著者
松田 岳士 本名 信行 加藤 浩
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.29, no.3, pp.239-250, 2006-02-20 (Released:2016-08-02)
参考文献数
15
被引用文献数
4

本研究では,高等教育機関が実施するeラーニングにおける学習者支援活動のうち,メンタリングに焦点を当て,メンタリング活動を体系化し,コースの実態を反映させたメンタリングの実践ガイドラインを開発した.そして,開発したガイドラインを正規授業のeラーニングで用いることによってその有効性を分析した.その結果,メンタリングガイドラインに基づいて学習者支援を行ったコースでは,ガイドライン開発前に比べてメンタからの反応時間が短縮されたほか,学習者のメンタに対する評価が改善されるなどの結果がみとめられた.
著者
加藤 三保子 本名 信行
出版者
豊橋技術科学大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2003

本研究の目的は、アジアにおける手話言語とろう者社会をめぐる諸問題について、ベトナム、シンガポール、タイの事情を調査研究し、アジア各国のろう者が直面している言語的・社会的問題を明らかにして、その解決策を探るとともに、日本における手話言語とろう者社会のあり方を考察することにある。今回訪問した3カ国では、(1)聴覚障害者団体の組織と活動、(2)聴覚障害児(者)教育、(3)手話言語の地位と役割、(4)手話研究の動向、(5)手話通訳者の養成事業の各項目について調査をおこなった。ベトナムでは、聴覚障害者団体の組織力はまだ弱く、手話通訳もごく少数のボランティアに頼っているのが現状である。シンガポールは手話通訳養成事業やろう学校での手話使用がすすんでいるが、英語が国の公用語となっている影響で、ろう教育でも「正しく英語を表現するための手話」が前面に出ている。国土が南北に細長いために手話の地域差が大きく、手話の標準化がなかなか図れないのはベトナムとタイに共通する問題である。しかし、この両国では近年、先進国の援助団体からの出資により、手話語彙集や手話事典の編集、成人ろう者の教育などが大きく前進している。日本は聴覚障害者団体の組織や活動、手話通訳養成事業のあり方などはアジア圏で先進的な立場にあるが、ろう者の高等教育についてはベトナムやタイに大きく遅れをとっている。日本では、ベトナムやタイの事例から多くを学び、早急にろう者の高等教育のあり方を議論しなければならない。本研究の成果は、先行研究(韓国と中国での調査研究)の成果と併せて、『アジアのろう者情報事典』(仮題)を編集するための基盤となった。アジア各国のろう者社会や手話言語についての社会言語学的研究はまだほとんどなされていないので、本研究を今後も継続し、アジア諸国の手話とろう者に関する正確な情報を各国が共有して、アジアにおけるろう者の言語的・社会的自立に寄与したい。