著者
山田 雅敏 佐々木 多恵 三井 一希 小豆川 裕子
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第36回 (2022)
巻号頁・発行日
pp.4Yin213, 2022 (Released:2022-07-11)

クオリティの高い映像を制作する場合には,ハイエンドなパソコンやアプリケーションを利用する必要があるため,実践者は映像制作のコツを獲得することが必要となる.そこで本研究は,映像制作のスキル習得を目指す学習者の言語報告に注目し,そのコツの獲得に関する認知プロセスを検討することを目的とする.方法として,パソコンによる映像編集の経験がないノービスの大学生4名が,研究協力者として参加し, MacBook ProとFinal Cut Proを使って約2か月間の映像制作を行った.学習者に対して,映像制作の実践後,言語報告するように教示した.学習者の映像制作の熟達度合の評価として,自己評価の経時的変化を検討した.言語報告を分析した結果,「疑問・エラー」「理解・意識」「コツの獲得」「その他」の4つの大区分と、8つの小区分に分類された.考察から、映像制作に対する共通する認知プロセスとして、映像編集に関する疑問・エラーを繰り返しながら,それらの知識を習得し,コツを獲得していくことが示された.また,ノービスが映像制作を行う上で,他者の評価を意識し過ぎることが,コツの獲得に影響する可能性が示唆された.
著者
小豆川 裕子
出版者
常葉大学経営学部
雑誌
常葉大学経営学部紀要 = BULLETIN OF FACULTY OF BUSINESS ADMINISTRATION TOKOHA UNIVERSITY (ISSN:21883718)
巻号頁・発行日
vol.5, no.1・2, pp.131-147, 2018-02-28

テレワークは、勤務先の場所を離れ、「情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用し、時間や場所を有効に活用ができる柔軟な働き方」である。日本では第二次安倍政権以降、民間企業のみならず中央官庁・自治体なども加わり、多くの組織でその取組が本格化している。 テレワークは、ICT の徹底活用による生産性の向上、時差を超えたグローバル事業の展開、そして少子高齢社会を迎え、男女関わらず、出産・育児・介護などさまざまなライフイベント・ライフスタイルへの柔軟な対応、さらに災害やパンデミックなど非常時のBCP 対応が可能となるなど、さまざまな期待が寄せられている。 本稿では、テレワークの現在の普及状況や政府が推進するテレワーク施策の取組を踏まえ、中小企業の経営課題とテレワークの導入効果に関する整理を行い、持続可能な個人・企業・社会に向けた企業システムのフレームワークの提案を行っている。 さらに、2017 年に実施した「働き方改革」に関するアンケート調査等をもとに、中小企業の取組み実態や意識の傾向を分析した。最後に地方自治体におけるテレワーク関連施策を概観しながら、中小企業の経営課題解決におけるテレワークの意義・有効性について検討を行った。 中小企業の働き方改革の取組、テレワークの導入は進んでいないが、在宅勤務、モバイルワーク、サテライトオフィス勤務において「プラスの効果」の実感は高く、意識改革や業務プロセスの革新によって、優秀な人材の確保・維持や組織の活性化につながるものと考えられる。 現在、日本のさまざまな地方自治体において、中小企業の経営をめぐるテレワーク関連施策が講じられている。各種補助事業、情報提供やコンサルティング支援を効果的に活用することにより、着実な成長につながることが期待される。
著者
小豆川 裕子
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.70, no.9, pp.447-451, 2020-09-01 (Released:2020-09-01)

本稿は,非常時に業務を継続させるためのテレワークの有効性に着目し,導入にあたっての留意点について,概説を行う。コロナ禍前では,テレワークの導入・普及のスピードは緩やかで,政府が設定したKPIにはかなり隔たりがあったが,新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けて,一気に導入・普及が進んだ。テレワークの導入・普及にはICT環境とICT以外の環境整備が必要で,総合的に検討することが求められる。今後は,メリット・デメリット,課題解決策を相互に共有して学習し,さらなる改善・革新を行っていくことが求められる。
著者
小豆川 裕子 神戸 雅一 田中 茂
出版者
一般社団法人 経営情報学会
雑誌
経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2007年度春季全国研究発表大会
巻号頁・発行日
pp.18, 2007 (Released:2007-10-17)

今日のKM関連施策は,企業価値の向上のために様々な経営手法を融合させ,知識の保存ではなく,知識の共有・知識の流通をいかに行うか, ICT, Non-ICTを含めた経営手法の組み合わせをどう設定するか,に関心が移っている.とりわけICTツールに依存した反省を踏まえ,「人」を中心に据えたコミュニケーションやコラボレーション,それを喚起する「場」が重視され,ICTも企業コミュニティの再生や組織文化の変革ツールとして位置づけられている.本報告は,今日の知識経営の実践や測定手法の動向を踏まえ,知識経営を実現するイノベーションの受容性に着目したフレームワークの提案を行う.