著者

速水 将人 中田 康隆 蓮井 聡

出版者

北方森林学会

雑誌

北方森林研究 (ISSN:21867526)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.43-47, 2022 (Released:2022-03-30)

著者

速水 将人

出版者

日本森林学会

雑誌

森林科学 (ISSN:09171908)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.56, 2020-06-01 (Released:2020-07-02)

著者

木下 豪太 速水 将人 中濱 直之 大脇 淳 喜田 和孝 小山 信芳 Chistyakov Yuri

出版者

Pro Natura Foundation Japan

雑誌

自然保護助成基金助成成果報告書 (ISSN:24320943)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.22-34, 2023-10-31 (Released:2023-10-31)

参考文献数

30

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アサマシジミ北海道亜種は近年急速に生息域が縮小し,2016年に北海道のチョウ類としては初めて種の保存法に基づく「国内希少野生動植物種」に指定された.本研究では,適切な生息環境の管理方法の模索と集団遺伝学的調査を行った.遠軽町の生息地では,本亜種の保全のための草刈りが実施されている.そこで,草刈りの有無が本種とその資源(食草など)に及ぼす影響を調査した.その結果,本種の幼虫と成虫ともに草刈り区で密度(/m2)が有意に高かった.また,食草であるナンテンハギの開花数も草刈り区で多かった.以上から,草刈りの実施は本亜種の保全に有効であると言える.一方,核ゲノムおよびミトコンドリアゲノムの遺伝的多型に基づく解析により,本亜種は本州・サハリン・大陸の系統とは明瞭に区別できることや,北海道内にも遺伝的集団構造が存在することが確認された.また,本亜種の遺伝的多様度は北海道全体で低く,近年の地域個体群の絶滅によって低下傾向にあることも示された.今後,遺伝的集団構造を考慮した保全管理が推奨される.

著者

速水 将人 石山 信雄 水本 寛基 神戸 崇 下田 和孝 三坂 尚行 卜部 浩一 長坂 晶子 長坂 有 小野 理 荒木 仁志 中嶋 信美 福島 路生

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

pp.20-00043, (Released:2021-07-10)

参考文献数

47

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河川上流域に多数設置された治山ダムは,渓流や森林の荒廃を防ぐ重要な役割を果たす一方で,渓流魚の河川内の自由な移動を阻害している.こうした状況に鑑み,河川生態系の保全を目的とした改良事業(魚道の設置,堤体の切り下げ)が国内の多くの治山ダムで実施されている.本研究では,北海道 3 河川に設置された治山ダムを対象に,魚道設置と切り下げによるダム改良工事が,その上下流の渓流魚類相に与える影響について,改良工事前後で行われた採捕調査によって検証した.同時に,ダム改良後の採捕結果と環境 DNA メタバーコーディングによる魚類相推定結果を比較し,治山ダム改良事業における環境 DNA メタバーコーディングを用いた魚類相推定の有効性を検討した.採捕調査の結果,治山ダムの改良事業によって,遡河回遊魚であるアメマスとサクラマスのダム上流への移動を可能にし,10 年後においても効果が確認された.環境 DNA メタバーコーディングでは,採捕された全 9 種に加え,採捕では確認されなか ったニジマスの計 10 種が検出され,治山ダム上下流に設定した各調査地点における遡河回遊魚のアメマス・サクラマスや,ハナカジカの採捕結果との一致率は 70-90 %であった.環境 DNA メタバーコーディングを治山ダム改良事業に適用する場合,評価対象魚種の特性や過去の採捕記録を考慮する必要はあるものの,改良前の治山ダムにおける魚類の遡上阻害の推定や,改良後の河川の魚類相・生息状況の推定に有効であることが示唆された.但し,治山ダムの切り下げを例にとると,遡上阻害の改善効果が維持される期間は工法によって異なる可能性もあり,正確な評価には様々な河川・工法を対象としたさらなる研究の蓄積が必要である.

著者

速水 将人

巻号頁・発行日

2016-03-24

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Hokkaido University(北海道大学). 博士(環境科学)

著者

中田 康隆 速水 将人 輿水 健一 竹内 史郎 蝦名 益仁 佐藤 創

出版者

日本景観生態学会

雑誌

景観生態学 (ISSN:18800092)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.43-52, 2020 (Released:2021-02-02)

参考文献数

42

被引用文献数

4 4

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北海道胆振東部地震により森林域で発生した崩壊跡地を対象に,リアルタイムキネマティック-グローバルナビゲーションサテライトシステム(RTK-GNSS)が搭載された小型UAV(Phantom 4 RTK)とSfM多視点ステレオ写真測量を用いた3次元計測の測位精度の実証試験を行うとともに,地形変化の解析を行った.実証試験は,42,500 m2の崩壊跡地を対象に,2019年3月12日に二周波RTK-GNSSが搭載された受信機(ZED-F9P)を使用し取得した11地点の座標データ(検証点間の最大高低差は28 m)を検証点として,RTK-UAVによる空撮画像から構築した3次元モデルから検証点の位置座標を抽出し比較した.地形変化は,2019年3月12日と同年4月23日の2時期にRTK-UAVによる空撮と解析を同様の方法で実施し,数値表層モデル(DSM)の差分解析から地表面の標高変化の把握を試みた.その結果,各検証点とモデルの平均位置精度は,水平・垂直方向で0.060 m~0.064 mであることがわかった.また,植物の生育基盤としての表層土壌の動態や安定性をモニタリングする上で重要となる垂直方向の最大誤差は0.108 mであった.差分解析の結果,-0.1 m以上+0.1 m未満標高が変化した箇所が86.86%と最も多かった.次に,-0.5 m以上から-0.1 m未満標高が変化した箇所が11.36%と多かった.特に侵食域は,崩壊跡地の辺縁部で多く確認された.これらの結果から,標定点設置が困難な森林域の崩壊跡地の斜面表層の変化(1ヶ月間)について,±0.1 mの誤差範囲内で観測可能であることが示唆された.

著者

中田 康隆 速水 将人 蓮井 聡 佐藤 創

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.131, 2020

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<p>2018年9月6日, 北海道胆振東部地方を震源とする最大震度7の地震が発生し, 約3200箇所の稠密な林地崩壊が確認され, 森林被害面積は約4300 haに及んだ.現在, 崩壊跡地の林業復旧や森林の公益的機能の回復を目的とした植生の早期回復が求められている. 崩壊跡地の植生の早期回復を図るには, 植物の生育基盤となる表層土壌の現況や動態を把握し, 安定性を正確に評価する必要がある.本研究では厚真町の高丘地区と東和地区の崩壊跡地の斜面を対象に, RTK(Real-Time Kinematic)-UAV(Unmanned Aerial Vehicle)とSfM(Structure-from-Motion)多視点ステレオ写真測量を用いて, 測位精度の実証試験と地形解析を行った. 実証試験の結果, 各検証点と数値表層モデルの平均位置精度は, 水平・垂直方向で0.060 m~0.064 mであることがわかった.2019年4月から10月までの地形変化の解析結果では, 高丘地区は東和地区よりも斜面表層の変化量が多かった. これは, 高丘地区の方が斜面表層を構成する土砂や植生が多く残っていることが要因であると考えられる. また, 崩壊斜面表層の変化の特徴としては, 雨裂に近いほど侵食量が多く, さらに崩壊地辺縁に近いほど侵食量が多いことが示された.</p>