2 0 0 0 OA 大規模水害時における地下鉄等の浸水想定と被害軽減方策の効果分析
- 著者
- 池内 幸司 越智 繁雄 安田 吾郎 岡村 次郎 青野 正志
- 出版者
- 公益社団法人 土木学会
- 雑誌
- 土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)
- 巻号頁・発行日
- vol.68, no.3, pp.136-147, 2012 (Released:2012-10-19)
- 参考文献数
- 20
- 被引用文献数
- 6
荒川が決壊し大規模な水害が発生した場合における地下鉄等の浸水状況を把握するために,氾濫域にある地下鉄等の出入口及びトンネルにおける止水板,防水扉等の止水施設の設置状況や乗換駅における各路線の接続状況等を把握して浸水シミュレーションモデルを構築し,地上部と地下鉄等の浸水状況の把握を行った.その結果,地下鉄等のトンネルや乗換駅等を通じて地下空間が広範囲に浸水すること,東京駅等において地上部よりも早く地下鉄等のトンネルを通じて氾濫水が到達する場合があること,足立区千住地先で決壊した場合,地上の浸水範囲は局所的であるにもかかわらず都心部を含む広い範囲が水没状態になること,出入口等に応急的な止水対策等を行うことで,浸水区間の減少や浸水開始時間の遅延に対して効果を発揮する場合があることなどが分かった.
1 0 0 0 OA 多自然型川づくりシンポジウム報告
1 0 0 0 OA 近年の日本の水害による死者の発生状況の分析と人的被害推計手法の構築
- 著者
- 塚田 文也 池内 幸司
- 出版者
- 公益社団法人 土木学会
- 雑誌
- 土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)
- 巻号頁・発行日
- vol.77, no.2, pp.I_1381-I_1386, 2021 (Released:2022-02-15)
- 参考文献数
- 22
近年の日本における水害による死者の発生状況について詳細な分析を行い,日本の水害に対して適用可能な新たな人的被害推計手法を構築した.浸水状況を表すパラメータのうち,浸水深と水位上昇速度が死者率と明確に関係していた.浸水深については,水面が人の頭付近まで至る浸水深1.5-2m以上の領域のみで死者が生じていた.水位上昇速度については,2階建ての1階で死亡したケースで,水位上昇が速いほど死者率が高かった.水位上昇速度に基づき設定した3つのゾーンと,浸水の時間帯と年齢によってクラス分けを行い,各クラスに分析結果から得られた死者率を設定することで人的被害推計手法を構築した.構築した手法を近年の日本における水害に適用した結果,死者率をおおむね正確に推計することができた.
- 著者
- 中村 要介 池内 幸司 阿部 紫織 小池 俊雄 江頭 進治
- 出版者
- 公益社団法人 土木学会
- 雑誌
- 土木学会論文集B1(水工学)
- 巻号頁・発行日
- vol.74, no.4, pp.I_1177-I_1182, 2018
- 被引用文献数
- 1
本研究は平成29年7月九州北部豪雨を一例とし中山間地河川である花月川を対象として,RRIモデルと解析雨量・降水短時間予報を用いた疑似リアルタイム環境での洪水予測シミュレーションを実施した.予測計算は流域・河道の状態量を30分毎に更新・保存しながら6時間先までの水位を逐次計算し,実績水位と予測水位の差から洪水予測に内在する予測時間毎の水位誤差を定量的に評価した.その結果,予測時間が長くなるほど予測水位誤差の幅が大きくなることがわかった.また,RRIモデル×降水短時間予報を用いた今次災害のリードタイムは70分であった.さらに,予測水位の誤差分布を考慮し予測水位を補正することで,補正しない場合より2時間早く氾濫危険水位の超過を予測できる可能性が示唆された.
- 著者
- 小宮山 宏 池内 幸司 宮本 洋一
- 出版者
- 全国建設研修センター
- 雑誌
- 国づくりと研修 (ISSN:02850486)
- 巻号頁・発行日
- no.135, pp.4-11, 2016-03
1 0 0 0 OA 首都直下地震の被害想定と対策
- 著者
- 池内 幸司 伊藤 夏生
- 出版者
- 公益社団法人 東京地学協会
- 雑誌
- 地学雑誌 (ISSN:0022135X)
- 巻号頁・発行日
- vol.116, no.3-4, pp.490-503, 2007-08-25 (Released:2009-11-12)
- 参考文献数
- 8
The Central Disaster Management Council conducted damage estimation research on the next Tokyo Metropolitan Earthquake. The estimation clarified that the earthquake would bring not only a huge amount of physical damage, but also serious influence on the metropolitan functions such as politics, administration, and economy. The “Policy Framework for Tokyo Metropolitan Earthquakes” was set to secure the continuity of metropolitan functions as well to reduce damage. The “Tokyo Metropolitan Earthquake Disaster Reduction Strategy” was also shown by setting quantitative disaster reduction objectives with definite deadlines and concrete plans to execute disaster reduction measures effectively and properly. Furthermore, the “Guidelines for Tokyo Metropolitan Earthquakes Emergency Response Plan”, which provides the contents of emergency activities in a large area, and procedures and roles of government in the event of a disaster, was regulated. Measures for evacuees and people stranded without bearable means of returning to their homes, and contingency plans for central governments are under discussion.