著者

内田 博之 小林 瑞希 細渕 亜実 太田 彩乃 大竹 一男 八巻 努 内田 昌希 小田切 陽一 夏目 秀視 小林 順

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.215-224, 2014 (Released:2014-09-24)

参考文献数

55

被引用文献数

1 9

---

Objectives: We aimed to determine the effects of age, period, and birth cohort on cervical cancer mortality rate trends in Japanese women, by age-period-cohort (APC) analysis. Additionally, we analyzed projected mortality rates. Methods: We obtained data on the number of cervical cancer deaths in Japanese women from 1975–2011 from the national vital statistics and census population data. A cohort table of mortality rate data was analyzed on the basis of a Bayesian APC model. We also projected the mortality rates for the 2012–2031 period. Results: The period effect was relatively limited, compared with the age and cohort effects. The age effect increased suddenly from 25–29 to 45–49 years of age and gently increased thereafter. An analysis of the cohort effect on mortality rate trends revealed a steep decreasing slope for birth cohorts born from 1908–1940 and a subsequent sudden increase after 1945. The mortality rate projections indicated increasing trends from 40 to 74 years of age until the year 2031. Conclusions: The age effect increased from 25–29 years of age. This could be attributable to the high human papilloma virus (HPV) infection risk and the low cervical cancer screening rate. The cohort effect changed from decreasing to increasing after the early 1940s. This might be attributable to the spread of cervical cancer screening and treatment before 1940 and the high HPV infection risk and reduced cervical cancer screening rate after 1945. The projected mortality rate indicated an increasing trend until the year 2031.

著者

浅川 和美 小田切 陽一 依田 純子 中田 弘子 後藤 茂美 狩野 英美 斉藤 寿美 浅川 和美 小田切 陽一 依田 純子 中田 弘子 後藤 茂美 狩野 英美 斉藤 寿美 ASAKAWA Kazumi ODAGIRI Youichi YODA Junko NAKATA Hiroko GOTOU Shigemi KARINO Hidemi SAITOU Sumi アサカワ カズミ Asakawa Kazumi オダギリ ヨウイチ Odagiri Yoichi ヨダ ジュンコ Yoda Junko ナカタ ヒロコ Nakata Hiroko ゴトウ シゲミ Goto Shigemi カリノ ヒデミ Karino Hidemi サイトウ スミ Saito Sumi

出版者

山梨県立看護大学短期大学部

雑誌

紀要 = Bulletin of Yamanashi Junior College of Nursing (ISSN:13420097)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.41-48, 2004-03-01

---

【目的】易感染者が増加している在宅ケアにおいては、訪問看護師が感染媒体とならないような感染対策が必要であるが、訪問看護師が実際に行っている一連のケア内容と感染媒体としてのリスクの関係を実証的に検証した研究は僅少である。本研究では、訪問看護師のケア内容と感染予防行為における、看護師の身体部位ならびに伝播媒体となりうる物品等について、細菌学的汚染の状況を調査し、在宅看護における感染予防対策の有効性について検討した。【方法】平成14年5月から平成15年2月に、Y訪問看護ステーションの訪問看護師の訪問時に、訪問看護師の手指、手首、全胸部、足底、マンシェットの各部位の細菌を採取した。調査時は研究者が同行し、訪問看護師の実施したケア内容と感染予防行為を時系列に記述し、ケア前と後(最終手洗いの直前)の付着細菌をスタンプ法にて採取し、菌数を測定した。細菌検査はペタンチェック20cm(栄研器材)を用いて、一般細菌およびブドウ球菌の菌数を測定した。【倫理的配慮】訪問対象には、訪問看護から事前に、文書を用いて、研究の目的や方法、拒絶しても不利益が生じないこと等を説明し、同意が得られた事例宅において、調査を行った。データは個人が特定されないような配慮を施すとともに研究者による管理を保証した。【結果及び考察】延べ30事例の訪問時の看護ケアについての実態調査と細菌検査を行った。ケア内容は、生体物質への直接接触を含むケア(High Risk Care:HRC)と含まないケア(Low Risk Care;LRC) に分類された。訪問看護師の感染予防対策の主なものは、(1)石けんと流水による手洗い(2)持参した手拭きの使用(3)HRC時(ケア毎)の手袋の着用、等であった。手首においては、ケア数が多いほど、汚染が高く、排泄ケアや陰部ケアを含む場合に、とくに高くなる傾向が認められたが、ケースを越えた汚染と考えられた例は少数例にとどまった。マンシェットは、一部でケースを越えての細菌汚染の蓄積効果も認められた。本研究の結果より、訪問看護師による療養者間の細菌伝播の可能性は低いと推測され、現状の訪問看護師の感染予防行為が有効に機能していることが確かめられた。

著者

小田切 陽一 内田 博之 市川 敏美 近藤 直司

出版者

山梨県立大学

雑誌

山梨県立大学看護学部紀要 (ISSN:18806783)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1-8, 2010

---

山梨県の自殺率と既存統計を用いた生態学的分析から自殺との関連が示唆される人口学的、社会学的要因の抽出をおこなった。その結果、人口世帯要因では、老年人口割合、単身高齢者割合、死別高齢者割合が正の相関、平均世帯人員が負の相関を示した。産業・経済要因では、管理的職業従事者割合、生活保護率と正の相関、課税対象所得と負の相関を認めた。医療・福祉要因では、腎不全死亡率、老人クラブ加入率と正の相関、精神作用物質による精神・行動の障害による受療率と負の相関を認めた。また神経症障害、ストレス関連障害および身体表現性障害の受療率と正の相関傾向、気分障害 (躁うつ病を含む)、その他の精神および行動の障害による受療率、精神保健福祉相談 (心の健康づくり相談) 件数と負の相関傾向を認めた。本研究の結果、山梨県の自殺率に関連する要因として、人口の高齢化や脆弱な経済基盤、精神障害に関わる相談や受療行動が低いことなどが示唆された。