著者

黒澤 大輔 村上 栄一

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.808-813, 2021-06-20 (Released:2021-06-20)

参考文献数

27

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仙腸関節は脊柱の基部で体幹と下肢の境界に存在し,わずかな関節運動で衝撃吸収装置として機能している.不意の動きや繰り返しの動作で関節に微小な不適合が生じて仙腸関節障害が発症する.多くは仙腸関節ブロックによる早期診断と徒手療法を含めた早期治療により解決するが,慢性・重症化して深刻なQOL低下をきたすことがある.難治例は1)外傷性の周囲靭帯・関節包の損傷,2)仙腸関節腔内の炎症,3)周囲靭帯付着部症という3つの病態メカニズムに分類して対応する.明らかな外傷を契機に発症した仙腸関節障害のうち,関節腔内へ注入した造影剤が容易に漏出する症例が存在し,特に若年者では外傷により不可逆的な関節の不適合および周囲靭帯・関節包の損傷が生じたことで,仙腸関節痛が慢性化している可能性がある.仙腸関節の微小な不適合が慢性的に持続すると,関節腔内の炎症を生じることがあり,同様に,仙結節靭帯および長後仙腸靭帯などの仙腸関節周囲靭帯に過剰な牽引力がかかり続けることで,足底腱膜炎と同様の難治性の靭帯付着部症が生じ得る.重症例に対しては関節腔内ブロック,体外衝撃波,仙腸関節固定術を検討する.

著者

宮城 正行 内田 健太郎 中脇 充章 川久保 歩 井上 玄 高相 晶士

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.11, no.6, pp.878-882, 2020-06-20 (Released:2020-06-20)

参考文献数

19

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椎間板は非特異的腰痛の一因となる.腰痛のほとんどは自然に改善するが,臨床上問題となるのは腰痛が慢性化する病態である.腰痛の慢性化の機序については,急性腰痛が遷延化した病態と,持続的にトリガーとなる損傷が繰り返し起こる病態の可能性がある.これらの病態に,椎間板内への神経伸長,椎間板内に発現する炎症性サイトカインや神経成長因子といった疼痛関連物質とその発現に関与するマクロファージ,椎間板に持続的に加わるメカニカルストレスが関与している可能性がある.

著者

三木 貴弘 高﨑 博司 寒川 美奈 竹林 庸雄

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.825-830, 2021-06-20 (Released:2021-06-20)

参考文献数

32

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腰痛は世界や本邦において大きな問題となっており,非特異的腰痛は7割程度が4~6週で改善すると言われている一方で,残りの30%ほどは慢性化する.慢性化する非特異的腰痛において,構造的或いは機能的な問題に加えて,心理社会的因子が慢性化や改善の遅延化の原因であることが広く知られている.そこで,生物心理社会モデルに基づいて非特異的腰痛を考えることが必要である.また,腰痛をひとつの病態として捉えるのではなく,特徴ごとにsubgroup化し,それにより特異的な介入の方向性を見極めるclassificationやstratified careの概念が発展している.生物心理社会モデルに基づく非特異的腰痛に対する理学療法マネジメントは罹患期間により異なる戦略が取られ,慢性期においてはより多面的な戦略が必要である.近年提唱されている新たな介入として,“Making Sense of Pain”,“Exposure with Control”,“Lifestyle Change”の三つの構成からなる多面的な介入方法であるcognitive functional therapy(CFT)があり,一定の有効性が報告されている.腰痛における8割が手術の必要がない非特異的腰痛であることからも,理学療法の進化は腰痛に苦しむ人達の大きな一助となる可能性がある.

著者

高橋 真治 星野 雅俊 中村 博亮

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.11, no.5, pp.811-819, 2020-05-20 (Released:2020-05-20)

参考文献数

34

被引用文献数

1

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Balloon kyphoplasty(BKP)後に隣接椎体骨折が生じることはよく知られているが,その危険因子や予測については報告が限られている.また,その臨床的意義も報告により異なる.我々は隣接椎体骨折が及ぼす影響およびその発生を予測する因子を受傷後2ヶ月以内にBKPを実施した症例で検討した.本著ではその研究を中心に,隣接椎体骨折が臨床的に及ぼす影響,またその予測に関して文献をレビューした.

著者

高島 弘幸 黄金 勲矢 竹林 庸雄 押切 勉 森田 智慶 吉本 三徳 寺島 嘉紀 山下 敏彦

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.11, no.6, pp.897-901, 2020-06-20 (Released:2020-06-20)

参考文献数

15

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慢性腰痛患者では,多裂筋の筋細胞内脂肪(intramyocellular lipids:IMCL)が上昇していることが報告されている.本研究では,慢性腰痛患者における多裂筋のIMCLが腰痛の経過とともにどのように変化するかを縦断的に解析した.腰痛VASの改善率とIMCLの変化率の間には,正の相関(r = 0.818,p < 0.001)が認められ,腰痛の改善とともにIMCLが低下する傾向であった.多裂筋のIMCLは,慢性腰痛と深い関連があることが示唆された.

著者

藤谷 順三 西良 浩一

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.14, no.6, pp.869-877, 2023-06-20 (Released:2023-06-20)

参考文献数

12

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腰痛診療ガイドライン2019(改訂第2版)に示されたように,腰痛治療の選択肢として運動療法は重要である.近年,Motor Controlの概念に基づくピラティスの有効性が注目されている.ピラティスのコンセプトは,Joint by Joint Theoryに基づき,低可動な胸椎・股関節は可動性(mobility)を,過可動な頸椎・腰椎は安定性(stability)を向上させることで,脊椎へのメカニカルストレスを低減・分散させることである.ピラティスによる運動療法を行う際は,呼吸に伴う体幹筋群のdraw-in & bracing,脊柱や四肢の長軸方向の伸長,脊柱の分節的な動き,四肢の分離運動,全身の統合を常に意識させる.また,疾患によってアプローチが異なり,例えば,腰椎後弯症の場合は,胸椎のmobilityを向上させた上で,腰椎・骨盤(コア)のstabilityを図る.一方,腰椎椎間板ヘルニア術後の場合は,まずコアの安定を図り再発予防につなげる.現在,当院を拠点に関連病院と連携し,ピラティスによる運動療法を推進している.今後,ピラティスが腰痛患者の運動療法のゴールドスタンダードとなるべく,検討を重ねたい.

著者

黒木 浩史

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.14, no.11, pp.1346-1353, 2023-11-20 (Released:2023-11-20)

参考文献数

38

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側弯症学校検診は1963年にアメリカのミネソタ州で開始され,その後,世界中に側弯症学校検診モデルが拡散した.2018年までに出版された文献をもとにした調査で,側弯症学校検診の実施が確認できた国は本邦を加え23ヶ国で,うち4ヶ国(イギリス,ノルウェー,カナダ,オーストラリア)では,現在中止されていた.検診方法の多くは前屈テストであり,スコリオメーター,モアレ,シルエッターでの評価を単独であるいは併用し実施している国々もあった.各国の検診の有効性に関する考え方については,肯定が16ヶ国,否定が4ヶ国,合意なしが3ヶ国であった.国家レベルでの検診の法制化に関し,本邦以外で確認が取れた国はなく,検診実施国であっても自治体ごとで違いがあるなど,国ごとに状況は様々であると推測された.以上より,検診意義に関する意見の統一がなされていない中,各国独自に,検診の導入を判断し,それぞれのシステム,方法で検診事業を運営している現状が明らかとなった.またここ最近,これまで側弯症学校検診に関する報告のなかったロシアからも側弯症学校検診に関する総説が発刊されており,側弯症学校検診に対する国際的な方向性は前向きであると考えられる.

著者

高宮 成将 土屋 勝 久保田 光昭 金 栄智 乾 哲也 大野 隆一

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.126-131, 2022-02-20 (Released:2022-02-20)

参考文献数

9

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はじめに:Balloon Kyphoplasty(BKP)でのセメント漏出は,重大な合併症を引き起こす可能性があるが,術前画像で血管系への漏出リスクを予測する報告はなかった.本研究では,BKP術後のセメント漏出リスクを術前CTで予測可能か,また術後血管内塞栓について検討した.対象と方法:対象は2016年11月から2019年9月に急性期骨粗鬆症性椎体骨折に対しBKPを施行した81例.骨折分類に杉田分類を用いた.術前CTで椎体骨皮質破断の有無,術後CTでセメント漏出の有無を評価した.結果:セメント漏出群は23例(28.4%)だった.終板ずれ型は,他の型に比べ有意にセメント漏出が多く(p = 0.0072),椎体骨皮質破断ありでの漏出群の割合は35.6%であり,破断なしに比べ有意に高値だった(p=0.015).また,椎体周囲静脈叢へのセメント塞栓についても全例が終板ずれ型だった.結語:術前CTで椎体骨皮質破断が見られる場合は,セメント漏出が有意に多かった.血管内へのセメント塞栓については,終板ずれ型が危険因子である可能性が考えられる.

著者

黒澤 大輔 村上 栄一 古賀 公明 小澤 浩司

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.12, no.6, pp.840-850, 2021-06-20 (Released:2021-06-20)

参考文献数

80

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仙腸関節障害の多くは保存療法で解決するが,一部難治化した症例では仙腸関節固定術を要すことがある.低侵襲仙腸関節固定術のためのデバイスが開発されたことで,手術治療可能な腰臀部痛として仙腸関節障害が注目されるようになり,欧米を中心に手術件数が急増している.術後の成績を左右する因子として最も重要なのが,仙腸関節障害の確定診断である.本邦では日本仙腸関節研究会が診断アルゴリズムを提唱しており,最終的に仙腸関節ブロックで70%以上の疼痛軽快が得られれば確定診断に至る.低侵襲仙腸関節固定術として,iFUSEインプラントシステムⓇ(SI-BONE社,US)が欧米では最も多く使われ,多くの報告で成績が良好である.本邦で行われたパイロットスタディにおいて,手術の簡便さと低侵襲性が優れていることが確認できたが,側方アプローチによる骨盤内血管,神経損傷のリスク,高齢女性では仙骨側でのインプラントの緩みにより長期的な成績が不良となる可能性があることが分かった.インプラントが緩んだ際には,同じ側方アプローチでの低侵襲revision手術が困難であるため,慎重に手術の適応を選ぶべきであると考えられた.

著者

近藤 章 鈴木 伸幸 加藤 賢治 八木 清 水谷 潤

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.741-744, 2020-04-20 (Released:2020-04-20)

参考文献数

8

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第4/5腰椎間に行ったLLIF例(L群)とPLIF例(P群)で検討を行った.L群の方が,P群と比べて術後椎体前縁椎間板高や術後前弯角,獲得椎間板高,獲得前弯角が有意に大きかった.しかしながら,術後1年での前弯角の損失はL群の方が有意に大きかった.骨癒合は術後1年ではP群の方が有意に良好であった.LLIFの方がPLIFよりも脊椎矢状面アライメントの矯正はしやすいが,矯正損失や骨癒合には注意を要する.

著者

神田 賢 北村 拓也 佐藤 成登志 鈴木 祐介 渡辺 慶 久保 正義

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.11, no.6, pp.902-907, 2020-06-20 (Released:2020-06-20)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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座位での異なる姿勢における腰部多裂筋の血液循環動態の経時的変化の検証を目的とした.過去1年以内に腰痛症状のない健常男女12名(平均年齢20.9±0.4)に,近赤外線組織血液酸素モニター装置(NIRS)を用い,腰部多裂筋の血液循環動態を,座位体幹中間位,屈曲位,伸展位で測定した.結果,腰部多裂筋のoxy-Hbおよびtotal-Hbが,屈曲では動作直後から屈曲位保持までに減少し,伸展では,姿勢保持後から10秒後まで増加することが示唆された.

著者

村本 拓磨 宮城島 一史 石田 和宏 百町 貴彦 柳橋 寧 安倍 雄一郎

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.29-34, 2022-01-20 (Released:2022-01-20)

参考文献数

12

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はじめに:本研究の目的は,自在曲線定規を用いた腰椎前弯角評価の信頼性・妥当性を検証することである.対象と方法:対象は,健常成人10例と腰椎椎間板ヘルニア(LDH)患者39例とした.測定は自在曲線定規を用い,腰椎に密着させ方眼紙に曲線をトレースし,腰椎前弯角を算出した.LDH患者は立位X線側面像にて腰椎前弯角を算出した.結果:検者内信頼性ICC(1.1)は0.92(95%CI:0.79~0.98),検者間信頼性ICC(2.1)は0.66(95%CI:0.32~0.89)であった.LDH患者の自在曲線定規とX線画像の腰椎前弯角では正の相関関係を認めた(r=0.73,p<0.05).自在曲線定規とX線画像での回帰式はX線画像角度=0.828×自在曲線角度+16.351であった.結語:自在曲線定規を用いた腰椎前弯角評価は日本人においても高い検者内信頼性および妥当性を認めた.自在曲線定規を用いた腰椎前弯角測定は経時的な評価を可能とするとともに,回帰式を用いることでX線画像角度を想定して評価,検討することも可能である.

著者

宮城島 一史 石田 和宏 対馬 栄輝 百町 貴彦 柳橋 寧 安倍 雄一郎 小甲 晃史

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.12, no.9, pp.1188-1193, 2021-09-20 (Released:2021-09-20)

参考文献数

14

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はじめに:本研究の目的は,腰椎椎間板ヘルニア(LDH)術後超早期の腰椎伸展運動の即時効果を調査することである.対象と方法:対象は,LDH摘出術を実施した32例とした.術後2~3日目に10分間の腰椎伸展運動(腹臥位での腰椎持続伸展保持)を実施した.結果:手術によりいずれの症例も症状は改善したが,更に10分間の腰椎伸展運動を行うことにより,腰痛・下肢痛・しびれのVAS(mm)は有意に改善した(腰痛27.7→17.8,下肢痛4.5→2.2,しびれ11.4→7.7,それぞれp<0.05).改善15例(46.9%),不変17例(53.1%)であり,悪化例は存在しなかった.10分間の腰椎伸展運動後,8例(25.0%)で腰痛が即時的に消失,3例(9.4%)で下肢痛・しびれが即時的に消失した.また,1例は下肢症状の範囲が即時的に縮小し,下腿後面と足部の痛みが足部の痛みのみとなった.患者満足度(VAS)は81 mmと良好であった.結語:術後超早期の腰椎伸展運動は,悪化例は存在せず,即時的な腰痛の軽減が得られ,安全かつ有効な理学療法であることを示唆した.

著者

種市 洋

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.14, no.9, pp.1181-1183, 2023-09-20 (Released:2023-09-20)

著者

松平 浩 笠原 諭 酒井 美枝 井上 真輔 鉄永 倫子 高橋 紀代 高槻 梢 二瓶 健司 矢吹 省司 髙橋 直人

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.14, no.6, pp.858-868, 2023-06-20 (Released:2023-06-20)

参考文献数

12

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慢性非特異的腰痛患者には,心理社会的要因が関与している症例が多く,その場合はそれらの要因を的確に評価し,それに応じた適切かつ合理的な認知行動的アプローチが求められる.就労に支障をきたしている患者に対しては,社会的支援も必要である.これらと運動療法を併せることが主軸といえる慢性腰痛に対する集学的治療は,本邦の慢性疼痛診療ガイドラインにおいて最高位の“施行することを強く推奨する”1A判定である.一方,筋骨格系疼痛に対する「心理社会的フラッグシステム」が,世界の有識者による会議を経て英国で開発され,欧州では各国の診療ガイドラインで推奨されている.我々は,令和3年度厚生労働省慢性の痛み政策研究事業(慢性の痛み患者への就労支援/仕事と治療の両立支援および労働生産性の向上に寄与するマニュアルの開発と普及・啓発)の中で,意欲ある治療者のOperation Systemとなる合理的な手法を目指した「新心理社会的フラッグシステム日本版」を開発した.本稿では,心理社会的要因であるイエローフラッグ(認知行動療法の選択・実施に向けた心理社会的要因と具体的なアプローチ)を中心に解説する.

著者

奥脇 駿 小谷 俊明 中山 敬太 佐久間 毅 飯島 靖 赤澤 努 南 昌平 大鳥 精司 山崎 正志

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.13, no.11, pp.1171-1176, 2022-11-20 (Released:2022-11-20)

参考文献数

10

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はじめに:思春期特発性側弯症(AIS)に関して,早期発見・治療を目的とした学校検診が重要である.しかし本邦では自治体毎に検診法は異なる.今回,紹介元の違いで術前患者を評価し学校検診の有効性を比較検討した.対象と方法:当院で手術を受けたAIS患者で,運動器検診に加えて客観的検査法を併用している地域からの紹介(X群),運動器検診のみの地域からの紹介(Y群)とした.患者背景を比較し,受診する契機が学校検診によるものか否かを調査した.結果:X群は117名,Y群は40名であった.X群で初診時の年齢が低く(p=0.012),受診契機が学校検診の割合が高く(p<0.001),初診時主カーブCobb角が小さかった(p<0.001).Y群で手術時の年齢は低く(p=0.011),術前の主カーブCobb角は大きかった(p<0.001).結語:運動器検診のみを行なっている地域からの紹介患者は,初診時の年齢が高く,初診時・術前の主カーブCobb角も大きかった.また,運動器検診のみの地域からの受診患者では,学校検診契機で受診する割合が低かった.客観的検査法を併用している地域の方が早期受診に寄与している可能性がある.

著者

小圷 知明 小野田 祥人 大柳 琢 相澤 俊峰

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.110-118, 2022-02-20 (Released:2022-02-20)

参考文献数

12

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はじめに:化膿性脊椎炎重症例に対して,敗血症診療ガイドラインを遵守するとともに,明確な目的・適切なタイミングを意識した整形外科的治療介入を行った.診療の実際と治療成績を調査した.対象と方法:2008年4月以降10年間に東北大学病院高度救命救急センターで治療した,椎体周囲・硬膜外腔に膿瘍を形成した化膿性脊椎炎重症例27例を対象とした.電子カルテから診断・治療内容,画像所見,ガイドライン遵守の有無,転帰等を調査した.結果:全例でガイドラインを遵守した初期対応が行われ,1例を除き起炎菌を同定した.穿刺・ドレナージ術を25例(93%),手術を18例(67%)に行い,1例が死亡,26例が生存退院(自宅退院5例,転院21例)した.結語:敗血症診療ガイドラインに基づいた初期対応に整形外科的治療介入を加えた当施設の包括的治療戦略を呈示し,その結果を報告した.

著者

門田 領 相庭 温臣 望月 眞人

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.13, no.7, pp.999-1004, 2022-07-20 (Released:2022-07-20)

参考文献数

9

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はじめに:市販フローアブル止血剤は頑固な硬膜外静脈叢出血に対して強力な止血作用とドラッグデリバリー性能に優れるが,償還価格が高額であるため腰椎単椎間除圧など実際に頻度の高い脊椎手術ではルーチン使用はできずその恩恵にあずかれない.今回この問題を解決する方法を考案したので紹介する.技術報告:微繊維性コラーゲン製剤をトロンビン希釈液に溶解し軽く10秒ほど撹拌するのみで調整可能である.この混合溶液を注射筒に充填し出血部位に散布,上からサージカルコットンをのせ吸引すると圧迫不要で速やかかつ容易に止血される.止血原理として微繊維性コラーゲン製剤による1次止血作用に加えトロンビンによる2次止血作用により凝血塊の安定化がもたらされる.また微繊維性コラーゲン製剤は単剤では鑷子に粘着するなど扱いが困難だがフローアブルな剤形とすることで必要最小量のみが出血点へ自動的に到達し止血効果を高めると同時にこの難点も克服できる.加えて調整が簡単で償還価格が安価である点などが利点であり,部位を問わず適用可能で汎用性が高い.結語:優れた効果を持つ止血剤の混合調整法について報告した.

著者

吉田 祐一 河村 直洋 角田 陽平 大西 惟貴 大谷 隼一 裴 有安 久野木 順一

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.12, no.7, pp.984-988, 2021-07-20 (Released:2021-07-20)

参考文献数

9

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45歳男性,高尿酸血症に対して入院治療中に背部痛に続いて両下肢筋力低下と痙性歩行を呈した.MRIで脊髄圧迫を呈した胸椎硬膜外腫瘤性病変はCTでは石灰化を伴っており,椎間関節発生の痛風結節が疑われた.胸椎後方除圧固定術を行い,切除標本では尿酸結晶が同定された.術後,下肢筋力は改善したが重度の痙性が遺残した.脊椎痛風結節はCTで検出されやすいため,背部痛時には精査することが望ましい.

著者

泉 恭博 泉 文一郎

出版者

一般社団法人 日本脊椎脊髄病学会

雑誌

Journal of Spine Research (ISSN:18847137)

巻号頁・発行日

vol.11, no.11, pp.1265-1271, 2020-11-20 (Released:2020-11-20)

参考文献数

5

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広島方式運動器検診の検査項目に前屈制限を追加している.受診したSLR<45度の前屈制限例63例(年齢は平均11.8歳,性別は女子29名,男子34名)で,頚椎,胸椎前後弯角を測定した.前屈制限児の頚椎部は5°以上の後弯は35例(56%)に認めた.学校検診では頸椎後弯変形の簡便な指標はないので,放置されている.運動器検診で抽出できる前屈制限者の全脊柱二方向評価ができれば頚部後弯変形の指摘が可能になる.