脳血管障害(以下、脳卒中)既往者も疲労に悩まされることは理解されており、国外のレビューでは疲労の有訴率が発症1年前後から3~4割になり、機能的な予後に悪影響を及ぼすと指摘されている。有訴率の算出はうつ気分の者を除外した対象を用いて行われ、脳卒中既往者は対照群の2倍以上の有訴率となることが報告されている。脳卒中後の中枢性疲労や末梢性疲労に関する研究の中で、本邦では主観的疲労の実態資料が依然少ない。本研究は、脳卒中既往者における主観的疲労の実態を把握するために、地域高齢者の調査結果を基に疲労の有訴率について検討することを目的とした。【方法】調査対象は中国地方にある1町の住民で入院・入所中を除く65歳以上の在宅高齢者全員2,212名であった。調査は心身機能や活動状況を内容とし、2005年12月に留置方式で行った。当該調査は岡山県立大学倫理委員会にて了承され、対象には同意を得た。回収された1,864票から基本属性、ADL状況、関連質問の有効回答が確認できた者のうち、いつもうつ気分であるとした者を除外した1,229名を集計対象とした。主観的疲労はスエーデン脳卒中登録Risk-Strokeに従い、「日頃、しんどいと感じますか(4件法)」等で評価した。脳卒中既往者は「脳卒中既往の有無」と「加療中の病気」の質問から選定した。有訴率はクロス集計一元表にて求め、統計処理は多項確率の同時信頼区間に従い95%信頼区間(以下、95%CI)を推定後、脳卒中既往者以外の者と比較した。また脳卒中既往者において主観的疲労との関連変数を検討した。【結果】脳卒中既往者として選定できた者は51名(男性78.4%)で平均76.5歳、対照群と仮定したそれ以外の者は1,178名(同40.6%)で平均74.9歳であった。ADL状況では要介助者は脳卒中既往者の35.2%、対照群の11.8%であった。疲労の有訴率は脳卒中既往者が37.3%(95%CI: 22.0-53.4)で、対照群の16.0%(同: 13.6-18.5)と比し2.3倍高く、統計的に割合の差が認められた。脳卒中後にそれまでよりも早く疲れを感じるようになったとする回答者は67.4%(同: 48.4-81.9)であった。脳卒中既往者の主観的疲労と属性・ADLとの関連は認めなかった。【考察】今回は高齢者に限定された資料であったが、脳卒中既往者の疲労の特徴は有訴率において北欧での地域ベースの調査結果と類似し、対照群の2倍以上で、その程度は属性等との関連が少ないという知見に整合した。この結果から脳卒中後の易疲労は看過できないことが再認識され、障害の評価として重要でないかと考えられた。

著者

齋藤 圭介

出版者

新曜社

雑誌

新社会学研究 : Japan sociologist

巻号頁・発行日

no.5, pp.188-192, 2020

著者

齋藤 圭介

出版者

ソシオロゴス編集委員会

雑誌

ソシオロゴス (ISSN:02853531)

巻号頁・発行日

no.33, pp.14-29, 2009

著者

原田 和宏 佐藤 ゆかり 齋藤 圭介 小林 正人 香川 幸次郎

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.263-271, 2006-08-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

36

被引用文献数

4

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本研究は,在宅で生活を続ける自立高齢者における機能低下の実態を地域ベースで把握することをねらいに,ADL(歩行,入浴,トイレ動作,食事,着替え)および活動能力(老研式活動能力指標)の自立者を1年半後に追跡し,ADLまたは活動能力障害の新規出現に対する転倒既往と閉じこもりの関与を縦断的に検討することを目的とした。調査は中国地方の某町の在宅高齢者全員を対象に2002年12月と2004年6月に行い,ADL障害の出現では1,085名,活動能力障害の出現では525名のデータを分析した。その結果,在宅で生活を続ける自立高齢者のうち1年半でADL障害は4.7%に生じ,手段的自立の障害は9.0%,知的能動性は13.3%,社会的役割は15.4%,後者3指標いずれかの活動能力障害は25.9%に生じた。また,障害の新規出現は高年齢と併せて転倒既往や閉じこもりによってその割合が高まることが認められた。自立高齢者から機能低下のハイリスク者を選定するにあたり,転倒経験や外出しようとしない閉じこもり状況を考慮することは意義があると推察される。

著者

齋藤 圭介

出版者

日本社会学会 ; 1950-

雑誌

社会学評論 = Japanese sociological review (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.386-403, 2017

著者

原田 和宏 佐藤 ゆかり 齋藤 圭介 小林 正人 香川 幸次郎

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.263-271, 2006

参考文献数

36

被引用文献数

12 13

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本研究は,在宅で生活を続ける自立高齢者における機能低下の実態を地域ベースで把握することをねらいに,ADL(歩行,入浴,トイレ動作,食事,着替え)および活動能力(老研式活動能力指標)の自立者を1年半後に追跡し,ADLまたは活動能力障害の新規出現に対する転倒既往と閉じこもりの関与を縦断的に検討することを目的とした。調査は中国地方の某町の在宅高齢者全員を対象に2002年12月と2004年6月に行い,ADL障害の出現では1,085名,活動能力障害の出現では525名のデータを分析した。その結果,在宅で生活を続ける自立高齢者のうち1年半でADL障害は4.7%に生じ,手段的自立の障害は9.0%,知的能動性は13.3%,社会的役割は15.4%,後者3指標いずれかの活動能力障害は25.9%に生じた。また,障害の新規出現は高年齢と併せて転倒既往や閉じこもりによってその割合が高まることが認められた。自立高齢者から機能低下のハイリスク者を選定するにあたり,転倒経験や外出しようとしない閉じこもり状況を考慮することは意義があると推察される。

著者

中山 大輔 齋藤 圭介 福永 裕也 小幡 太志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48101297, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】介護老人保健施設(以下,老健)は,本来中間施設の役割を持ち,自宅復帰を前提とした介入が求められている.しかし現状では,在宅復帰率の低下や入所期間の長期化といった問題に直面している.老健における在宅復帰に関する先行研究では,さまざまな要因が関連していることが報告されているが,その研究蓄積は乏しく一定の見解は得られていない.それに対し,病院入院患者における在宅復帰に関する先行研究は,おおむね日常生活活動(Activities of daily living; ADL),認知機能,家族の介護力が,重要な規定要因として概ねコンセンサスが得られている.老健における在宅復帰の規定要因を検討するには,まず病院における在宅復帰の規定要因により老健入所者の在宅復帰を説明可能か検証するとともに,老健での独自の規定要因がある可能性を考慮し検討していく必要がある. 以上を踏まえ本研究では,老健入所者の在宅復帰に向けた指針を得ることをねらいに,病院での在宅復帰の規定要因に関するモデルを応用しその適切さを検証すること,ならびに老健入所者における在宅復帰の関連要因について検討することを目的とした.【方法】中国地方に位置する1か所の老人保健施設を調査対象施設として選定し,過去3年間の入所利用者130名とし,集計対象は退所先が病院や施設であった者,死亡退所者を除く81名(男性11名,女性64名,86.1±8.1歳)とした.調査方法は後ろ向きの縦断研究とし,介護記録,カルテを基に調査を行った.調査項目は基本的属性(性別,年齢,入所元),医学的属性(基礎疾患,医学的管理),身体機能(Rivermead Mobility Index ; RMI),ADL自立度(Barthel Index ; BI),認知機能(改訂長谷川式簡易知能評価スケール;HDS-R),行動心理症状(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia; BPSD)の有無,補助介護者の有無とした. 基礎的検討として,施設からの在宅復帰者と入所者に分けて各要因との関連について群間比較を行った.年齢については二標本t検定を行い,RMI,BI及びHDS-RについてはMann-Whitney検定を行い,性別,基礎疾患,医学的管理,入所元,DBDを用いたBPSDの有無,補助介護者の有無についてはχ²検定を行った.病院における在宅復帰の規定要因により,老健入所者の在宅復帰を説明可能か検証した.統計処理に関しては,病院在宅復帰モデルで規定要因とされているADL自立度,認知機能,家族の介護力について,BI,HDS-R,補助介護者の有無をそれぞれ説明変数とし,在宅復帰の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った.次いで,群間比較において統計的有意な関係が見られた変数を説明変数,在宅復帰の有無を従属変数としてWald統計量によるステップワイズ法により解析を行った. 【倫理的配慮、説明と同意】倫理的配慮として,調査施設の倫理審査を経て実施した.【結果】病院における在宅復帰の規定要因 とされているADL自立度,認知機能,補助介護者の有無は統計的有意な差がみられた.それに加え,RMI,入所元,褥瘡についても統計的に有意な差が認められた.病院における在宅復帰の規定要因の検証では,BI総得点のみ統計的に有意な関連が示され,他の変数については有意な関連が認められなかった. 上記結果を踏まえ, Wald統計量によるステップワイズ法により解析を行った結果,移動能力の指標であるRMI,ならびに入所元が,統計的に有意な関連を示した.一方,病院での在宅復帰の規定要因に関するモデル検証で有意であったBI総得点をはじめ,HDS-R得点,補助介護者の有無,褥瘡は棄却された.【考察】本研究により,老健入所者の在宅復帰を規定する要因は,病院入院患者を対象とした先行研究における知見とは異なる,独自の要因によって規定されている可能性を明らかにした.また今回の研究では,自宅復帰の規定要因として移動能力と入所元の2つの要因が検出された.このことは,必ずしもADLを自立させなくとも,姿勢や動作の獲得による介護負担軽減により,自宅復帰を促進できる可能性を示唆するものである.同時に,自宅からの入所者について退所出来る割合が高かったことは,自宅復帰の可能性を探る上で重要な目安となるものと考えられた.【理学療法学研究としての意義】老健における在宅復帰の規定要因を明らかにすることで今後のケアに向けての指針を得ることができ,理学療法分野においても在宅復帰に向けた適切なリハビリテーションを行うための基礎的資料となりうると考えられる.