著者
浅野 優 小出 誠二 岩山 真 加藤 文彦 小林 厳生 美馬 正司 大向 一輝 武田 英明
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)
巻号頁・発行日
pp.LOD-27, (Released:2017-01-31)
参考文献数
19

We describe a procedure for constructing a website for publishing open data by focusing on the case of Open DATA METI, a website of the Ministry of Economy, Trade, and Industry. We developed two sites for publishing open data: a data catalog site and one for searching linked open data (LOD). The former allows users to find relevant data they want to use, and the latter allows them to utilize the found data by connecting them. To implement the data catalog site, we constructed a site tailored to the needs of the organization. Then we extracted a large amount of metadata from the individual open data and put it on the site. These activities would have taken a lot of time if we had used the existing methods, so we devised our own solutions for them. To implement the LOD searching site, we converted the data into LOD form in the Resource Description Framework (RDF). We focused on converting statistical data into tables, which are widely used. Regarding the conversion, there were several kinds of missing information that we needed to associate with the data in the tables. We created a template for incorporating the necessary information for LOD in the original table. The conversion into LOD was automatically done using the template.
著者
美馬 正司
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告 (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2001, no.24, pp.17-24, 2001-03-09

地域情報化の推進においてインターネットは不可欠な存在になっているが、インターネットを活用した情報化に取り組むいくつかの地域では、インターネットが持つネットワークの外部性を内部化するアプローチを試みている。具体的には、地方公共団体が住民におけるインターネット利用コストを補助することで、地域における利用者数を急速増加させ、これによりインターネットそのものの価値を高めるという手法である。本稿では、この手法を外部性アプローチとし、その経済的な効果の分析に焦点を当てている。
著者
美馬 正司 上田 昌史 岡田 仁志 曽根原 登
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.107, no.490, pp.39-43, 2008-02-13

我が国は地上デジタル放送への移行を進めているが、その進捗は十分でなく、新たなデジタル・ディバイドが生じる可能性がある。ディバイドは、地域、所得、年齢、身体的制約等に起因しており、移行の進展度合、享受するサービス、便益等に違いが生じる。本稿では、このような新たなデジタル・ディバイドの可能性を明らかにし、その対応策を検討する。
著者
美馬 正司 上田 昌史 岡田 仁志 Sonehara Noboru
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ICM, 情報通信マネジメント (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.123, pp.79-84, 2008-07-03

我が国は地上デジタル放送への移行を進めているが、その進捗は十分でなく、移行を支援する公共政策が必要である。支援政策には移行期間の延長と経済的支援の二つが大きく想定されるが、移行の遅れに結びついている地理的要因、経済的要因、身体的制約要因等を考慮することで、支援対象を限定することが可能である。本研究では、移行期間の延長、経済的支援、及び両方の組合せという三つの支援政策について、定量的な評価を行い、今後の移行支援政策の在り方について考察を行った。