著者
石橋 裕
出版者
一般社団法人 日本老年療法学会
雑誌
日本老年療法学会誌 (ISSN:2436908X)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.1-5, 2022-11-28 (Released:2022-12-08)
参考文献数
30

生活行為とは人々が毎日行っている活動のことであり,高齢者は疾患や障害,フレイルにより日々できることが少なくなる。また,生活行為の問題は,認知症の生活障害のように,疾患の特徴として報告されることもある。生活行為には様々な方法で評価できるが,それぞれ異なった特徴を有している。具体的には,包括尺度なのか特異的尺度なのか,抽象化された質問か具体的な質問か,可否を問うのか実施状況を問うのかなどである。それらの中には,対象者に生活行為の意味や優先度を尋ねることにより,支援に生かすこともできる評価もある。生活行為の評価方法の違いは,生活行為に対する包括的支援なのか,集中支援なのかといった違いにもつながっている。一方で,最近はプログラム中に生活行為の目標を明確にするなどの取り組みも行われるようになり,双方の利点を生かしたプログラムも開発されるようになった。生活行為の評価と支援のためには専門的な知識が必要ではあるが,今後は広く社会に普及するための評価と支援方法の開発が望まれる。
著者
池知 良昭 石橋 裕 小野 健一
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.42, no.4, pp.478-484, 2023-08-15 (Released:2023-08-15)
参考文献数
22

【目的】終末期がん患者に対する作業療法士の実践自己評価尺度(Self-Rating Scale of Occupational Therapists for Terminal Cancer patients;以下,SROT-TC)の基準関連妥当性を検討すること.【方法】終末期がん患者に関わる作業療法士を対象とし,郵送法にてSROT-TCと対象者の作業療法実施状況と作業機能状況について回答を求めた.【結果】有効回答数は106通であり,SROT-TCと作業療法実施状況に中等度以上の有意な相関を認めた(r=0.417~0.523).【結論】SROT-TCは一定以上の基準関連妥当性がある.
著者
吉田 尚樹 石橋 裕
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.370-376, 2021-06-15 (Released:2021-06-15)
参考文献数
14

青年期の二分脊椎症児に対し,生活行為獲得を目的に回復期リハビリテーション病棟にて,短期入院作業療法を24日間実施し後方視的に検証した.作業療法介入プロセスモデルを参考に,生活行為の状況と目標設定をカナダ作業遂行測定(COPM),遂行能力をThe Assessment of Motor and Process Skills(AMPS)にて検証した結果,COPMの遂行スコアは3.0点から6.8点,満足スコアは2.0点から8.2点,AMPSの運動技能は0.2 logitsから1.4 logits,プロセス技能は0.3 logitsから0.9 logitsへ向上し,臨床上意味のある最小変化量を上回る結果を得た.短期入院作業療法は,青年期の二分脊椎症児の生活行為における作業遂行能力と満足度の向上が得られることが示唆された.
著者
川原 宇央 石橋 裕 石橋 仁美 石井 良和
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.41, no.3, pp.294-304, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)
参考文献数
16

本研究は,日本で行われている人間作業モデル(以下,MOHO)に基づく作業療法実践の特徴を検討することを目的とした.方法は日本で発表されたMOHOを用いた事例報告を対象に計量テキスト分析を行い,テキストデータからMOHO実践の特徴を捉えた.その結果,最も多く実践で用いられる治療戦略は“明らかにする”であった.また,日本のMOHO実践は7つのカテゴリに分類された.これらのカテゴリのなかでも,クライアントと作業の関係性を明らかにすることに重きを置いていた.実践家はMOHOにより明らかになった作業を基にクライアントの支援を組み立てていた.
著者
野本 潤矢 石橋 裕 小林 法一 小林 隆司
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.38, no.6, pp.706-713, 2019-12-15 (Released:2019-12-15)
参考文献数
8
被引用文献数
1

訪問型サービスC(以下,訪問C)は,介護予防・日常生活支援総合事業の介護予防・生活支援サービス事業の1つであり,ADL/IADL課題の改善を主目標に,3ヵ月程度の短期間で支援を終結させる点が特徴である.要支援2認定のA氏は,作業工程の多さや洗濯かごの運搬距離の長さから,洗濯物を干す動作に努力の増大と効率性の低下を認めた.A氏が少ない疲労で効率よく干すことを目的に,洗濯物干しハンガーの位置変更など,作業遂行に焦点を当てて環境設定や動作方法を中心に助言した.その結果,3回の助言でA氏の作業遂行能力や健康関連QOLが向上した.作業療法士が訪問Cを担うことにより,短期間でADL/IADLの改善につなげることができると示唆された.
著者
樗木 直也 吉田 雅一 石橋 裕喜 松永 俊朗 赤木 功
出版者
一般社団法人日本土壌肥料学会
雑誌
日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)
巻号頁・発行日
vol.86, no.6, pp.527-533, 2015-12-05

鹿児島県出水地域のソラマメ産地で発生しているさや綿状組織黒変障害(綿腐れ症)の原因を明らかにするために,農家ほ場の障害発生率や植物体の栄養元素含有率,土壌化学性の調査を2カ年にわたって行った.1年目の調査では,子実の各部位(さや・種皮・子葉)のホウ素含有率は健全>軽度障害>重度障害と障害程度が重くなるほど有意に低くなった.子実各部位と葉身・葉柄のホウ素含有率は,障害発生ほ場の方が障害未発生ほ場より低かった.2年目の調査では,各ほ場の障害発生率と子実各部位及び葉身・葉柄のホウ素含有率との間には有意な負の相関がみられ,植物体のホウ素含有率が低いほど障害発生率が高まることが示された.またホウ素欠乏症の確定診断に有効だと考えられている細胞壁ラムノガラクツロナンIIのホウ酸架橋率は,重度障害さやで健全さや及び軽度障害さやに比べて低い値を示した.これらの結果はいずれもさや綿状組織黒変障害がホウ素欠乏症であることを示唆しており,これまでにマメ科作物では類似のホウ素欠乏症状の報告は見当たらないが,本障害はホウ素欠乏によるものと考えられた.
著者
橋本 美芽 石橋 裕
出版者
首都大学東京
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

本研究は、都市部に居住する高齢者を対象に、「外出行動の特性」および「外出頻度に影響を与える住環境やまちづくり等の物理的環境因子」の抽出を目的とする。東京都荒川区に居住する高齢者を対象に郵送調査とヒアリングを行った。その結果、1)外出頻度への影響は、物理的環境因子よりも主観的健康感が強く、バリアフリー整備のみでは外出頻度の低下防止に効果を得にくい、2)外出頻度低下者は地域社会との交流が減少し日常生活の行動範囲が狭小化している、3)都市整備には、トイレの増設と分散配置、ベンチと休憩場所の増設が必要である、等が明らかになった。