著者

森 久栄 黒田 研二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.138-150, 2019-03-15 (Released:2019-03-26)

参考文献数

21

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目的 これまで報告されていない乳児院・児童養護施設での食物アレルギー児の在籍状況および食物アレルギーの給食対応の実態を明らかにし,ガイドライン・マニュアル等の有無別に比較する。方法 全国の乳児院・児童養護施設に自記式アンケート調査を郵送した。回収数は394(乳児院107,児童養護施設287)施設,回収率は53.6%であった。有病率等の実態把握には,人数記載のある392施設を集計対象とした。ガイドライン・マニュアル等の有無との関連の検討には,食物アレルギー児がいる230施設を解析対象とした。ガイドライン・マニュアルの有無を目的変数に,アナフィラキシーショックなどのアレルギーに関連する事象の有無ならびに給食対応との関連をフィッシャーの正確確率検定および多変量ロジスティック回帰分析で検討した。結果 392施設の食物アレルギーの有病率3.31%であった。「医師の診断書等がない児童」,「アレルギー情報が未確認のまま入所した児童」,「入所時情報と事実に相違のあった児童」は,アレルギー児童の約20%~50%と高率で在籍し,入所時点での情報が把握しにくい現状がうかがわれた。 230施設のうち何らかのガイドライン等を用いている施設は25.0%,明文化された申し合わせ事項を含めても32.1%しかなかった。「施設種別」を調整変数とし,ガイドライン等による取り組みを行っている施設のオッズ比をみると,医師の診断書がない児童がいる(0.35),情報収集のための統一書式がある(5.04),定期的な更新をしている(2.85),ヒヤリハット・誤食時の報告を課している(2.49)の項目で有意であった。また,過去にアナフィラキシーショックを起こした児童がいる(9.72),アレルギー情報が未確認のまま入所した児童がいる(3.12)についても関連が強かった。結論 給食対応についてガイドライン等を用いていた施設では,情報収集書式の整備や情報の更新,ヒヤリハット・誤食の報告などでルール化された取り組みを行っていた。ガイドライン等のある方がアナフィラキシーショックを起こした児童や入所時に情報未確認の児童がいる施設が多かったが,調査時では医師の診断書を得ているなど,入所後に適切な対応がなされているものとうかがわれた。

著者

森 久栄 黒田 研二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.10, pp.658-662, 2019-10-15 (Released:2019-11-09)

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第66巻第3号(2019年3月15日発行)「乳児院,児童養護施設における食物アレルギー児の在籍状況および給食対応の実態:ガイドライン•マニュアルの有無別の比較(森久栄,黒田研二)」(2019; 66(3): 138-150)に表記の誤りがありましたので以下のとおり訂正いたします。 正誤 下線部分が訂正箇所 本文 P140 右下 【誤】68.0% ⇒ 【正】67.9% P145 左下 【誤】サーベランス ⇒ 【正】サーベイランス 文献 P149 左 【誤】サーベランス ⇒ 【正】サーベイランス

著者

森 久栄 四條 以智子 大洞 典子 武市 夕子 南川 富子 峰川 貴美子

出版者

公益社団法人 日本栄養士会

雑誌

日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)

巻号頁・発行日

vol.61, no.11, pp.613-622, 2018 (Released:2018-10-26)

参考文献数

20

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地域活動栄養士が継続して取り組んでいる食育プログラムの効果を評価することを目的にした。小学校3年生193人を対象に、食育活動のテーマに沿ってアンケート調査を行った。食育を実施した幼稚園・保育園の出身児童75人を「食育あり」とし、それ以外の出身児童118人を「食育なし」として比較した。「食育あり」の児童のうち、幼児期に同じアンケートを実施していた児童44人の変化についても検討した。排便頻度については、食育なしに便秘の児童は10%いたが、食育ありではいなかったことから(p=0.004)食育の効果である可能性が示された。朝食内容については、幼児期に食育プログラムを受けた児童の朝食内容は幼児期の時に比べて欠食はなくなり3色食品群で3つの色がそろっている児童は30%から50%に増えていた(p=0.028)。しかし、食育のありとなしで有意な差は見られなかったことから食育の効果であると言うことはできなかった。園職員へのアンケートからは、地域活動栄養士が継続した食育活動を行ったことが、園全体への食意識の向上と実践のきっかけとなった可能性が考えられた。

著者

益岡 了 尾関 圭 小森 久栄 尾崎 洋

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

日本デザイン学会研究発表大会概要集 日本デザイン学会 第55回研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.181, 2008 (Released:2008-06-16)

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現在、3DCG の技術は以前と比べ、コンピューターの性能向上、ソフトウェアの技術向上により急速な発展を遂げ、より精微な表現が可能となった。そこで日本画を調査、研究し、現代の3DCG 技術を使い日本画の持つ独特な表現を再構築することで、新しい日本画的3DCG表現の可能性と、視覚的な親和を目指した。3DCG アプリケーションをそのまま使用しただけでは、日本画的な表現の再現が困難であるために、レンダリング表現の一つである、トゥーンレンダリング技術の活用について検討した。そして基本的なトゥーンシェーダーを改良し、「筆画風トゥーンシェーダー」の開発を行い、輪郭線線の幅を手描きのように自然な風合や日本画の持つ柔らかい陰影表現を含んだ日本画的な表現を可能にした。日本画と西洋的な技術を持った3DCG の融合は、日本独自の芸術表現形の可能性の一つであると考える。