著者
伊藤 伸一 西岡 英次 山田 徹 永田 見生
出版者
West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.220-223, 2001-03-25 (Released:2010-02-25)
参考文献数
2

We examined 26 cases with suspected tumor mass with ultrasonography between 1998 to 2000. Seventeen cases were diagnosed. Diagnosis was 8 ganglion, 3 lipoma, 3 atheroma, 3 Baker's cysts, and 1 malignant fibrous histiocytoma. Ultrasonography is readily available, inexpensive, and noninvasive. Generally ultrasonography assists in determining the size and consistency of a soft tissue mass. It is apparently useful for the diagnosis of the lipoma, atheroma, and ganglion.
著者
松瀬 博夫 志波 直人 名護 健 荻野 美佐 梅津 祐一 永田 見生
出版者
社団法人 日本リハビリテーション医学会
雑誌
リハビリテーション医学 (ISSN:0034351X)
巻号頁・発行日
vol.43, no.8, pp.537-541, 2006 (Released:2006-10-26)
参考文献数
20
被引用文献数
2 1

下肢外傷により,治療上患側下肢免荷を余儀なくされた入院患者20 名,平均年齢39.2(20~61)歳を対象とし,DXA法を用いて大腿骨頸部,転子部の骨密度を測定し,健側骨密度に対する免荷側骨密度の低下率を用いて,免荷による骨萎縮率の評価を行った.免荷期間の平均は28.8(7~82)日で,大腿骨頸部の平均骨萎縮率4.9 %,大腿骨転子部は平均3.5 %であった.大腿骨頸部の骨萎縮率と完全免荷期間との相関係数は0.50(p <0.05),同じく大腿骨転子部では0.63(p<0.01)で,回帰直線の傾きは,大腿骨頸部では0.09,大腿骨転子部では0.13と,大腿骨近位部は免荷により1 日で約0.1 %の骨萎縮を来たしていた.
著者
野田 明生 伊藤 伸一 脇岡 徹 密川 守 仲摩 憲次郎 永田 見生
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.369-371, 2013-03-25
参考文献数
6

術後感染(SSI)は,患者の術後成績に大きく影響するだけでなく,術者にとってもその負担は大きく,最も避けたい合併症のひとつである.今回我々は,中規模救急病院における単年度のSSI発生について検討し,施設単位の総括的なSSI予防と対策について検討した.対象は2010年度一年間に手術を施行した360例.抗生剤は点滴によるセフェム系抗生剤を手術当日および術後1日間を原則とし,ガーゼ交換は術後一週目に行い,その間創部は開放せず,ドレーン抜去は創閉鎖のまま施行した.SSI発症率は360例中3例,0.8%で,うち2例は基礎疾患の無い若年者であった.起炎菌は1例がMRSAで,他の2例は同定不能であった.全例感染確認後早期に追加手術を行い,全例でSSIは治癒できた.若年者であっても感染の危険性は常に存在しており,一旦SSI発症が認められた場合は,躊躇せず追加手術を検討する必要があると考えられた.
著者
田中 康嗣 後藤 昌史 光井 康博 後藤 雅史 吉川 英一郎 久米 慎一郎 大川 孝浩 樋口 富士男 永田 見生 志波 直人
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.62, no.4, pp.673-675, 2013-09-25 (Released:2013-11-26)
参考文献数
5

50歳,女性.アレルギー疾患の既往はなし.右肩石灰沈着性腱板炎に対し鏡視下石灰摘出および腱板縫合術施行.腱板縫合には2個のチタン製金属アンカーを使用した.術後3週目より顔面,体幹および手指の皮疹と著明な掻痒感が出現.抗アレルギー剤内服,外用等で経過観察するも症状は改善しなかった.術後6カ月目で金属アレルギーを疑い,パッチテストを行ったが陰性であった.患者の同意を得て初回手術後より7カ月目に,ミニオープン法下にアンカー抜去ならびに腱板再縫合術を施行.手術時,特に異常所見は認めなかった.アンカー抜去後2日目より皮疹と掻痒感は消失し,再手術後から2年の現在,肩関節痛,可動域制限は認めず腱板修復状態も良好である.金属製アンカーを用いた腱板縫合術後,長期にわたるアレルギー様反応が生じた際は,例えパッチテストが陰性であったとしても金属アンカーの抜去を考慮すべきかもしれない.
著者
吉松 弘喜 海江田 康光 吉田 健治 神保 幸太郎 田中 憲治 坂井 健介 後藤 琢也 瀧 健治 山下 寿 佐藤 公昭 永田 見生
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.60, no.4, pp.667-670, 2011-09-25 (Released:2011-12-09)
参考文献数
10

16例のMRSA化膿性脊椎炎について調査を行った.MRSA化膿性脊椎炎の特徴はcompromised hostが多い,先行感染を有する割合が高い,膿瘍合併が多い,麻痺を生じやすい,死亡率が高いとされている.今回の調査では診断時に31%の症例が重症敗血症を合併しており,それらの症例は外科的治療困難で死亡に至っていた.一方,診断時に重症敗血症合併のない症例では再発率,麻痺発生率は高いものの,死亡に至った症例はなかった.従来の報告通り,診断時に重症敗血症を合併している症例では治療に限界があったが,重症敗血症合併のない症例では比較的良好な成績であり,全身麻酔困難例での経皮的病巣掻爬ドレナージの有効な症例を認めた.保存的治療に抵抗性があれば,全身状態をみて早期に低侵襲治療を検討すべきと考えられた.
著者
高宮 啓彰 永田 見生 後藤 博史 薗田 恭輔 井本 浩樹 真島 武 吉松 弘喜 岩崎 敏展 富田 勝郎 河原 範夫
出版者
West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.48, no.4, pp.1056-1060, 1999-09-25 (Released:2010-02-25)
参考文献数
5

We present four cases of primary spinal tumor in adolescents. Two patients had aneurysmal bone cyst, and two osteoblastoma. These tumors were found in the thoracic spine in one patient, and lumbar spine in 3. The patients consisted of four men, and their average age was 19 years old. Following resection of their tumors, spinal instrumentation was used in two patients because of massive destructive change in the lumbar spine. Average duration of the follow-up was 9 months. Although there has been no recurrence in all cases, further observation is necessary.
著者
佐藤 公昭 永田 見生 芝 啓一郎 小西 宏昭 前田 健
出版者
日本腰痛学会
雑誌
日本腰痛学会雑誌 (ISSN:13459074)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.139-144, 2009 (Released:2009-12-19)
参考文献数
5

腰部脊柱管狭窄診断サポートツールの妥当性を検証し,九州・沖縄版簡易問診票の有用性と問題点について検討した.まず,手術で確定診断が得られた280例(腰部脊柱管狭窄症138例,腰椎椎間板ヘルニア142例)に本サポートツールを用いた調査を実施した.結果は感度92.0%,特異度63.4%であり,ABIの項目は足背動脈の触診で代用可能であった.次いで,50歳以上の腰・下肢症状を有す外来患者201例(腰部脊柱管狭窄症116例,他疾患85例)に,本サポートツールと簡易問診票の双方の調査を実施した.簡易問診票の項目とこれに対応する本サポートツールの項目との合計点には高い一致性を認めた(κ係数0.77).本サポートツールの感度は97.4%,特異度は53.6%であった.一方,簡易問診票の感度は95.7%,特異度は31.8%であり,他の疾患を腰部脊柱管狭窄症とする可能性が高くなることが今後の検討課題である.