著者

京極 真 山田 孝 小林 法一

出版者

日本保健科学学会

雑誌

日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.225-235, 2008-12-25 (Released:2017-10-27)

参考文献数

6

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非構成的評価(UA)の確かさを担保するとされる4条件((1)第3者が評価者の想定した暗黙の前提を共有しやすい,(2)提示された事実は面接や観察から得られたもので,作業遂行を通して変化が認められる,(3)事実の表記は省略が少なく,概念が明確である,(4)判断は作業有能性に焦点を当てており,論理的に適正で明瞭である)を満たすよう作成したUA結果が,確かさの担保されたUA結果であると判断されるかどうかを検討した。その結果,作業療法士は,4条件を満たしたUA結果を確かさの担保されたUA結果であると判断することが明らかとなった。一方,4条件のうち1条件でも欠けると,確かさが担保されたUA結果ではないと判断することが示唆された。4条件を満たしたUA結果は,良質なUA結果を学ぶ教材として利用できるため,教育者は本研究の結果を参考に学習者に教育的指導を行うことができると考えられた。

著者

川又 寛徳 山田 孝 小林 法一

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.73-81, 2012 (Released:2014-04-24)

参考文献数

28

被引用文献数

10

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目的 予防的•健康増進作業療法プログラムが,地域に在住する健康高齢者の QOL の身体の痛みに関する領域,心理的領域,環境領域,そして生活満足度に与える効果をランダム化比較試験によって検証する。方法 研究デザインはランダム化比較試験であった。対象は65歳以上の健康な高齢者で,全国 5 か所で,新聞広告等で募集し,募集に応じた220人を,各地区を層としてランダム化し,実験群111人と対照群109人とに割り付けた。実験群は,作業療法の概念的実践モデルである人間作業モデル(以下,MOHO)の構成要素である「能力の自己認識」,「価値」,「興味」,「役割」,「習慣」,「運動技能」,「処理技能」,「コミュニケーションと交流技能」,「物理的環境」,「社会的環境」の10の概念の講義と演習を実施する MOHO プログラム群,対照群は,作業活動を実施する活動群と,無治療群とした。先行研究で対照群内の 2 グループを併せて対照群としたため,今回も併せて対照群として解析をおこなった。プログラムは,実験群,対照群ともに原則として 1 回120分,月 2 回,全15回であり,2008年から2010年にかけて実施した。測定は,the MOS 36–Item Short–Form Health Survey(以下,SF–36)の身体の痛み(以下,BP),WHO/QOL 26(以下,QOL26)の心理的領域および環境領域,そして生活満足度指標 Z を,初回(T1)と最終回(T2)に実施した。実験群と対照群の変化量(T2–T1)の比較は t 検定を用いておこない,検定の有意水準は 5%とした。結果 フォローアップ率は実験群71%,対照群72%であった。解析対象は,欠損値のない実験群80人(71.1±4.68歳),対照群79人(71.4±4.66歳)で,年齢を含めたすべての項目において,ベースラインで 2 群間に有意差は認められなかった。変化量(T2–T1)の比較において,SF–36の BP と QOL26の環境領域は,対照群に対して実験群が有意に高かった(順に P=.05, P=.02)。結論 MOHO プログラムは,健康な高齢者の老化の生理的変化に対処するニーズや,環境への影響に関するニーズに応え,QOL の身体の痛みに関する領域や環境領域に与える効果が明らかにされた。MOHO プログラムは,作業と健康に関するヘルスリテラシー(作業リテラシー)の向上を図る有効な介入方法として期待できる。

著者

野本 潤矢 石橋 裕 小林 法一 小林 隆司

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.706-713, 2019-12-15 (Released:2019-12-15)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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訪問型サービスC(以下,訪問C)は,介護予防・日常生活支援総合事業の介護予防・生活支援サービス事業の1つであり,ADL/IADL課題の改善を主目標に,3ヵ月程度の短期間で支援を終結させる点が特徴である.要支援2認定のA氏は,作業工程の多さや洗濯かごの運搬距離の長さから,洗濯物を干す動作に努力の増大と効率性の低下を認めた.A氏が少ない疲労で効率よく干すことを目的に,洗濯物干しハンガーの位置変更など,作業遂行に焦点を当てて環境設定や動作方法を中心に助言した.その結果,3回の助言でA氏の作業遂行能力や健康関連QOLが向上した.作業療法士が訪問Cを担うことにより,短期間でADL/IADLの改善につなげることができると示唆された.

著者

小林 竜 小林 法一

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.608-615, 2021-10-15 (Released:2021-10-15)

参考文献数

16

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回復期リハビリテーション病棟の脳卒中患者46名を対象に「家事再開予測モデル」の外的妥当性を検証した.回復期病棟退院時に,家事再開予測モデルを用いて退院後の家事6項目(食事の用意,食事の後片付け,洗濯,掃除や整頓,力仕事,買い物)の再開状況を予測した.退院3ヵ月後にフォローアップを行い,実際の家事再開状況を調査した.家事再開予測モデルは項目ごとに判別的中率を算出し,ROC曲線のAUCにてモデルの予測能を評価した.結果,各家事項目における判別的中率は75.0~82.2%,AUCは0.71~0.86であった.本研究により,家事再開予測モデルは中等度の予測能を有していることが示された.

著者

小林 竜 野村 めぐみ 小林 法一

出版者

日本保健科学学会

雑誌

日本保健科学学会誌 = The journal of Japan Academy of Health Sciences (ISSN:18800211)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.60-74, 2020-09

著者

小林 竜 小林 法一

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.430-439, 2019-08-15 (Released:2019-08-15)

参考文献数

26

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本研究の目的は,回復期リハビリテーション病棟退院後の在宅脳卒中者における家事再開の予測因子を明らかにすることである.退院後の家事再開状況は,改訂版Frenchay Activities Index自己評価表を使用し,食事の用意,食事の後片付け,洗濯,掃除や整頓,力仕事,買い物の6項目について調査し,退院時の機能・能力,本人を取り巻く社会的環境などとの関連を調べた.分析対象者は128名であった.ロジスティック回帰分析の結果,10m最大歩行速度や性別,家族形態などの予測因子が複数選択された.回復期リハビリテーション病棟入院中の脳卒中者に対して家事再開へ向けた支援を行う際には,これらの因子を考慮した多角的な支援の重要性が示唆された.

著者

小林 幸治 秋葉 祐子 瀬間 久美子 小林 法一 山田 孝

出版者

社団法人日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 = The Journal of Japanese Occupational Therapy Association (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.266-276, 2009-06-15

参考文献数

37

被引用文献数

1

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わが国のOTにおいて,脳血管障害者の心理社会面に対して行われている支援内容を明らかにすることを目的として文献的研究を行った.過去10年分の論文,日本作業療法学会演題から,OTRが行った支援内容が記述された箇所をラベルとして抽出し,KJ法によってグループ編成を行った.1. 障害とともに生きていくための支援を行う,2. 作業を介した治療的関わりを行う,3. クライエント-OARの協業的関係を築く,4. クライエント・家族の生活環境づくりを行う,の4つの大カテゴリーが見出された.1が本支援内容のコアカテゴリーであると考えられた.脳血管障害者の心理社会面について,本結果の内容を組み込んだOTを計画し実践する必要がある.The purpose of this study was to investigate the kinds of psychosocial supports occupational therapists provide for stroke clients. We examined Japanese journals of occupational therapy from 1995 to 2004 and formed categories by using the KJ method. As a result, we discovered four typical categories: (1) support to live with disability, (2) use of therapeutic activities effectively, (3) establishment of client-therapist collaborative relationships, (4) providing comfortable environments for clients and families. We regard category (1) as the core category. In conclusion, it is necessary for occupational therapists to understand the psychosocial supports necessary for stroke clients.

著者

小川 恵美子 小林 法一 山田 孝

出版者

日本保健科学学会

雑誌

日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)

巻号頁・発行日

vol.15, 2012-09-30