著者

内田 博之 小林 瑞希 細渕 亜実 太田 彩乃 大竹 一男 八巻 努 内田 昌希 小田切 陽一 夏目 秀視 小林 順

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.69, no.3, pp.215-224, 2014 (Released:2014-09-24)

参考文献数

55

被引用文献数

1 9

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Objectives: We aimed to determine the effects of age, period, and birth cohort on cervical cancer mortality rate trends in Japanese women, by age-period-cohort (APC) analysis. Additionally, we analyzed projected mortality rates. Methods: We obtained data on the number of cervical cancer deaths in Japanese women from 1975–2011 from the national vital statistics and census population data. A cohort table of mortality rate data was analyzed on the basis of a Bayesian APC model. We also projected the mortality rates for the 2012–2031 period. Results: The period effect was relatively limited, compared with the age and cohort effects. The age effect increased suddenly from 25–29 to 45–49 years of age and gently increased thereafter. An analysis of the cohort effect on mortality rate trends revealed a steep decreasing slope for birth cohorts born from 1908–1940 and a subsequent sudden increase after 1945. The mortality rate projections indicated increasing trends from 40 to 74 years of age until the year 2031. Conclusions: The age effect increased from 25–29 years of age. This could be attributable to the high human papilloma virus (HPV) infection risk and the low cervical cancer screening rate. The cohort effect changed from decreasing to increasing after the early 1940s. This might be attributable to the spread of cervical cancer screening and treatment before 1940 and the high HPV infection risk and reduced cervical cancer screening rate after 1945. The projected mortality rate indicated an increasing trend until the year 2031.

著者

堀 由美子 内田 博之 清水 純 君羅 好史 小口 淳美 真野 博

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.4, pp.242-252, 2021-08-01 (Released:2021-10-02)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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【目的】保険薬局およびドラッグストアに勤務する管理栄養士・栄養士の配置状況や就業実態を把握するとともに就業上の課題を明らかにすることを目的とした。【方法】第14回薬局管理栄養士研究会(2019年11月19日)に参加した管理栄養士・栄養士153名/企業67社に対し,自記式質問紙調査を行った。有効回答率は96.1%(管理栄養士:96.0%,栄養士:100%)であり,参加企業の各代表者からの有効回答率は100%であった。自由記述で得られた就業上の課題については質的解析を行った。【結果】回答者の多くは関東地方勤務(65.3%),年齢は20歳代(74.8%),資格取得後5年未満(69.4%),勤続年数3年未満(64.0%)の管理栄養士(98.6%)であった。薬局事務を担いながら栄養相談やセミナー・イベント等を業務としていた。質的解析した就業上の課題は,『業務への専念・時間』,『地域社会・患者の理解・連携』,『知識・経験不足』等のカテゴリーが形成され,「業務バランス」,「専門性・職務内容(ビジネススキル)」,「業務生産性」,「他職種との関係」,「地域社会との関係」の視点に分類された。【結論】本研究では,保険薬局やドラッグストアに勤務する管理栄養士・栄養士の就業実態とその課題を示した。就業上の課題解決には,同業種・同職種との連携や教育環境の整備,行政や各界の支援の必要性が示唆された。

著者

和久里 悠斗 土井 一磨 内田 博之 廣瀬 誠

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, pp.100-101, 2019

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<p>本稿はCNNを用いた乳幼児の姿勢推定について述べる.乳幼児の死亡原因の上位は窒息が大半を占めている.これは保育園の人手不足により乳幼児全員に目が届かないことが原因の一つとなっている.そこで,乳幼児をカメラで撮影し,CNNを用いて姿勢推定する.学習にはFine-tuningを利用し,仰向け,うつ伏せの画像を250枚ずつ用意し,教師データとして用いた.実験結果より,仰向け,うつ伏せの状態を約99%の確率でそれぞれ判別できた.</p>

著者

杉原 英雄 谷口 暢子 上原 伸基 臼井 勝久 内田 博之

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集

巻号頁・発行日

vol.27, 2016

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<br>防府市クリーンセンターは、一般廃棄物を焼却処理するごみ焼却施設にメタン発酵処理するバイオガス化施設を併設した「ごみ焼却・バイオガス化複合施設」である。混合収集されたごみを機械選別し、隣接施設から受入れた下水、し尿汚泥と混合してメタン発酵を行い、得られたバイオガスを用いて高効率なごみ焼却発電を実現している。<br>2014年4月から商用運転を開始し、これまで安定的な処理を継続しているが、日常運転の中では複合施設特有の問題が発生することがあるため、都度対策を講じ解消することで、より効率的な運用を図っている。本稿では、バイオガス化施設から排出される発酵残渣の焼却処理に関する改善事例について報告する。

著者

小田切 陽一 内田 博之 市川 敏美 近藤 直司

出版者

山梨県立大学

雑誌

山梨県立大学看護学部紀要 (ISSN:18806783)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.1-8, 2010

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山梨県の自殺率と既存統計を用いた生態学的分析から自殺との関連が示唆される人口学的、社会学的要因の抽出をおこなった。その結果、人口世帯要因では、老年人口割合、単身高齢者割合、死別高齢者割合が正の相関、平均世帯人員が負の相関を示した。産業・経済要因では、管理的職業従事者割合、生活保護率と正の相関、課税対象所得と負の相関を認めた。医療・福祉要因では、腎不全死亡率、老人クラブ加入率と正の相関、精神作用物質による精神・行動の障害による受療率と負の相関を認めた。また神経症障害、ストレス関連障害および身体表現性障害の受療率と正の相関傾向、気分障害 (躁うつ病を含む)、その他の精神および行動の障害による受療率、精神保健福祉相談 (心の健康づくり相談) 件数と負の相関傾向を認めた。本研究の結果、山梨県の自殺率に関連する要因として、人口の高齢化や脆弱な経済基盤、精神障害に関わる相談や受療行動が低いことなどが示唆された。