著者

高鳥毛 敏雄 逢坂 隆子 山本 繁 西森 琢 藤川 健弥 黒田 研二 磯 博康

出版者

JAPANESE SOCIETY FOR TUBERCULOSIS

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.19-25, 2007-01-15 (Released:2011-05-24)

参考文献数

36

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〔目的〕ホームレス者の結核の実態とその対策方策を明らかにすることを目的とした。〔対象と方法〕平成15年から17年までの3年間ホームレス者を対象に公的就労事業にあわせて結核検診を実施した。各年の結核検診の受診者数は1,309人,1,545人,1,546人であった。〔結果〕各年の結核有所見者割合は約30%,要治療者割合は約2%とほぼ同様の状況であった。平成17年の要治療者30人中の過表に受検歴のあった者20人について胸部所見を調査したところすでに胸部結核有所見であった者が13人(65%)と高率であった。平成16年と平成17年両年連続受検者857人の分析では,胸部所見IV型の者20人の中から3人が発症,無所見の者597人からは8人が発症していた。つまり,IV型の者は無所見者に比べて11.2倍発症率が高かった。〔考察と結論〕ホームレス者は結核有所見者の割合が高いこと,有所見者からの発病率が高いこと,有症状受診が困難な者が多いことなどから,ホームレス者の結核検診実施にあたっては胸部所見が安定型の者に対してもQFTを活用するなど,何らかの治療基準を定めて対応することが必要と考えられた。

著者

逢坂 隆子 坂井 芳夫 黒田 研二 的場 梁次

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.50, no.8, pp.686-696, 2003 (Released:2014-12-10)

参考文献数

32

被引用文献数

3 12

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目的 近年都市部で急増しているホームレス者の,死亡前後の生活・社会経済的状況ならびに死因・解剖結果を明らかにする。方法 2000年に大阪市内で発生したホームレス者の死亡について,大阪府監察医事務所・大阪大学法医学講座の資料をもとに分析した。野宿現場を確認できているか,発見時の状況から野宿生活者と推測される者および野宿予備集団として簡易宿泊所投宿中の者の死亡をホームレス者の死亡として分析対象にすると共に,併せて野宿生活者と簡易宿泊所投宿者の死亡間の比較を行った。成績 大阪市において,2000年の 1 年間に294例(うち女 5 例)のホームレス者(簡易宿泊所投宿中の者81例を含む)の死亡があったことが確認された。死亡時の平均年齢は56.2歳と若かった。死亡時所持金が確認された人のうちでは,所持金1,000円未満が約半数を占めていた。死亡の種類は,病死172例(59%),自殺47例(16%),餓死・凍死を含む不慮の外因死43例(15%),他殺 6 例(2%)であった。病死の死因は心疾患,肝炎・肝硬変,肺炎,肺結核,脳血管疾患,栄養失調症,悪性新生物,胃・十二指腸潰瘍の順であった。栄養失調症 9 例・餓死 8 例・凍死19例は全て40歳代以上で,60歳代が最多であった。これらの死亡者についての死亡時所持金は,他死因による死亡時の所持金より有意に少なかった。栄養失調症・餓死は各月に散らばるが,凍死は 2 月を中心に寒冷期に集中していた。全国男を基準とした野宿生活者男の標準化死亡比(全国男=1)は,総死因3.6,心疾患3.3,肺炎4.5,結核44.8,肝炎・肝硬変4.1,胃・十二指腸潰瘍8.6,自殺6.0,他殺78.9などいずれも全国男よりも有意に高かった。結論 ホームレス者の死亡平均年齢は56.2歳という若さである。肺炎,餓死,凍死をはじめ,総じて予防可能な死因による死亡が極めて多く,必要な医療および生命を維持するための最低限の食や住が保障されていない中での死亡であることを示唆している。

著者

松下 啓子 黒田 研二

出版者

関西大学人間健康学部

雑誌

人間健康学研究 = Journal for the study of health and well-being (ISSN:21854939)

巻号頁・発行日

no.13, pp.55-68, 2020

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本研究は先行研究から市民後見人の概念を構成する要素と要件を整理し、それをもとに市民後見人の新たな定義づけを試みることを目的としている。CiNii で「市民後見」、「社会貢献型後見人」、「区民後見人」をキーワードとして検索したところ158件がヒットした。そのうち関連の薄いものを除くと11件であった。さらに専門誌『実践成年後見』から手作業で3件を選択した。合計14件をレビュー対象とし、市民後見人を規定する記述を取り出して検討した。その結果、市民後見人の概念を構成する要素を「候補者個人の属性」、「地域性」、「支援組織による養成と継続した活動支援」、「活動形態」、「市民による権利擁護活動」、「報酬の意味」の6つに分類することができた。さらにこの6つの要素を「個人の要件」、「支援体制の要件」、「活動の要件」の3つの要件に整理した。これらの要素と要件から市民後見人の新たな定義を次のように提示した。「市民後見人とは自治体や自治体の委託機関が実施する養成研修を受講し、後見人として必要なスキルを身に付けた上、継続した支援を受けながら地域における福祉活動・権利擁護活動を実践する人々である。専門職の資格の有無は問わないが、これらの活動を職業として行うことはなく、地域での社会貢献として行う」黒田研二教授退職記念号

著者

森 久栄 黒田 研二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.138-150, 2019-03-15 (Released:2019-03-26)

参考文献数

21

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目的 これまで報告されていない乳児院・児童養護施設での食物アレルギー児の在籍状況および食物アレルギーの給食対応の実態を明らかにし,ガイドライン・マニュアル等の有無別に比較する。方法 全国の乳児院・児童養護施設に自記式アンケート調査を郵送した。回収数は394(乳児院107,児童養護施設287)施設,回収率は53.6%であった。有病率等の実態把握には,人数記載のある392施設を集計対象とした。ガイドライン・マニュアル等の有無との関連の検討には,食物アレルギー児がいる230施設を解析対象とした。ガイドライン・マニュアルの有無を目的変数に,アナフィラキシーショックなどのアレルギーに関連する事象の有無ならびに給食対応との関連をフィッシャーの正確確率検定および多変量ロジスティック回帰分析で検討した。結果 392施設の食物アレルギーの有病率3.31%であった。「医師の診断書等がない児童」,「アレルギー情報が未確認のまま入所した児童」,「入所時情報と事実に相違のあった児童」は,アレルギー児童の約20%~50%と高率で在籍し,入所時点での情報が把握しにくい現状がうかがわれた。 230施設のうち何らかのガイドライン等を用いている施設は25.0%,明文化された申し合わせ事項を含めても32.1%しかなかった。「施設種別」を調整変数とし,ガイドライン等による取り組みを行っている施設のオッズ比をみると,医師の診断書がない児童がいる(0.35),情報収集のための統一書式がある(5.04),定期的な更新をしている(2.85),ヒヤリハット・誤食時の報告を課している(2.49)の項目で有意であった。また,過去にアナフィラキシーショックを起こした児童がいる(9.72),アレルギー情報が未確認のまま入所した児童がいる(3.12)についても関連が強かった。結論 給食対応についてガイドライン等を用いていた施設では,情報収集書式の整備や情報の更新,ヒヤリハット・誤食の報告などでルール化された取り組みを行っていた。ガイドライン等のある方がアナフィラキシーショックを起こした児童や入所時に情報未確認の児童がいる施設が多かったが,調査時では医師の診断書を得ているなど,入所後に適切な対応がなされているものとうかがわれた。

著者

原 政代 黒田 研二

出版者

関西大学人間健康学部

雑誌

人間健康学研究 (ISSN:21854939)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.15-23, 2018-03-31

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目的:本研究は、生活保護現業員の仕事のやりがい感に関連する要因を明らかにし、やりがい感を支援する方策を検討することを目的とした。方法:政令指定都市、中核市、特例市である3つの市の10か所の福祉事務所の生活保護現業員全数212人を対象に自記式質問紙調査を行った(有効回答数178人、有効回答率85.6%)。調査内容に含まれる項目のうち、仕事のやりがい感(5件法で質問し回答に1点~5点を付与)を従属変数とした。回答者の属性、職場内の事例検討等の実施、受給者への健康支援の対応、受給者に対する支援関係の基本姿勢、他部門・他機関・他職種等との連携から独立変数を設定して分析を行った。まず、2変数間の関係をt 検定、分散分析、相関係数により調べ、仕事のやりがい感に有意に関連を示す変数を見い出し、次にそれらを独立変数としたステップワイズ(漸増法)の重回帰分析を行った。結果:2変数間の関係の分析の結果、仕事のやりがい感と回答者の所属自治体、専門職資格の有無、職場での支援困難事例の相談・検討、定期的な事例検討、健康支援得点、支援関係得点、行政内連携、および医療・介護との連携との間に、有意な関連が見出された。所属自治体を除く7変数を独立変数とする重回帰分析により、仕事のやりがい感に対し、健康支援得点、支援困難事例の相談・検討、行政内連携が有意な関連を示した。結論:生活保護現業員の仕事のやりがい感を支援するには、受給者との関係で健康支援の観点を重視すること、支援困難事例の検討等のスーパーバイズを重視した職場環境づくり、さらに関係部門・機関との連携を図ることが重要である。支援者自らが仕事のやりがい感を感じることは、受給者のQOLの向上を図る上においても重要であろう。[Objective] This study aims to clarify factors affecting the feeling that their work is worthwhile among caseworkers engaged in livelihood protection programs and to identify measures to promote this feeling. [Method] A questionnaire survey was conducted at 10 welfare offices in 3 municipalities. The survey participants were 212 caseworkers, of whom 208 returned questionnaires. Statistical analyses were performed for 178 questionnaires, as the valid response rate was 85.6%. The caseworkers' feeling that their work was worthwhile was evaluated using a five-point scale to obtain the worthwhile work score (WWS). In the statistical analyses, WWS was used as the dependent variable, and the relationship between WWS and each independent variable was analyzed using t-test, analysis of variance, and correlation coefficients to identify statistically significant variables. A multiple regression analysis was then conducted using significant independent variables. [Results] The following variables exhibited a statistically significant relationship to WWS: municipalities, professional qualifications, consultation regarding difficult cases, regular case study meetings, health support score, helping relation score, collaboration within the local government, and collaboration with medical and long-term care. The multiple regression analysis using seven variables as independent variables excluding municipalities revealed that health support score, consultation regarding difficult cases, and collaboration within the local government were significantly related to WWS. [Conclusion] To promote the feeling that their work is worthwhile among caseworkers, it is important for them to develop an attitude of respect for the health and well-being of their recipients. In addition, job environments that ensure supervision and consultation, and increased collaboration with the relevant government department and facilities are important. Promoting the feeling that their work is worthwhile among caseworkers will also contribute toward the improvement of recipients' QOL.

著者

逢坂 隆子 黒田 研二 高鳥毛 敏雄 黒川 渡 西森 琢 安田 誠一郎 下内 昭 針原 重義 的場 梁次

出版者

日本社会医学会事務局

雑誌

社会医学研究 (ISSN:09109919)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.41-50, 2004-12-01

参考文献数

14

被引用文献数

1

著者

逢坂 隆子 高鳥毛 敏雄 黒川 渡 山本 繁 黒田 研二 西森 琢 井戸 武實

出版者

日本社会医学会事務局

雑誌

社会医学研究 (ISSN:09109919)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.15-28, 2007-12-01

参考文献数

24

被引用文献数

4

著者

水上 然 黒田 研二 Mizugami Tsuzuru Kuroda Kenji

出版者

大阪府立大学人間社会学部社会福祉学科

雑誌

社会問題研究 (ISSN:09124640)

巻号頁・発行日

vol.60, no.139, pp.63-75, 2011-01

著者

河野 益美 黒田 研二

出版者

藍野大学

雑誌

藍野学院紀要 (ISSN:09186263)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.79-87, 2001

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2000年4月の介護保険導入後,日本の高齢者介護サービスの提供主体が行政から個人の契約へと転換した。本研究はこの保険制度導入後の高齢者施設でのケアの実態を明らかにするものである。この調査により,次のような諸点について改善すべきいくつかの問題点が存在することが分かった。すなわち施設職員の入居者に対する日常の接触,食事・排泄の介助や痴呆のある入居者への援助内容,あるいは入居者や家族の意向を尊重する取り組みについてである。

著者

原 政代 黒田 研二

出版者

関西大学人間健康学会

雑誌

人間健康学研究 : Journal for the study of health and well-being (ISSN:21854939)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.15-23, 2018-03-31

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目的:本研究は、生活保護現業員の仕事のやりがい感に関連する要因を明らかにし、やりがい感を支援する方策を検討することを目的とした。方法:政令指定都市、中核市、特例市である3つの市の10か所の福祉事務所の生活保護現業員全数212人を対象に自記式質問紙調査を行った(有効回答数178人、有効回答率85.6%)。調査内容に含まれる項目のうち、仕事のやりがい感(5件法で質問し回答に1点~5点を付与)を従属変数とした。回答者の属性、職場内の事例検討等の実施、受給者への健康支援の対応、受給者に対する支援関係の基本姿勢、他部門・他機関・他職種等との連携から独立変数を設定して分析を行った。まず、2変数間の関係をt検定、分散分析、相関係数により調べ、仕事のやりがい感に有意に関連を示す変数を見い出し、次にそれらを独立変数としたステップワイズ(漸増法)の重回帰分析を行った。結果:2変数間の関係の分析の結果、仕事のやりがい感と回答者の所属自治体、専門職資格の有無、職場での支援困難事例の相談・検討、定期的な事例検討、健康支援得点、支援関係得点、行政内連携、および医療・介護との連携との間に、有意な関連が見出された。所属自治体を除く7変数を独立変数とする重回帰分析により、仕事のやりがい感に対し、健康支援得点、支援困難事例の相談・検討、行政内連携が有意な関連を示した。結論:生活保護現業員の仕事のやりがい感を支援するには、受給者との関係で健康支援の観点を重視すること、支援困難事例の検討等のスーパーバイズを重視した職場環境づくり、さらに関係部門・機関との連携を図ることが重要である。支援者自らが仕事のやりがい感を感じることは、受給者のQOLの向上を図る上においても重要であろう。

著者

黒田 研二 臼井 キミカ 津村 智恵子

出版者

大阪府立大学社会福祉学部

雑誌

社会問題研究 (ISSN:09124640)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.129-142, 2000-03

著者

黒田 研二 張 允楨

出版者

大阪府立大学人間社会学部社会福祉学科

雑誌

社會問題研究 (ISSN:09124640)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.15-25, 2011-01-20

著者

森 久栄 黒田 研二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.10, pp.658-662, 2019-10-15 (Released:2019-11-09)

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第66巻第3号(2019年3月15日発行)「乳児院,児童養護施設における食物アレルギー児の在籍状況および給食対応の実態:ガイドライン•マニュアルの有無別の比較(森久栄,黒田研二)」(2019; 66(3): 138-150)に表記の誤りがありましたので以下のとおり訂正いたします。 正誤 下線部分が訂正箇所 本文 P140 右下 【誤】68.0% ⇒ 【正】67.9% P145 左下 【誤】サーベランス ⇒ 【正】サーベイランス 文献 P149 左 【誤】サーベランス ⇒ 【正】サーベイランス

著者

逢坂 隆子 坂井 芳夫 黒田 研二 的場 梁次

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.50, no.8, pp.686-696, 2003

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<b>目的</b>&emsp;近年都市部で急増しているホームレス者の,死亡前後の生活・社会経済的状況ならびに死因・解剖結果を明らかにする。<br/><b>方法</b>&emsp;2000年に大阪市内で発生したホームレス者の死亡について,大阪府監察医事務所・大阪大学法医学講座の資料をもとに分析した。野宿現場を確認できているか,発見時の状況から野宿生活者と推測される者および野宿予備集団として簡易宿泊所投宿中の者の死亡をホームレス者の死亡として分析対象にすると共に,併せて野宿生活者と簡易宿泊所投宿者の死亡間の比較を行った。<br/><b>成績</b>&emsp;大阪市において,2000年の 1 年間に294例(うち女 5 例)のホームレス者(簡易宿泊所投宿中の者81例を含む)の死亡があったことが確認された。死亡時の平均年齢は56.2歳と若かった。死亡時所持金が確認された人のうちでは,所持金1,000円未満が約半数を占めていた。死亡の種類は,病死172例(59%),自殺47例(16%),餓死・凍死を含む不慮の外因死43例(15%),他殺 6 例(2%)であった。病死の死因は心疾患,肝炎・肝硬変,肺炎,肺結核,脳血管疾患,栄養失調症,悪性新生物,胃・十二指腸潰瘍の順であった。栄養失調症 9 例・餓死 8 例・凍死19例は全て40歳代以上で,60歳代が最多であった。これらの死亡者についての死亡時所持金は,他死因による死亡時の所持金より有意に少なかった。栄養失調症・餓死は各月に散らばるが,凍死は 2 月を中心に寒冷期に集中していた。全国男を基準とした野宿生活者男の標準化死亡比(全国男=1)は,総死因3.6,心疾患3.3,肺炎4.5,結核44.8,肝炎・肝硬変4.1,胃・十二指腸潰瘍8.6,自殺6.0,他殺78.9などいずれも全国男よりも有意に高かった。<br/><b>結論</b>&emsp;ホームレス者の死亡平均年齢は56.2歳という若さである。肺炎,餓死,凍死をはじめ,総じて予防可能な死因による死亡が極めて多く,必要な医療および生命を維持するための最低限の食や住が保障されていない中での死亡であることを示唆している。

著者

黒田 研二 臼井 キミカ 津村 智恵子 Kuroda Kenji Usui Kimika Tsumara Chieko

出版者

大阪府立大学社会福祉学部

雑誌

社会問題研究 (ISSN:09124640)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.129-142, 2000-03

著者

多田羅 浩三 高鳥毛 敏雄 中西 範幸 新庄 文明 黒田 研二 西 信雄

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1995

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1.目的:本調査は、国民健康保険の実績をもとに大阪府下の基本医療圏別の入院、および入院外医療の実態について分析を行い、今後の医療計画の策定に資する知見を明らかにすることを目的に実施したものである。2.対象・方法:調査対象は大阪府下の44全市町村であり、平成7年5月診療分の国民健康保健の入院診療(74,486件)、および入院外診療(1,860,062件)の実績について診療報酬明細書に記載された内容をもとに分析を行った。調査項目は、医療機関所在地、医療機関経営主体、診療実日数、診療点数、在院日数などである。3.結果:(1)件数の割合:入院件数の割合をみると、基本保健医療圏別には豊能、三島では65歳以上の者がそれぞれ63.2%、62.4%で高率であった。(2)受診率(被保険者百人当たり):入院受診率は大阪市西部が3.2で最も高く、ついで泉州の3.1、堺市の2.9などの順であった。75歳以上の者では、最も高い泉州(12.0)と最も低い豊能(9.1)の差は百人当たり3人であった。(3)長期入院受診率(被保険者千人当たり):6ケ月以上の長期入院受診率は泉州が11.6で最も高く、最も低い北河内(7.0)と泉州との差は4.6であった。75歳以上の者では最も高い泉州(54.5)と最も低い豊能(29.4)の差は25.1であった。(4)診療実日数の割合:入院診療実日数に占める割合をみると豊能、大阪市南部では65歳以上の者が全入院総数のそれぞれ66.1%、66.0%を占め、最も高率であった。(5)診療点数の割合:高齢者が入院診療点数に占める割合は、三島、豊能、南河内では65歳以上の者が全入院総数の65%を占め、高率であった。

著者

高鳥毛 敏雄 山本 繁 黒田 研二 逢坂 隆子

出版者

日本社会医学会事務局

雑誌

社会医学研究 (ISSN:09109919)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.47-52, 2005-12-01

被引用文献数

3

著者

逢坂 隆子 黒田 研二 黒川 渡 西森 琢 高鳥毛 敏雄 安部 満枝

雑誌

日本衞生學雜誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, 2007-03-01