著者
清水 康敬 山本 朋弘 堀田 龍也 小泉 力一 横山 隆光
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.293-303, 2008
参考文献数
4
被引用文献数
13

授業でのICT活用による学力向上を実証するために,全国の教員に依頼して,ICTを活用した授業と活用しない授業を実施した結果を報告してもらい,それらを総合的に分析評価した.まず,授業を実施した教員が決めた評価の観点に基づいて分析し,ICTを活用した授業を実施した教員は,ICT活用によって児童生徒の学力が向上すると実感していることを示した.また,授業後に,児童生徒の意識調査に関するアンケートを実施してもらい,因子分析を用いて因子を抽出し,因子ごとにICT活用の有無による差を調べたところ,授業にICTを活用した場合の方がいずれの因子においても有意に高い効果が得られることを示した.さらに,授業後に実施した児童生徒に対する同一の客観テストの結果を総合的に分析評価し,ICTを活用した授業の方が,活用しない授業よりテストの成績が有意に高いことを示した.
著者
清水 康敬 山本 朋弘 堀田 龍也 小泉 力一 横山 隆光
出版者
日本教育工学会
雑誌
日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)
巻号頁・発行日
vol.32, no.3, pp.293-303, 2008-12-20 (Released:2016-08-05)
参考文献数
4
被引用文献数
6

授業でのICT活用による学力向上を実証するために,全国の教員に依頼して,ICTを活用した授業と活用しない授業を実施した結果を報告してもらい,それらを総合的に分析評価した.まず,授業を実施した教員が決めた評価の観点に基づいて分析し,ICTを活用した授業を実施した教員は,ICT活用によって児童生徒の学力が向上すると実感していることを示した.また,授業後に,児童生徒の意識調査に関するアンケートを実施してもらい,因子分析を用いて因子を抽出し,因子ごとにICT活用の有無による差を調べたところ,授業にICTを活用した場合の方がいずれの因子においても有意に高い効果が得られることを示した.さらに,授業後に実施した児童生徒に対する同一の客観テストの結果を総合的に分析評価し,ICTを活用した授業の方が,活用しない授業よりテストの成績が有意に高いことを示した.
著者
横山 隆光 加藤 直樹 日比 光治 興戸 律子 山崎 宣次 及川 浩和
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.29, pp.234-237, 2013-11-09

小中学校教職員を対象に個人情報保護と著作権の取り扱いに係る調査を行った.その結果正答率が低い項目があることが分かり,2010〜2011年度の調査と同様な傾向となっていた.職員会等や研修で取り上げた内容の正答率は高くなっていた.小学校教職員と中学校教職員とで有意な差がある項目があることも明らかになった.
著者
横山 隆光
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.14, pp.102-105, 1998-08-03

生徒が学校で観測した気象のデータを登録し、各学校で学習に利用する気象の遠隔共同調査のホームページを作成した。岐阜県内の中学生が参加して、秋分の日と冬至の日の前後1週間の気象観測を行い、観測結果をホームページに登録した。登録された岐阜県内の各学校所在地の観測結果を気象の学習に活用することで、興味を持って、意欲的に学習に取り組む生徒の姿が見られた。
著者
有薗 格 横山 隆光 斎藤 陽子
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.19, no.4, pp.19-29, 2004-03-31

最近のテレビ番組はデジタル放送やハイビジョン放送等,高画質で放映内容も国内はもとより世界諸国の歴史・文化・生活・社会問題等,学校の授業で利用できる情報が提供されている.ところが全国の教育センター指導主事や教師を対象にした「テレビ番組の教育利用と著作権問題」についての実態と意識に関する調査(平成14〜15年度)の結果で学校の授業等でテレビ番組の内容を分断利用した教師は少ない,多くは著作権問題があるため利用しない現状にある.しかも多くの教師や指導主事等は「子どもに豊かなイメージを育て,わかる楽しい授業が効果的である」と理解している等が判明し,著作権問題はテレビの教育利用に大きな障害をもたらしていることが分かった.そのため文化庁の文化審議会著作権分科会はインターネットの普及や情報伝達技術の発展と情報利用の多様化の進行にともない著作権問題の見直し,学校等の「例外的に許諾を得ず」に複製・活用できる対象と幅を拡大する方向での検討をすすめるようになった.