著者

矢吹 省司

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.58, no.11, pp.1250-1255, 2021-11-18 (Released:2022-01-14)

参考文献数

14

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慢性疼痛の治療には,薬物療法,心理療法,リハビリテーション治療,インターベンショナル治療,手術治療,そして集学的治療などがある.近年,痛みに関する教科書やガイドラインが発刊されている.本稿では,これらの書籍を参考にしながら,慢性疼痛の治療について解説した.さらに,2021年に発刊された「慢性疼痛診療ガイドライン」での推奨度やエビデンス総体の総括についても記載した.慢性疼痛の病態には,身体的要因のみならず,心理的・社会的要因も関与するため,慢性疼痛の治療にかかわる医療従事者の専門分野や治療内容もこれらの要素や要素間のかかわりを踏まえた多様なものである必要がある.

著者

矢吹 省司

出版者

一般社団法人 日本顎関節学会

雑誌

日本顎関節学会雑誌 (ISSN:09153004)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.243-248, 2018-12-20 (Released:2019-02-04)

参考文献数

17

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腰痛と肩こりは男女ともに有する頻度が高く,国民を困らせている2大症状である。腰痛と肩こりの病態の共通点は,頻度の多い症状である,椎間板変性だけが症状の原因ではない,ストレスなどの心理社会的要因が深く関わっている,そして,症状は局所であっても脳も含めた全身疾患として捉える必要がある,という点である。腰痛と肩こりの治療の共通点は,保存療法が基本である,運動の種類とは関係なく運動療法を行うこと,それ自体が有効な治療である,そして,全身運動は最も勧められる運動療法である,という点である。運動により痛みが軽減する(exercise-induced hypoalgesia:EIH)メカニズムには内因性疼痛調節系が関与していることが報告されている。現時点で最も有力なEIHメカニズムは,カンナビノイドが関連しているというものである。カンナビノイドはマリファナ類似作用を示し,EIHを引き起こす。慢性痛にはさまざまな要因が関与しているため,病態の解析や治療には多職種が関わる集学的診療が推奨される。われわれが行っている集学的治療の中心となるのは,運動療法と心理療法である。私が考える慢性痛に対する認知行動療法のポイントは,痛み0だけの生活を目指さない,元々の痛みの原因を追究するより“今”の症状をどうするか,そして「痛みがあってもなんとかなる」という自信が大事,の3点である。

著者

髙橋 直人 笠原 諭 矢吹 省司

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.53, no.8, pp.596-603, 2016-08-18 (Released:2016-09-16)

参考文献数

17

被引用文献数

2 1

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疼痛は主観的なものであり,客観的に評価することは非常に困難である.しかし,痛みの治療を行ううえでは患者の痛みをできるだけ客観的に評価し,分析する必要がある.本稿では,痛みの強さ,痛みの心理社会的因子,および痛みによる活動性,各々の評価における代表的な評価法を解説し,実際の症例の評価を提示した.しかし,現時点ではまだ痛みに対する客観的評価が十分に確立されていない.

著者

松平 浩 笠原 諭 酒井 美枝 井上 真輔 鉄永 倫子 高橋 紀代 高槻 梢 二瓶 健司 矢吹 省司 髙橋 直人

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.14, no.6, pp.858-868, 2023-06-20 (Released:2023-06-20)

参考文献数

12

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慢性非特異的腰痛患者には,心理社会的要因が関与している症例が多く,その場合はそれらの要因を的確に評価し,それに応じた適切かつ合理的な認知行動的アプローチが求められる.就労に支障をきたしている患者に対しては,社会的支援も必要である.これらと運動療法を併せることが主軸といえる慢性腰痛に対する集学的治療は,本邦の慢性疼痛診療ガイドラインにおいて最高位の“施行することを強く推奨する”1A判定である.一方,筋骨格系疼痛に対する「心理社会的フラッグシステム」が,世界の有識者による会議を経て英国で開発され,欧州では各国の診療ガイドラインで推奨されている.我々は,令和3年度厚生労働省慢性の痛み政策研究事業(慢性の痛み患者への就労支援/仕事と治療の両立支援および労働生産性の向上に寄与するマニュアルの開発と普及・啓発)の中で,意欲ある治療者のOperation Systemとなる合理的な手法を目指した「新心理社会的フラッグシステム日本版」を開発した.本稿では,心理社会的要因であるイエローフラッグ(認知行動療法の選択・実施に向けた心理社会的要因と具体的なアプローチ)を中心に解説する.

著者

矢吹 省司 菊地 臣一 丹治 一 Robert R. Myers

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.41-46, 2001-01-25

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抄録:脊髄後根神経節(以下,DRGと略す)は,一次性知覚神経細胞を有し,腰痛や根性坐骨神経痛の発現に重要な役割を果たしていると考えられている.本研究の目的は,椎間板ヘルニア・モデルにおけるDRGの内圧の変化と臨床での椎間板ヘルニアにおけるMRミエロでのDRGの変化を検討することにより,DRGでのコンパートメント症候群の発生を証明することである.実験的検討から,神経根上への髄核設置はDRGの内圧を上昇させることやDRG内に浮腫が惹起されることが判明した.また,臨床的検討からは,責任神経根のDRGは反対側や対照群に比して有意に高輝度を呈し,腫大していることが明らかとなった.以上の結果から、腰椎椎間板ヘルニアにおいては,責任神経根のDRGには浮腫に伴ってコンパートメント症候群が惹起されることが証明された.

著者

斎藤 昭 菊地 臣一 矢吹 省司 武田 浩一郎

出版者

医学書院

雑誌

臨床整形外科 (ISSN:05570433)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.231-236, 2002-03-25

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抄録: 変形性股関節症が仙腸関節に与える影響を明らかにすることを目的とした.対象は変形性股関節症の男性7例,女性130例の合計137例である.変形性股関節症の罹患側は,右側が46例,左側が50例,そして両側が41例であった.これらの症例に対し,仙腸関節痛,変形性股関節症の罹病期間,肥満度,出産回数,そして股関節可動域を調査した.さらに,単純X線像から仙腸関節部の骨硬化像,脚長差,および骨盤輪不安定性の有無を検討した.その結果,仙腸関節痛を認めた症例は27例(19.7%)であった.仙腸関節痛は,比較的若年者や骨盤輪不安定性を有する症例に出現しやすい.仙腸関節部の骨硬化像は78例(56.9%)に認めた.この所見は比較的若年者や変形性股関節症の罹病期間が長い症例に認めやすい.また,脚長差が大きい症例や下肢長の長い側に骨硬化像が出現しやすい.しかし,仙腸関節部の骨硬化像の存在が疼痛を直接反映するとはいえない.

著者

大谷 晃司 菊地 臣一 紺野 慎一 矢吹 省司

出版者

日本腰痛学会

雑誌

日本腰痛学会雑誌 (ISSN:13459074)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.127-131, 2004 (Released:2008-02-06)

参考文献数

10

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本研究の目的は,腰椎椎間板ヘルニア手術後10年以上経過例に対し,Roland-Morris Disability Questionnaire(以下RDQ)を用いて腰痛機能関連QOLを検討することである.対象は,腰仙椎部椎間板ヘルニア108例(ヘルニア摘出術の非固定群32例,ヘルニア摘出術+後側方固定術の固定群76例)である.追跡調査率は58%であった.手術例の最終調査時(術後平均14年)のRDQの偏差得点は54.1±6.4であった.偏差得点50点以上,すなわち,一般住民の腰痛による日常生活の障害度と同様か,それより軽度であった症例の頻度は93例(86%)であった.一方,非固定群のRDQの偏差得点は54.0±7.4,固定群のそれは54.2±6.2であり,両群間に統計学的有意差は認められなかった.腰椎椎間板ヘルニア手術の長期経過例の腰痛関連QOLは,固定術併用の有無にかかわらず,一般住民の腰痛と同等,あるいはむしろ軽度である症例が多数を占めていた.