著者

李 虎奎 米田 郁夫 繁成 剛 高橋 良至 河合 俊宏 橋詰 努 北川 博巳

出版者

一般社団法人日本福祉のまちづくり学会

雑誌

福祉のまちづくり研究 (ISSN:13458973)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.A1-A12, 2013-03-15

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移動動作は日常生活活動の根幹をなす動作である。とくに、外出活動は、日常生活を変化のあるものにし、また社会生活を構築するうえで必要不可欠なものである。したがって、下肢機能が低下し移動が困難になった高齢者の日常生活を潤いのあるものにするためには、安全・楽に外出できる手段を確保することが必要である。本研究では、高齢者のための外出支援機器を開発した。開発した外出支援機器は、転倒のリスクが少ない4輪型とし、また、下肢機能の維持・向上のためにペダルを漕いで推進する方式とし、身体負担を軽減するために電動アシスト装置を組み込んでいる。開発機器について使用評価および走行実験による操作負担の検証を行った結果、下肢機能が低下した移動困難な高齢者の外出を支援する機器としての可能性が示唆された。

著者

堤 俊彦 千代丸 信一 繁成 剛

出版者

近畿福祉大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2002

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本研究は、重度運動発達障害児童(重度児)を対象として、他動的な移動補助具の適合性を高めることにより向上すると予測される、重度児の自発性や自立移動意欲に関した研究を行うものである。昨年度年度は、これまで専門家の勘や経験に頼っていた補助移動具の選択・適合度に関しSRCウオーカーを中心に,科学的なデータベースの構築を行った.今年度は,実際の現場においてSRCウオーカーを療育に用いている養護教諭,あるいは介護者に,導入によって高まるだろうと予測される心理的な自立移動意欲の評価を行った。具体的には,TFIP (Trunk Forward Inclining Posture)アプローチ経験のある養護教諭,及び介護者12人を対象として半構造化面接法を行い質的なデータを収集した.質問内容は,1)TFIPアプローチに関する知識,2)重度児の自発性や移動意欲,3)身体活動向上に伴う恩恵(Pros:メリット),4)身体活動向上に伴う負担(Con:デメリット)である.結果は,インタビュー内容をデータ化し,重要な表現と内容の抽出を行った後,概念化とカテゴリーの名を付与した.その結果TFIPアプローチのメリット(pros)は,1)身体感覚が高まる,2)体力や筋力の向上,3)精神・心理的な効果,4)社会性/コミュニケーションが高まる,5)介護者のQOLとなった.一方,デメリット(cons)は,1)メカニカルな限界,2)体力的な問題,3)訓練/トレーニングとして捉えられる,4)介護者の考え方,5)環境の制限となった.重度CP児の身体活動を高めることには,身体機能だけでなく,心理面や社会性などに関した恩恵である.これの効果は,重度児の身体を活性化させることにより,環境に対して注意を向けたり,ものに対する興味関心が広がるなど,積極的に外界に関わろうとする自立移動意欲の促進につながることを予測させる。

著者

繁成 剛

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.315-318, 1992-05-10 (Released:2018-10-25)

著者

繁成 剛 有薗 秀昭

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.135-141, 1993-04-30 (Released:2010-02-25)

参考文献数

8

被引用文献数

1

著者

繁成 剛

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.81-85, 2002

参考文献数

5

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福祉関係者の立場から言及すると,バイオメカニズム教育に重要な視点は,生活, QOL (Quality of Life),バリアフリー,支援技術,ユニバーサルデザイン,ノーマライゼーション(normalization)についての理解と実践であると考える.具体例として,重度障害児に対するシーティングシステムはバイオメカニズムと生活支援技術を駆使することによって成り立っている.シーティングの理論と技術は,固定的な姿勢保持からダイナミックで柔軟な姿勢保持へと発展してきた.シーティングに限らず,福祉や医療の領域ではまだ十分に研究されていないテーマが多く存在しているが,実際には歩行分析や動作解析などの分野に限局されている.結論として,バイオメカニズムを福祉の領域で活かすためには,福祉関係者と当事者である障害者,高齢者の現状を知ることと同時に,専門の研究分野からどのようなアプローチが可能かを検討し,実際の現場で応用できるような成果を導き出すことであろう.