著者

村田 健介 岡本 健 池上 さや 川崎 喬彬 唐津 進輔 近藤 豊 松田 繁 田中 裕

出版者

日本救急医学会関東地方会

雑誌

日本救急医学会関東地方会雑誌 (ISSN:0287301X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.307-309, 2020-03-31 (Released:2020-03-31)

参考文献数

5

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家庭常備薬の「正露丸」を200錠内服し, 木クレオソート中毒に至った1例を経験した。症例は67歳の女性で, 原因不明の意識障害で当院に救急搬送された。意識レベルはGlasgow Coma Scale E3V1M4であり, 気管挿管し入院とした。CTや血液生化学検査で明らかな意識障害の原因は断定できなかった。第2病日に意識が改善し, 入院前日に下痢症状に対して正露丸を200錠内服したことが判明した。第5病日をピークとした軽度の肝逸脱酵素の上昇が出現したが改善し, 第6病日に精神科に転科となった。正露丸は日本において家庭常備薬の下痢止めとして長年親しまれている薬である。その主成分は木クレオソートであり, 大量内服症例では木クレオソートに含まれる少量のフェノールによる嘔吐や血圧低下, 意識障害, 遅発性肝障害等の症状が出ることがあり注意が必要である。

著者

村田 健介 岡本 健 池上 さや 川崎 喬彬 唐津 進輔 近藤 豊 松田 繁 田中 裕

出版者

日本救急医学会関東地方会

雑誌

日本救急医学会関東地方会雑誌 (ISSN:0287301X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.307-309, 2020

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<p>家庭常備薬の「正露丸」を200錠内服し, 木クレオソート中毒に至った1例を経験した。症例は67歳の女性で, 原因不明の意識障害で当院に救急搬送された。意識レベルはGlasgow Coma Scale E3V1M4であり, 気管挿管し入院とした。CTや血液生化学検査で明らかな意識障害の原因は断定できなかった。第2病日に意識が改善し, 入院前日に下痢症状に対して正露丸を200錠内服したことが判明した。第5病日をピークとした軽度の肝逸脱酵素の上昇が出現したが改善し, 第6病日に精神科に転科となった。正露丸は日本において家庭常備薬の下痢止めとして長年親しまれている薬である。その主成分は木クレオソートであり, 大量内服症例では木クレオソートに含まれる少量のフェノールによる嘔吐や血圧低下, 意識障害, 遅発性肝障害等の症状が出ることがあり注意が必要である。</p>

著者

宇佐美 諒 村田 健介 岡本 健 田中 裕

出版者

日本救急医学会関東地方会

雑誌

日本救急医学会関東地方会雑誌 (ISSN:0287301X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.253-256, 2020-03-31 (Released:2020-03-31)

参考文献数

4

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近年, 救急救命士の新たな活動の場として病院の救急外来が注目されているが, 現行の法的制限から, その資格を十分に活用できるか疑問視されている。今回, 当院救命救急センターに常駐する救急救命士によるサポートが, 医師と看護師の業務負担の軽減にどの程度寄与しているかをアンケート調査により評価した。対象は, 救急外来に勤務する医師20名および看護師19名である。調査の結果, すべての医師は, 救急救命士による「救急隊との応答業務」が, 医師の業務負担を軽減すると考えていた。また, すべての看護師は, 救急救命士による「院内トリアージのサポート」が, 看護師の業務負担を軽減すると考えていた。救急救命士の専門知識による救急外来スタッフへのサポートが救命救急センターの質の向上に寄与する可能性が示唆された。現在許容されている範囲内の業務活動でも, 救急外来に常駐する救急救命士は有用である。

著者

潮見 佳男 橋本 佳幸 村田 健介 コツィオール ガブリエーレ 西谷 祐子 愛知 靖之 木村 敦子 カライスコス アントニオス 品田 智史 長野 史寛 吉政 知広 須田 守 山本 敬三 横山 美夏 和田 勝行

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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平成30年度は、前年度に引き続き、ゲストスピーカーを交えた全体研究会の開催を通じて、情報化社会における権利保護のあり方をめぐる従来の議論の到達点と限界を検討し、知見の共有を図った。個別の研究課題に関しては、次のとおりである。第1に、個人情報の収集・利活用に関する私法的規律との関連では、全体研究会を通じて、EU一般データ保護規則(GDPR)の全体的構造のほか、EUにおけるプライバシー権の理論構成について理解を深めた。また、プラットフォーム時代のプライバシーにつき、プロファイリング禁止やデータ・ポータビリティーなどの先端的課題を踏まえた理論構成のあり方を検討した。第2に、AIの投入に対応した責任原理との関連では、全体研究会において、ドイツでの行政手続の全部自動化立法の検討を通じて、AIによる機械の自動運転と比較対照するための新たな視点が得られた。第3に、ネットワーク関連被害に対する救済法理との関連では、担当メンバーが、ネットワークを介した侵害に対する知的財産権保護のあり方を多面的に検討し、また、オンライン・プラットフォーム事業者の責任について分析した。以上のほか、私法上の権利保護の手段や基盤となるべき法技術および法制度に関しても、各メンバーが新債権法に関する一連の研究を公表しており、編著の研究書も多い。さらに、外国の法状況の調査・分析に関しては、ドイツやオーストリアで在外研究中のメンバーが滞在国の不法行為法の研究に取り組み、複数のメンバーがヨーロッパ諸国に出張して情報収集を行った。また、研究成果の国際的な発信も活発に行っており、国際学会での日本法に関する報告が多数あるほか、新債権法に関して、その翻訳、基本思想を論じる英語論文が挙げられる。

著者

村田 健介

出版者

日本私法学会

雑誌

私法 (ISSN:03873315)

巻号頁・発行日

vol.2015, no.77, pp.171-178, 2015-04-30 (Released:2019-04-01)

参考文献数

7