著者
長洲 南海男 伊佐 公男 今村 哲史 熊野 善介 山下 宏文 山崎 貞登 新田 義孝 杉山 憲一郎 畑中 敏伸 八田 章光 島崎 洋一 高木 浩一 藤本 登 滝山 桂子 安藤 雅之 出口 憲 大高 泉 内ノ倉 真吾 丹沢 哲郎 佐藤 修 尾崎 誠
出版者
常葉学園大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

英、仏、米国、オーストラリアでのエネルギー環境教育調査により独立教科はないが、ESDとして積極的に取り組んでいた。日本国内のエネルギー環境教育実践校のデータベース研究により意思決定の教育実践は少なかった。理工学系、教科教育等の多様な研究分担者等によりエネルギー環境リテラシー育成のカリキュラム構築の基本的枠組が、次の2点の合意形成を得た。エネルギー環境リテラシー育成のカリキュラムフレームワークの目標と内容の二次元マトリックスと重層構造図である。
著者
新田 義孝 真下 英人
出版者
四日市大学
雑誌
四日市大学環境情報論集 (ISSN:13444883)
巻号頁・発行日
vol.11, no.2, pp.89-95, 2008-03

2007年9月27日,エネルギー効率に関するCTI国内ワークショップ(Climate Technology Initiative Workshop)の一環として,四日市大学は, (財)国際環境技術移転研究センター(ICETT)と共催で共同プログラムを実施した。今回の新しい試みは,四日市大学に学ぶ留学生と日本人学生が参加したことで,特にワークショップに参加した東南アジアからの研修生と同じ国の出身の留学生が日本に住んでいる経験をワークショップならびに昼食時に話して意見交換を行ったことにある。ワークショップでは,四日市公害についても触れ,国や三重県による公害規制が,企業の公害対策にどのように作用したか,その結果,公害病患者の発生数がどのように推移したかを詳細に伝えた武本行正教授の講義は研修生の注目を浴びた。加えて,脱硫装置を導入してその副産物である脱硫石膏を施用するとアルカリ土壌改良が可能になり,その結果農業生産が数割増えた天津での事例を大倉克己教授が講義し,環境対策が経済的にプラスの効果を生む可能性があることが注目を集めた。本論文は,四日市大學とICETTの共催による相乗効果について考察する。