著者
小林 誠人 甲斐 達朗 中山 伸一 小澤 修一
出版者
一般社団法人 日本救急医学会
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.18, no.9, pp.652-658, 2007-09-15 (Released:2009-02-27)
参考文献数
7
被引用文献数
2 1

JR福知山線列車脱線事故における初動期の現場医療活動について報告し, 災害医療の観点から検証する。事故概要 : 2005年4月25日9時18分JR福知山線で列車脱線事故が発生した。死者107名, 負傷者549名 (重症139名) の多数傷病者発生事案であった。現場活動 : 我々は事故発生から約40分後の10時01分に現場到着した。先着医療チームとして2次トリアージと応急救護所における緊急処置に従事した。また医療チームが順次現着した後は医療チームのcommanderを担当し, 現場医療活動の統括にあたった。検証 : ドクターカーシステムが整備, 認知されており発災早期に医療チームの現場派遣が可能であった。また医療チームは統制がとられ適切にトリアージ, 現場治療がなされたと評価される。その結果, 科学的に証明することは種々の理由により困難ではあるが, preventable deathが回避できたと推測している。しかし, 初動期において各機関は十分な情報収集と共有化が行えなかった。その結果, 詳細な事故状況, 通信手段, 患者搬出の動線, 搬送手段 (救急車, ヘリなど) の状況, 搬送医療機関の選定, 医療チームの要請状況などの把握, 整備, 確立に時間を要した。今後は現場指揮本部を通じて消防, 警察と早期から十分に情報共有を行い, トリアージ, 処置, 搬送の一連の連鎖が途切れることなく行われることが期待される。まとめ : 災害医療は日常業務の延長にあり, 本事案で明らかとなった課題を検証し, 本邦における災害医療システムの構築, 整備, 啓蒙が望まれる。
著者
和田 大和 高須 惟人 永嶋 太 小林 誠人
出版者
一般社団法人 日本Acute Care Surgery 学会
雑誌
Japanese Journal of Acute Care Surgery (ISSN:2436102X)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.127-132, 2022 (Released:2022-12-29)
参考文献数
16

〔要旨〕症例は,53歳,女性。目撃ありの心肺停止にて救急要請され,難治性の心室細動で公立豊岡病院但馬救命救急センターに搬送された。体外式膜型人工肺(extracorporeal membrane oxygenation;ECMO)による体外循環式心肺蘇生(extracorporeal cardiopulmonary resuscitation;ECPR)が導入された。しかし胸骨圧迫に伴う肝損傷のため出血性ショックに陥り,肝周囲ガーゼパッキング(perihepatic gauze packing;PHP)によるdamage control surgery(DCS)を行ったが,出血の制御は困難であった。可吸収性止血剤を充填し再度PHPを行い,止血が得られた。胸骨圧迫の合併症としての肝損傷はECPRおよび抗凝固薬の使用などで顕在化する。循環動態が不安定な場合,戦略はDCS,戦術はPHPであるが,損傷部位および抗凝固状態によっては損傷部位へ止血剤の直接充填+PHPを考慮してもよいと考えられた。
著者
野々木 宏 安田 康晴 今井 寛 太田 祥一 小澤 和弘 木下 順弘 小林 誠人 高階 謙一郎 森村 尚登 山野上 敬夫 山村 仁 脇田 佳典 横田 順一朗
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.51, no.8, pp.800-805, 2019-08-15 (Released:2020-10-26)
参考文献数
15

ST上昇型急性心筋梗塞(STEMI)の発症から再灌流療法までの時間を短縮するためには,病院前12誘導心電図記録の病院への事前伝達が有効であり,ガイドライン勧告がなされている.ガイドライン勧告の実践がなされているか救急隊による12誘導心電図記録と伝送の実態を把握するため,全国地域メディカルコントロール(MC)協議会251団体へのアンケート調査を実施した.回答率は96%で救急隊による12誘導心電計を搭載しているのは82%と高率であったが,全車両に搭載しているのは28%と低率であった.12誘導心電計を搭載している196団体のうち,電話による病院への事前伝達を行っているのは88%と高率であったが,伝送しているのは27%と低率であった.本アンケート結果から,ガイドライン勧告の実践を実現するためには,12誘導心電計の搭載とともに,地域MC協議会を中心とした救急隊と病院群との連携,プロトコル作成や心電図検証が必要であり,それには救急医とともに循環器医の地域MC協議会への関与が必要であると考えられる.
著者
番匠谷 友紀 濱上 知宏 松井 大作 永嶋 太 小林 誠人
出版者
一般社団法人 日本外傷学会
雑誌
日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)
巻号頁・発行日
pp.34.4_05, (Released:2020-09-18)
参考文献数
16

目的 : 四肢外傷に対する止血帯の適応は, 外傷性切断や血管損傷がある場合とされるが, 病院前診療で血管損傷の有無を評価することは容易ではない. 本研究はドクターヘリ (以下, DH) における止血帯の適応を明らかにすることを目的とした. 方法 : DHで止血帯を使用せず病院搬入後に止血帯を使用した症例を, 病院搬入時の創部出血の有無で搬入時出血群と搬入時止血群の2群にわけ, 救急車内でのバイタルサイン等を比較した. 体幹部外傷合併症例は除外した. 結果 : DHで止血帯を使用せず病院搬入した12例のうち6例で搬入時に創部出血を認めた. 搬入時出血群は, 搬入時止血群と比較し, 救急車内でのshock index (以下, SI) が有意に高く (1.40 vs.0.76 (p=0.03) (カットオフ値1)), 全例に血管損傷を認めた. 結語 : 救急車内でSI≧1の四肢外傷症例は血管損傷がある可能性が高く, DHで止血帯使用を考慮する必要がある.