著者

丹沢 哲郎 熊野 善介 土田 理 片平 克弘 今村 哲史 長洲 南海男

出版者

一般社団法人 日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.1-12, 2003-09-01 (Released:2022-06-30)

参考文献数

20

被引用文献数

7 1

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本研究では, 日本人の科学観・技術観の特徴を明らかにすると同時に,子どもたちの科学観・技術観に直接的な影響をもつ理科教師の科学観・技術観の特徴を示し,理科授業と子どもの科学観・技術観との関連について考察を行った。したがって調査対象は高校生,大学生,中・高の教師,そして一般社会人とし,調査の結果以下の7点が明らかになった。1) 科学知識の発展プロセスの連続性と転換性について,多くの一般社会人が両者を併存的に捉えていたが,科学知識の転換を肯定する理科教師の割合は低かった。2) 観察の理論負荷性については,回答者の半数以上が認めているが,同時に,分析方法や実験方法など方法に関する要因によって異なる結論が得られるとするものが多く見られた。3) 多くの回答者は,たとえ思いつきであっても,論理的に正しければ科学理論の正当性を認めた。4) 回答者の全体的な傾向としては,理論の一形態であるモデルの役割に関しての理解度は低いが,理科教師の理解度は高かった。5) 科学を没価値的で真理追究の学問であるとするものが,理科教師の約7割はこの考えを肯定した。6) 科学と技術の密接な関連性を認識している者は回答者全体に多く見られたが, この点に関する高校生の認識割合は圧倒的に低かった。7) 理科教師の科学観・技術観と,高校生のそれとの間には大きな違いが何点か見られた。すなわち,理科教師の捉え方が授業を通して高校生に直接影響を与えているとは考えにくかった。

著者

内ノ倉 真吾 石崎 友規 齊藤 智樹 Rahma Suwarma Irma 今村 哲史 熊野 善介 長洲 南海男

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.87-92, 2018 (Released:2018-04-07)

参考文献数

23

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現在アメリカでは、科学、技術、工学、数学(Science, Technology, Engineering, Mathematics;STEM)の教育が推進されている。アメリカでの訪問調査と関連文献と Web 公開資料の分析に基づいて、STEM 教育の推進に関わる主体の具体的な活動事例と相互の関係を把握した。そこでは、州政府、教師教育団体、大学、K-12 教育段階の諸学校が、連邦政府の財政的な支援を基盤として、相互に協力・連携して、子どもの STEM 系教科の学力および興味・関心の向上と教師の職能開発の促進を目指した STEM 教育の推進活動が行われていた。

著者

長洲 南海男 伊佐 公男 今村 哲史 熊野 善介 山下 宏文 山崎 貞登 新田 義孝 杉山 憲一郎 畑中 敏伸 八田 章光 島崎 洋一 高木 浩一 藤本 登 滝山 桂子 安藤 雅之 出口 憲 大高 泉 内ノ倉 真吾 丹沢 哲郎 佐藤 修 尾崎 誠

出版者

常葉学園大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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英、仏、米国、オーストラリアでのエネルギー環境教育調査により独立教科はないが、ESDとして積極的に取り組んでいた。日本国内のエネルギー環境教育実践校のデータベース研究により意思決定の教育実践は少なかった。理工学系、教科教育等の多様な研究分担者等によりエネルギー環境リテラシー育成のカリキュラム構築の基本的枠組が、次の2点の合意形成を得た。エネルギー環境リテラシー育成のカリキュラムフレームワークの目標と内容の二次元マトリックスと重層構造図である。

著者

長洲 南海男 丹沢 哲郎 片平 克弘 熊野 善介 今村 哲史

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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これまでの研究は大きく次の2点に焦点化される。第一は科学リテラシ(SL)論研究に関わる各種文献の収集とそのデーターベース化、第二はそれらの分析による科学教育改革の方向性の解明である。先ず、1993年までの過去30年間のSL論に関する文献の要旨をICASEのPenick教授がまとめたのと、UNESCOによる科学、技術リテラシ(STL)論の1994年までのを集めた要旨集をデータベース化出来た。次にそれ以降現在に至るまでの及びOECDお含めたSL及びSTL或いは科学の本質に関する論文を欧米の代表的な雑誌類より収集したが、膨大な数のため、完全な分析には至っていず、次への課題となっている。結局、次のことが明らかになった。30年前のSL論に比して、近年のSL論で展開している用語としての「科学の本質」は同じであるが、その意味する概念は全く異なっており、かつてのに比べて現今のは新しい科学・技術論に基づいており、その科学教育の背景には構成主義を包含したSTS論を基にしている点である。この基調はAAASのプロジェクト2061、NRCの全米科学教育スタンダード(NSES)-これについては他の協力者の協力を得て訳本を出版できた。BSCSのBybeeのSL論とも軌を同一にしていることが明らかになった。この基本的立場はUNESCOのSL論は先進諸国のみならず、開発途上国においてもその基本的理念は同じであることが明らかになった。さらにプロジェクト2061が構成主義的観点より幼稚園より高校3学年までの発達段階を考慮にいれたSLの認知発達の事例を日本において初めて翻訳できた。以上により新しい科学リテラシ(SL)論に基づく科学教育改革の方向性が明瞭になった。これらの成果は次年度の関連学会で発表の予定である。