著者

村上 碧 竹内 史郎

出版者

成城国文学会

雑誌

成城国文学 (ISSN:09110941)

巻号頁・発行日

no.33, pp.114-100, 2017-03

著者

小林 真 南谷 幸雄 竹内 史郎 奥田 篤志 金子 信博

出版者

日本土壌動物学会

雑誌

Edaphologia (ISSN:03891445)

巻号頁・発行日

vol.97, pp.39-42, 2015 (Released:2017-07-20)

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北海道北部の銅蘭川中流部において,初冬期に河川水に大量に出現した陸棲ミミズの種構成を調べた.河川水中で発見された個体の全てがフトミミズ科で表層性のヒトツモンミミズ成体であった.一方,同時期に河畔の森林土壌ではツリミミズ科で地中性のバライロツリミミズが優占していた.これらの結果は,初冬期に道北地域の森林土壌から河川水中に一斉に移動するが,移動をするのは特定のミミズ種に限られる事を示唆する.

著者

高山 善行 竹内 史郎 野田 尚史 小田 勝 辛島 美絵

出版者

日本語学会 ; 2005-

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.42-47, 2019-12

著者

竹内 史郎

出版者

日本語学会

雑誌

日本語の研究 (ISSN:13495119)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.2-17, 2005-01

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本稿は,中世室町期を下限とし,サニ構文の成立,その意味タイプの拡張および接続助詞サニ等について論じる。以下具体的に示す。1サニ構文は,上代語のサ語法や,キニ(形容詞準体句+ニ)やクニ(ク語法+ニ)といった接続形式等を考慮すれば,「名詞節+主節の背景を提示する助詞ニ」という方法で成立したと説明でき,接続部サニは別個の形態素の連続と考えられる。2 10世紀以前のサニ構文は,「内的徴証-有意志文」という意味タイプ(以下原タイプ)に集中する。当初のサニ構文は意味類型の対応によって原因理由文であることが特徴づけられていた。3ところが,11世紀以降時代を下るにつれて,10世紀以前の意味タイプにおける制約が緩んでくる。すなわち,原タイプの勢力が維持されつつも,「外的徴証-有意志文」などの種々の意味タイプへの拡張が例外的に生じた。また,形容詞語幹のみならず形容動詞語幹にサニが下接するようになった。4 15世紀には,原タイプと拮抗する形で「外的徴証-有意志文」という意味類型の対応を表すタイプが定着した。主にこのことを要件として,別個の形態素の連続であったサニは単一形態として再分析され,形態素間の境界が消失した結果,原因理由の接続助詞になったと認められる。ここにおいて,サニ構文は原因理由の意味をもつ接続形式による原因理由文となった。

著者

竹内 史郎

出版者

日本語学会

雑誌

國語學 (ISSN:04913337)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.97-83, 2004-01-01

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従来ミ語法は、その形態的特徴のために、形容詞の語法体系において一端を担うものであると積極的に主張されることが躊躇されてきた側面がある。形容詞性と動詞性が併存するとされ、主にマ行四段動詞との関連から併存の理由を説明する試みもなされてきた。しかしながら、ミ語法は、構文的意味の観点からすると形容詞構文に等しく、マ行四段動詞構文とは異なることが明らかになった。したがって、構文的意味に整合する形で形態的側面の説明が求められるが、語尾生成の際の子音選択のあり方・形容詞活用、格助詞ヲ等の上代語の文法の特性を考慮すれば、ミやヲはその動詞性を保証するものではないと認められる。形容詞性と動詞性の併存をみる解釈は、ミやヲの考察において近代語の文法に依拠したために解釈に至る過程で飛躍を含んでしまったものと考えられる。

著者

中田 康隆 速水 将人 輿水 健一 竹内 史郎 蝦名 益仁 佐藤 創

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.43-52, 2020 (Released:2021-02-02)

参考文献数

42

被引用文献数

4 5

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北海道胆振東部地震により森林域で発生した崩壊跡地を対象に,リアルタイムキネマティック-グローバルナビゲーションサテライトシステム(RTK-GNSS)が搭載された小型UAV(Phantom 4 RTK)とSfM多視点ステレオ写真測量を用いた3次元計測の測位精度の実証試験を行うとともに,地形変化の解析を行った.実証試験は,42,500 m2の崩壊跡地を対象に,2019年3月12日に二周波RTK-GNSSが搭載された受信機(ZED-F9P)を使用し取得した11地点の座標データ(検証点間の最大高低差は28 m)を検証点として,RTK-UAVによる空撮画像から構築した3次元モデルから検証点の位置座標を抽出し比較した.地形変化は,2019年3月12日と同年4月23日の2時期にRTK-UAVによる空撮と解析を同様の方法で実施し,数値表層モデル(DSM)の差分解析から地表面の標高変化の把握を試みた.その結果,各検証点とモデルの平均位置精度は,水平・垂直方向で0.060 m~0.064 mであることがわかった.また,植物の生育基盤としての表層土壌の動態や安定性をモニタリングする上で重要となる垂直方向の最大誤差は0.108 mであった.差分解析の結果,-0.1 m以上+0.1 m未満標高が変化した箇所が86.86%と最も多かった.次に,-0.5 m以上から-0.1 m未満標高が変化した箇所が11.36%と多かった.特に侵食域は,崩壊跡地の辺縁部で多く確認された.これらの結果から,標定点設置が困難な森林域の崩壊跡地の斜面表層の変化(1ヶ月間)について,±0.1 mの誤差範囲内で観測可能であることが示唆された.