著者
半田 徹 加藤 浩人 長谷川 伸 岡田 純一 加藤 清忠
出版者
一般社団法人 日本体育学会
雑誌
体育学研究 (ISSN:04846710)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.43-54, 2009-06-30 (Released:2009-11-05)
参考文献数
27

The purpose of this study was to examine muscle activities during seven traditional different free dynamic exercises designed to strengthen the abdominal muscles. Eleven adult men with experience in weight training were asked to perform three repetitions of LSU, BSU, TSU, TC, RSU, LR and SLR. Activities of the upper rectus abdominis (URA), lower rectus abdominis (LRA), external abdominal oblique (EAO), and rectus femoris (RF) during the hip flexion and hip extension phases of each exercise were examined by electromyography (EMG) and analyzed using root mean square (RMS) values. The following results were obtained: (1) The mean RMS values for the URA were larger during the RSU and SLR than during the other five exercises. The value for the same muscle was larger during the TC exercise than during the LSU, BSU, TSU, and LR exercises. The mean RMS value for the LRA was largest during the RSU exercise, while that during the SLR exercise was larger than those during the LSU, BSU, TSU, TC, and LR exercises. (2) The mean RMS value for the EAO was largest during the SLR exercise, while that during the RSU exercise was second-largest and that during the TSU exercise was third-largest. The mean RMS values for the RF were larger during the RSU and SLR than during the other five exercises. The smallest value for this muscle was recorded during the TC exercise. (3) In most of the exercises, RMS in the hip flexion phase was larger than in the hip extension phase, and each muscle exhibited a knee flexion phase/knee extension phase ratio of between 0.5 and 0.8. However, the ratio for EAO and RF exceeded this range. (4) The muscle activity for the RF muscle in the RSU and SLR exercises was large, implying excessive stress for the lumbar vertebrae. Nevertheless, these exercises induced active muscle activity, and appeared desirable to perform with sufficient attention to safety.These results suggest that RSU and SLR exercises are the most effective movements for stimulating the URA, LRA and EAO. Moreover, TC is an effective movement for training the URA, and TSU is an effective movement for training.
著者
平井 圭介 加藤 浩紀 西川 久夫 行弘 信仁 西山 啓次 宮本 政臣
出版者
公益社団法人 日本薬理学会
雑誌
日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)
巻号頁・発行日
vol.136, no.1, pp.51-60, 2010 (Released:2010-07-09)
参考文献数
30
被引用文献数
3

既存の睡眠薬は,GABAA受容体に作用して睡眠を誘発する.GABAA受容体は,脳幹毛様体,辺縁系,海馬,小脳,脊髄,大脳皮質辺縁系など広範囲に存在し,種々の神経伝達物質を含有する神経に対して, Cl−イオンの細胞内流入を介して抑制的に作用する.そのため,睡眠誘発作用は示すものの,その睡眠は自然睡眠とは異なり,筋弛緩作用,前向性健忘,反跳性不眠,依存性などの種々の有害作用を惹起する.これに対してラメルテオン(Ramelteon,TAK-375,商品名Rozerem®)は,主に視床下部視交叉上核に存在するメラトニン受容体(MT1/MT2受容体)にアゴニストとして作用してcAMP産生系を抑制し,サルおよびネコで強力な睡眠誘発作用を示した.その睡眠パターンは自然睡眠に極めて近いものであった.また,既存薬で見られる学習記憶障害,運動障害,依存性などは見られなかった.ラメルテオンは入眠障害を特徴とする睡眠障害患者における臨床試験において,入眠までの時間を短縮するとともに総睡眠時間を増やした.ヒトにおいても記憶障害や運動障害などの有害作用は極めて少なく,依存性も見られず,反復投与においても耐性や反跳性不眠も認められなかった.ラメルテオンは,ヒトの睡眠覚醒サイクルを司る視交叉上核に作用する新規作用機序を有し,副作用が少なく生理的な睡眠をもたらす不眠症治療薬として期待される.
著者
太田 剛 森本 容介 加藤 浩
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.197-208, 2016-12-24 (Released:2017-03-23)
参考文献数
26

本稿では,初等中等教育において全国レベルでプログラミング教育が実施されている英国,オーストラリア,米国のカリキュラムを調査し,その内容を総括的に述べる.各国とも情報教育として,プログラミング教育を包含するコンピュテーショナルシンキングの考え方を中核にして,抽象化,問題の分析,アルゴリズム,データ活用,評価,協働作業等の能力の育成を目指した学習内容を定義している.各国のプログラミング教育は類似した内容で,小学校低学年ではロボットやパズルを使用して手順の指示を行い,小学校高学年ではビジュアル言語を使用して分岐や反復を含むプログラムを制作し,中学校高校ではテキスト言語を使用して複数のデータ型やモジュールを含むプログラムを開発する.また,従来のICTの基本的操作,情報倫理,情報の安全教育などを小学校低学年から実施するなど総合的な情報教育の面もある.
著者
舟生 日出男 加藤 浩
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.33, no.3, pp.309-319, 2010

近年,卒業論文や修士論文の研究課題を設定する能力が低い工学系の学生が増えている.そこで本研究では,「課題の設定に関わる力」の効力感を高めるために,CSCLシステム「ProBo」を取り入れて,「協調的調査活動」をデザインし,大学院の授業の中で実践した.協調的調査活動とは,A)先行研究とそれに関連する文献を調査し,その研究の特徴として,位置づけや実現している範囲について吟味し,ドキュメントとしてまとめ,B)ドキュメントについての相互閲覧や質疑応答,発表,それらの結果を踏まえたドキュメントの改善を行う活動である.自己評価や相互評価,質問紙調査の結果,学生の多くは実践を通して,情報活用能力とプレゼンテーション能力について,効力感が得られたことが明らかになった.また,相互にドキュメントを閲覧したり,質疑応答することの有効性についても,多くの学生に認められた.
著者
鈴木 栄幸 加藤 浩 伊東 祐司
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.46, pp.9-10, 1993-03-01

筆者らは、教育におけるコンピュータを「教えるための道具」としてではなく、学習者の思考や話し合い等を支援し促進する「活動のための道具」として位置づけている。本稿では、筆者らが開発した教育用のプログラム言語「アルゴブロック」を取り上げ、その概要・特徴を述べるとともに、思考・共同作業の道具としての適格性について、利用実験の結果を交えながら考察する。
著者
林 海福 加藤 浩
出版者
日本デザイン学会
雑誌
デザイン学研究 (ISSN:09108173)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.67-74, 2010-07-31
被引用文献数
2

本研究は,プロダクトデザイナーが成長する過程において必要とされる能力及びそれらの能力の関連性を明らかにすることを目的とする.そのために,現場のデザイナー6名にインタビューを行った.その結果,デザイナーとして,最も必要とされるデザイン能力は,創造的なアイディアを考える能力,プレゼンテーション能力であることがわかった.さらに,抽出した概念の関連について,デザイナーの成長プロセスの中で期待される能力に変化がみられた.初心者のデザイナーからプロフェッショナルなデザイナーへの成長段階では. (1)バリエーション豊富な発想を持ち,その発想を手描きやソフトによって表現できる能力から,問題発見力・解決力,さらにそれら全体を形にまとめる創造力への変化, (2)デザイナー間のプレゼンテーション能力から,対象をクライアントに拡大して説得する能力への変化,さらに,ある程度経験を積んだ段階では,目的に応じて相手を外交的に駆け引きする折衝力も求められていた.
著者
横内 陳正 阿部 佐智 柴田 偉斗子 南出 将志 加藤 浩徳
出版者
社会技術研究会
雑誌
社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.1-29, 2012 (Released:2012-10-03)
参考文献数
16
被引用文献数
1

本論文は,東日本大震災発生後1ヶ月間における,米国,中国,英国,仏国の代表的な新聞における震災に関する報道の動向を調査した結果を報告するものである.各国につき一紙ずつ代表的な新聞を選定して,震災に関連する記事を網羅的に収集し,それにもとづき,各紙の報道の特徴を整理・比較した.その結果,いずれも,原子力発電に肯定的な国であるにもかかわらず,福島原子力発電所事故に関する報道内容には,国間でかなりの違いがあることが判明した.また,記事の量と内容とを比較した結果,日本とその国の政治的・経済的関係,日本との地理的位置関係,および各国のエネルギー政策が,各紙の報道内容に影響を与えることが明らかとなった.
著者
望月 俊男 加藤 浩
出版者
教育システム情報学会
雑誌
教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.84-97, 2017-04-01 (Released:2017-04-22)
参考文献数
43

This paper discusses the design principles for collaborative learning environments based on the Emergent Division of Labor (EDL) theory. In recent research in the learning sciences, two theories of regulation of learning have emerged; Shared Epistemic Agency (SEA) and Socially Shared Regulation of Learning (SSRL), which aim to theorize group-level of epistemic agency and metacognitive regulation of collaborative learning. We will introduce the theories of SEA and SSRL, research in CSCL with systems related to the two theories, and following the current trend in research, will discuss and elaborate on the EDL theory and the design principles for the development of the learning environments aimed at fostering the students’ full participation in collaborative learning. We will then propose three additional design principles for the collaborative learning environment based on the EDL theory.
著者
藤原 康宏 大西 仁 加藤 浩
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.125-134, 2007
被引用文献数
7

近年の教育評価の研究では,学習の場面と独立した評価ではなく,学習の場面に埋め込まれた評価が試みられている.その方法の1つとして,学習者同士が評価を行うことが有用であることが知られている.相互に学習コミュニティメンバー全員の評価をすることは,メンバーの人数が多くなるにつれて困難になるため,評価すべき相手を選択する必要が生じる.その選択方法を考えるために,評価する学習者が,評価対象となっている学習者からも評価されるか否かにより評価が変化するかについて実験を行った.その結果,お互いに評価しあう方が甘い評価を行う傾向があり(「お互い様効果」),お互いに評価しあわない方が教員の行った評価に近いことが分かった.そこで「お互い様効果」を除去し合理的に評価すべき相手を選択し,相互評価を容易に実施できるツールを開発し,その評価を行った.学生と教員による評価の結果,相互評価をさせる場合に有効であることがわかった.
著者
松田 岳士 重田 勝介 渡辺 雄貴 加藤 浩
出版者
首都大学東京
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究は、大学生が科目を選択する際に必要となる情報を提供することを目的に、教学IRデータと学生の自己管理学習(SDL)レディネスを用いて科目選択の支援を可能にするシステムを開発し、評価したものである。開発したシステムには、SDLレディネスに関するアンケートの結果・授業で求められるSDLレディネスとのマッチング・同じ授業の過去の成績分布・単位取得確率などが表示される。学生からの評価の結果、各画面で示した情報は、おおむね科目選択に役立つと受け止められたが、表示内容・インターフェースともに改善の余地が指摘された。