著者
岸田 直裕 島崎 大 小坂 浩司 小菅 瑠香 秋葉 道宏 林 謙治
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.60, no.9, pp.579-585, 2013 (Released:2013-10-11)
参考文献数
33
被引用文献数
1

目的 近年注目を集めている銅を用いた水中の微生物の不活化技術の現状および課題を明らかとする。方法 国内外の学術雑誌等に掲載された文献情報を基に,銅を用いた微生物の不活化技術の歴史,不活化機構,不活化効果が確認されている微生物,水中の微生物の不活化技術について整理した。結果 銅を用いた微生物の不活化技術は古くから利用されていたが,1930年代より抗生物質の利用が広まったことから,銅を用いた不活化技術は使用されなくなった。一方で,近年は抗生物質耐性菌の存在が問題視されており,抗生物質に代わる微生物の制御アプローチの 1 つとして,銅を用いた微生物の不活化技術が再認識され始めている。不活化機構については,その詳細はいまだ明らかとなっていないものの,銅イオン自体の毒性と銅表面に生成される活性酸素による強力な酸化作用によって不活化が起こると推測されている。Legionella pneumophila, Salmonella enterica, Mycobacterium tuberculosis 等の公衆衛生上問題となる多くの病原微生物に対して不活化効果が確認されている。建物内の給水管を中心に多くの水関連設備において,近年銅を用いた不活化技術の導入が検討されており,人への健康影響がほとんど発生しないと推測される水道水質基準を満たす濃度範囲であっても,水中の微生物を不活化可能であることが一部の研究でわかってきた。一方で,不活化効果が短期間に留まることも多く,効果を長期間持続させる技術を開発することが今後の課題であるといえる。また,銅管は残留塩素の低減や消毒副生成の生成にも影響を及ぼしていると報告されており,このようなリスクと不活化効果というベネフィットのアセスメントが今後必要であろう。結論 銅を用いた水中の微生物の不活化技術には,実用上の課題は残るものの,その有用性は十分に明らかとなっており,病院施設の給水設備等での利用が今後期待される。
著者
趙 南勲 洪 文植 林 謙治
出版者
日本民族衛生学会
雑誌
民族衞生 (ISSN:03689395)
巻号頁・発行日
vol.62, no.5, pp.298-314, 1996-09-30
参考文献数
21

韓国における家族計画プログラムの全国的な展開により,避妊の実行が普及すると共に出生率が低下してきた.こうした初期の目標が達成された中で,人工妊娠中絶は依然に高率であり,また,出生性比も増加する傾向にある.性比の歪み伝統的な男子選好に起因するものと思われる.本論文では妊娠結果の経年的変化を調査し,人工妊娠中絶の決定要因を分析すると共に中絶と男子選好が性比の歪みどのように影響を与えているかを検討した. 人工妊娠中絶率は1980年代前半まで急激に増加しており,中絶と出生はほぼ同数であった.その後,中絶率は高い水準で推移し,出生回数が多いほど中絶率が高い傾向を示している.第1子出産後の次の妊娠結果は前子の性別により強い影響を受けることが判明した.すでに男児を得ている場合妊娠が中絶になる確率はきわめて高い.希望子供数の減少と男子選好のために既存の子供の性構成が妊娠結果を左右することにおいてより重要な因子となっている.女性の教育水準も中絶の確率に対して常に影響を与えているが,最近ではその影響度は弱まっている.婚姻外妊娠と都市化も中絶の増加の方向で影響を与えている. 本研究から得られた結果により,今後韓:国における家族計画プログラムは性比の歪みをもたらす男子選好の価値観を弱めると同時に,人工妊娠中絶を予防すべく社会政策の強化を打ち出す必要があることを示唆している.