著者

飯本 武志 山西 弘城 藤本 登 吉川 肇子 三浦 竜一 林 瑠美子 掛布 智久 高木 利恵子 (森崎 利恵子) 尾崎 哲 三門 正吾 高畠 勇二 村石 幸正

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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安全文化醸成のための基盤として、人材育成の中核となる教育者集団を主たるステークホルダーとし、彼らが必要とする教育モジュールを開発することを本研究の目的とした。放射線計測分野の視点では、大気圧空気GM計数管の仕組みを応用した教育用簡易放射線検出器を開発した。教育・社会心理学分野の視点では、さまざまな施設における放射線に関する情報の普及活動、諸外国における中高生やその教員に関する科学技術教育及び原子力・放射線教育の現状、専門家人材育成等の現状に関する調査を実施した。この情報を基に、放射線教育のための簡易ツールを開発し、それを用いての実践モジュールを策定、国内外の中学校、高校で試験運用した。

著者

清水 邦義 吉村 友里 中川 敏法 松本 清 鷲岡 ゆき 羽賀 栄理子 本傳 晃義 中島 大輔 西條 裕美 藤田 弘毅 渡邉 雄一郎 岡本 元一 井上 伸史 安成 信次 永野 純 山田 祐樹 岡本 剛 大貫 宏一郎 石川 洋哉 藤本 登留

出版者

一般社団法人 日本木材学会

雑誌

木材学会誌 (ISSN:00214795)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.126-130, 2017-05-25 (Released:2017-06-01)

参考文献数

4

被引用文献数

3 2

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木材を用いた家の価値が見直されている中で,木材から放散される揮発性成分の機能性が注目されている。季節ごとの温度や湿度の変化の大きい我が国においては,木材から放出される揮発性成分も大きく変化していると考えられる。本研究では,スギ(Cryptomeria japonica)の無垢材を内装に用いた建物(A棟)と,表面に塗装を施された内装材またはビニールクロスで覆われた内装材を用いた建物(B棟)の室内において,年間を通して揮発性成分を定期的に捕集し,ガスクロマトグラフ質量分析計(GC/MS)分析による比較を行った。その結果,木材の揮発性成分の大半を占めるセスキテルペン類の量は,どちらの棟においても冬季より夏季で高く,年間を通してB棟よりもA棟の方が常に高いことが明らかになった。

著者

奥山 俊昭 藤本 登 松井 孝行 久保田 譲

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.107, no.2, pp.191-198, 1987

被引用文献数

8 11

著者

長洲 南海男 伊佐 公男 今村 哲史 熊野 善介 山下 宏文 山崎 貞登 新田 義孝 杉山 憲一郎 畑中 敏伸 八田 章光 島崎 洋一 高木 浩一 藤本 登 滝山 桂子 安藤 雅之 出口 憲 大高 泉 内ノ倉 真吾 丹沢 哲郎 佐藤 修 尾崎 誠

出版者

常葉学園大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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英、仏、米国、オーストラリアでのエネルギー環境教育調査により独立教科はないが、ESDとして積極的に取り組んでいた。日本国内のエネルギー環境教育実践校のデータベース研究により意思決定の教育実践は少なかった。理工学系、教科教育等の多様な研究分担者等によりエネルギー環境リテラシー育成のカリキュラム構築の基本的枠組が、次の2点の合意形成を得た。エネルギー環境リテラシー育成のカリキュラムフレームワークの目標と内容の二次元マトリックスと重層構造図である。

著者

飯本 武志 藤本 登 中村 尚司

出版者

Japan Radioisotope Association

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.93-102, 2014

被引用文献数

1

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本事業は,高校生による放射線等に関する課題研究活動を,文部科学省が支援するものである。この課題研究は,交流会,自主研究,成果発表会の三つの柱で構成されている。メディアでも紹介され,大変に評判のよい事業であったが,残念なことに,この支援事業は平成24年度で打ち切られた。7年間の支援事業の概要を紹介すると共に,今後の展開の可能性を考察した。

著者

奥田 宏史 藤本 登 吉崎 政宣

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌. B (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.98, no.8, pp.679-686, 1978-08-20 (Released:2008-12-19)

参考文献数

9

被引用文献数

2 2

著者

藤本 登

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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本研究では、学校教育の教科学習の中でエネルギー環境教育を行う方法を示し、温暖化防止の観点から技術評価力や実践力を調べた。その結果、中学校におけるロボット教材を用いた技術科の授業として登坂型省エネルギーロボットの製作が提案された。また照明製作の授業で生徒の地球温暖化防止活動を活発化させるためには、照明比較実験などの体験活動のみならず、ふりかえり活動が有効であることが示された。さらに公立学校の光熱水量を調査し、使用量の多い項目を地球温暖化の授業テーマとする方法を提案した。また水がテーマとして選ばれた学校に対して、節水と省エネルギーの関係を理解させるために開発された水処理実験装置を用いた授業実践を行った結果、最大40%の節水効果が得られた。これに対し、高校生や大学生を対象とした原子力ワークショップから、専門家との対話や関連知識の提供のみではエネルギーや原子力の概念化は困難であることが示され、教師は専門的な知識より、ファシリテーター能力や解説能力が必要であることが連想法によって示された。また電源やエアコンを例として技術評価の能力を育成するための支援教材が、一対比較法を利用して開発された。この中で中学校技術科の授業実践では、2次元動作解析システムを利用した教材が、工具操作(鋸挽き)技能の向上と授業時数の短縮化に寄与したことから、教科に温暖化防止活動を入れることが可能になった。

著者

中川 清 福田 研二 藤本 登

出版者

九州大学

雑誌

九州大学大学院総合理工学研究科報告 (ISSN:03881717)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.309-315, 1997

被引用文献数

1

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This study has been carried out to probe into the availability of using solar power generation as a substitutive power system for the fossil fuel in Japan. The available space the solar cell array could be installed is 10% for the plottage of major buildings, 0.5~2% for the flat land and a certain percentage for the appended facilities for road, etc. The generation capacity of the solar cell is assumed to be 100 W/m2 at peak time (the average value is 1/10).The generating power calculated from the conditions above is about 250GWp and nearly 75% of that is from the building plottage, and the available space for array installation is close to 0.66% of the gross land area. Also, based on the above estimate, the generating power is expected 286 billion kWh a year, which is about 30% of the total power generated (964 billion kWh in 1994), that is about 5% of the total power consumed (5.9trillion kWh in l994).