著者
高田 崚介 林 威 安藤 宗孝 志築 文太郎 高橋 伸
雑誌
研究報告ヒューマンコンピュータインタラクション(HCI) (ISSN:21888760)
巻号頁・発行日
vol.2016-HCI-169, no.10, pp.1-7, 2016-08-22

防水機能を有するタッチパネル端末 (以下,防水端末) において,画面タッチ時の圧力を取得する手法を示す.本手法は気密性を有する防水端末にタッチした際に端末内部の気圧が上昇し,端末に内蔵された気圧センサの出力値が変化する現象を利用する.同じ圧力にてタッチした際の防水端末の気圧の変化量は,タッチ位置によって異なる.我々は実験により,タッチ位置ごとの気圧の変化量,ならびにタッチ圧力と気圧の変化量の関係を調査した.本稿にてその調査結果および考察を示す.
著者
小宮山 謙一郎 増本 愛 西原 冬実 小林 威仁 杣 知行 萩原 弘一 金澤 實 永田 真
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.62, no.12, pp.1631-1641, 2013-12-30 (Released:2017-02-10)

【背景・目的】迅速IgE測定システムとして開発されたImmunoCAP^[○!R] Rapidを用いてアレルギー疾患患者の特異的IgE抗体を測定し,プリックテスト(SPT)と比較することでその有用性を検討した.【方法】2010年9月から2012年2月までにアレルギー疾患が疑われた患者83名を対象とした.患者背景は年齢中央値43歳で,喘息53例,アレルギー性鼻炎が42例であった.【結果】全アレルゲンの陽性率はImmunoCAP^[○!R] Rapidに比べSPTが高い陽性率(22.5% vs 26.5%, p<0.05)となったが,スギ抗原ではImmunoCAP^[○!R] Rapidが陽性率は同等であり(68.7% vs 55.4%, p=0.07), 鼻炎患者においては有意に高い陽性率(90.4% vs 71.4%, p<0.05)を示した. SPT陽性をベースにしたImmunoCAP^[○!R] Rapidの感度66.9%, 特異度93.4%, 陽性・陰性一致率86.4%であった.アレルゲン別に検討すると,スギとダニの各々の感度は93.5%, 73.8%, 特異度は62.2%, 92.7%と高値を示し,診断効率は86.4%, 83.1%と良好であった.また,IgEの判定結果と皮膚反応(紅斑,膨疹)の相関性もみられた(r=0.645, 0.657).【結語】SPTに比べImmunoCAP^[○!R] Rapidのアレルゲン同定率はやや劣るが,主要アレルゲンであるスギやダニ患者のアレルゲン同定には有用と考えられた.
著者
芦谷 啓吾 山岡 稔 小林 威仁 今枝 博之 中元 秀友 宮川 義隆
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.107, no.2, pp.269-275, 2018-02-10 (Released:2019-02-10)
参考文献数
16

33歳,男性.1週間持続する発熱と咽頭痛を主訴に地域の病院を受診した.細菌性咽頭炎の診断で抗生物質を投与されたが改善せず,単純CT検査で肝脾腫,脾臓の出血性梗塞を認め,当院に転院した.Epstein-Barr virus (EBV)関連抗体であるvirus capsid antigen(VCA)-IgMが陽性,EBV DNA定量が4.7×103 copies/106 cellsと上昇していることから,伝染性単核球症に合併した脾梗塞と診断した.伝染性単核球症の発症中に,ループスアンチコアグラントが一過性に陽性となり,脾梗塞発症への関与が疑われた.
著者
澤 稜介 木林 威夫
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第35回全国大会(2021)
巻号頁・発行日
pp.1D2OS3a05, 2021 (Released:2021-06-14)

2020年日本では自動車業界を賑わせるニュースが多数報道された。2050年のカーボンニュートラルに向けた電動化政策など自動車業界に変革を迫る内容が多数を占める。ただし、自動車産業で働いていた当事者として見た自動車産業の従事者は、変革が必要だという自覚がない人で溢れているのが現実である。自覚できない原因は、ニュースで起こる事実を正しく理解できなくなる大衆のリテラシー低下やAIによってユーザーの嗜好に沿った情報、広告を表示するソーシャルメディアによるものであると推測する。自動車産業の従事者が事業変革の必要性を自覚することを目的に、昨今の自動車産業を取り囲む世界情勢を新聞記事から調査した結果、自動車産業が崩壊することは容易に推測することができ、崩壊の事実をソーシャルメディアを通じて伝える必要がある。