著者
近藤 隆子 白畑 知彦 須田 孝司 小川 睦美 横田 秀樹
出版者
The Japan Society of English Language Education
雑誌
全国英語教育学会紀要 (ISSN:13448560)
巻号頁・発行日
vol.31, pp.81-96, 2020-03-31 (Released:2021-04-01)
参考文献数
15

The present study investigates whether adult Japanese learners of English (JLEs) are able to use intransitive and transitive verbs in appropriate structures after a series of instructional sessions, and whether the effect of instruction can be observed with verbs which are not part of instruction. Second language learners have been reported to make errors concerning the structure of verbs. For instance, they tend to overpassivize some intransitive verbs (Hirakawa 1995, Zobl 1989) or use transitive verbs in the intransitive structure (Kondo 2014). In this study, we examine whether explicit instruction can be effective for JLEs to avoid the errors aforementioned, not only with verbs which are explained in instruction but also with those which are not. The results show that in general, the participants improved on their uses of intransitive and transitive verbs after receiving instruction, and interestingly the improvement was observed with both instructed and non-instructed verbs.
著者
白畑 知彦 新保 淳 北山 敦康
出版者
愛知教育大学大学院・静岡大学大学院教育学研究科 共同教科開発学専攻
雑誌
教科開発学論集 (ISSN:21877327)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.181-188, 2015-03-31

本共同教科開発学専攻では、教員養成をおこなう上でこれまで別々に捉えられていた感のある3つの領域、教科専門、教科教育、教職専門を融合し、新たな学問領域を構築しようとしている。このような特色を持つ本専攻と、他大学の「博士(教育学)」課程の教育・運営方針を比較することで、本専攻の今後の方向性を考える一助とする。白畑、新保、北山の3名は、2014 年3月、アメリカ合衆国におけるDoctor of Education Program の現状を把握するために、同国カリフォルニア州の3つの大学(南カリフォルニア大学 (USC)、カリフォルニア大学ロサンジェルス校 (UCLA)、カリフォルニア州立大学ロングビーチ校 (CSULB))を視察した。このうち、USC とUCLA の2校でEd.D. Program 担当者と面会し、話を聞くことができた。そのインタビュー内容を紹介する。次に、日本でEd.D.の学位を授与している唯一の大学院である名古屋大学の博士課程について、今津の2 本の論文を考察することで、1)日本における学位の授与規定について、2)日本におけるEd.D.コースの現状について情報提供する。以上の考察に基づき、本専攻の方向性についてもう一度確認することで我々の方向性を確認する。
著者
白畑 知彦
出版者
静岡大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2003

今回完成した報告書は、平成15年度から平成17年度の日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究(C)(2)(課題番号15520353、研究代表者:白畑知彦)による研究成果の報告書である。その研究内容は大きく2つに分けられる。1つ目は、日本の小学校での英語教育について第二言語習得研究の成果を踏まえて考察した論述形態のものである。これは第1章と英文で書いた第5章にまとめられている。2つ目は、日本語を母語とする子どもを被験者に、彼らの英語能力の伸長を実証的に調査した内容のものである。これは、第2章、第3章、そして第4章にまとめられている。第2章では小学校で英語教育を受けた子ども達が高校生になった時の英語力を調査している。第3章では、小学生の英語音声認識能力についての研究成果を報告した。第5章は代名詞、再帰代名詞の解釈についての研究成果を報告した。結論を総じて言えば、小学校から英語教育を始めても中学校、高等学校との連携が十分に取れなければ、その能力が持続して伸びていかない、というものであった。したがって、小学校英語教育が成功するか否かを論じるには、中学校との連携の考慮なしには考えられないのである。このことを今後行政に強く訴えていく必要がある。また、研究期間の3年間で、図書を2冊、学会誌等での論文を7本、学会等での口頭発表を4度おこなうことができた。その他にも関連する内容で講演等を何度かおこない、今後のさらなる研究に繋げる準備ができた。
著者
諏訪部 真 白畑 知彦
出版者
静岡大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1994

本研究・調査で、1において大学入試センター「外国語」(英語)」試験にリスニング・テストの導入が種々の面から検討の上、望ましいことを述べ、2では実際の導入の際にある問題点を明らかにした。1.大学入試センター「外国語」(英語)」リスニング・テスト導入に関して。1.1大学入試センター「外国語」(英語)」試験の目的、特質など。(平成8年度(1996)の英語の受験者数は530,734人であり、センター試験受験者の92%が受験する科目である。因みに他の外国語ドイツ語、フランス語の平成8年度の受験者はそれぞれ197人212人である。1.2リスニング・テスト導入に対する諸団体の要望(文部省協力者会議も含む)。1.3.新高等学校学習指導要領外国語(英語)・(評価としての)生徒指導要録外国語(英語)、特に新教科オーラル・コミュニケーションA/B/C/とリスニング・テストとの関係の詳説。1.4「外国語」(英語)」試験に対する大学入試センターの対応1.5リスニング・テスト導入の背景にある諸問題。(1)全国の公立高校入試でのリスニング・テスト(ヒヤリング・テスト)の実施状況、テスト内容の調査。(2)新教科オーラル・コミュニケーションA、同Bに使用される文部省検定教科書の採用数。(3)教室でのオーラル・コミュニケーション活動に大きな影響を与えている外国人教師(ALT)とティーム・ティーチング。(4)現在国内で実施されている諸資格テストの調査(英語検定、TOEFL、TOEIC、国連英研)。(5)大学入試センター「外国語」(英語)」試験と国際バカロレア、アビトウア試験(ドイツ)、大学入学資格検定試験の各英語試験の内容比較。2.大学入試センター「外国語」(英語)」リスニング・テストを実際に行う際の問題点として。2.1大教室(階段教室)での音源1(普通テープコーダー)による大学院生・学部生(英語専攻)を対象に、TOEFLレベルのテストを実施、座席位置による成績の違い、受験者のアン-ケ-トの実施。2.2やや大きい教室で大学1年生を対象に音源1での日本人向けのリスニング・テストを実施し、座席位置、問題文の繰り返しによる成績の違いを調査。2.3大学入試センター「外国語」(英語)リスニング・テスト調査検討委員会」のモデル大学(静岡大他3大学)での実地調査の問題の作成・録音と、静岡大学(100名の大学生)でのテスト実施(大教室及び小教室、スピーカーによる一斉聴取及び各自のCDプレーヤーによる)と結果の討議。2.4リスニング・テスト(パイロット)問題の作成と望ましいリスニング・テストの提案。
著者
白畑 知彦
出版者
静岡大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1996

平成10年度は3年間の研究期間の最後の年度であった。最終的に、観察を継続的におこなうことのできた被験者は、チャンチャン(中国人児童)、ジョシュア(ニュージーランド人児童)、ベン(オーストラリア人児童)、シジネイ(ブラジル人児童)、そして、ルーカス(ブラジル人児童)の5名であった。ジョシュア(1年間)を除き、残りの4については2年間以上、1-2週間の間隔で継続的に発話データをとり続けることができた。その結果、莫大な量のデータを収集することができ、極めて貴重なものになると確信している。発話データは60分テープ300本に及ぶ。今年度の研究内容は以下の通りである。(1)夏休み期間を利用して観察データを文字化した。文字化とパソコンへの入力作業は学生に依頼して毎年夏休み期間中におこなっている。文字化作業は終了した。(2)格助詞を構造格(「ガ」と「ヲ」)と内在格(その他の格助詞)に分け、第2言語獲得者が両者を心理的実在として認識しているかどうか分析した。観察結果は第2言語学習者であっても、両者を区別していることが判明した。(3)「ノ」の過剰生成現象の調査。日本語の連体修飾構造において、「大きいノ犬」は非文法的である。この「ノ」の過剰生成は母語を獲得する過程で観察されるが、第2言語の場合でも同様の現象が生じることを明らかにし、それを説明づけた。(4)語順と項構造の省略を調査した。この分析に関しては、2名の英語母語話者のものしか現在までの所終了していない。すなわち、英語は主要部先行型言語であり、日本語は主要部後行型言語である。また、英語は語順の制約が厳格であるが、日本語は語順が比較的自由な言語である。さらに、基本的に英語は項を省略できないが、日本語は文脈が許す限り項を省略できる。このような特色を持つ英語を母語とする子どもが相対する日本語を第2言語としてどのように獲得していくのかを調査した。