著者

岡田 仁志

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.183-192, 2015-01-01 (Released:2015-01-01)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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ビットコインなどの分散型仮想通貨は,P2Pと電子認証の技術を応用してこれまでとは全く異なる価値流通の仕組みを現出した.それは,発行主体の存在しない分散的な構造でありながら,私人間の支払を完了させる価値認証システムである.従来の電子マネーがクローズドループであったのに対して,仮想通貨はあたかも現金のように転々流通する.そして,中央銀行の手によらない通貨発行は,国家が独占してきた通貨高権に疑問を投げ掛ける.本稿では,通貨はなぜ国家が発行しなければならないのか.国家によらない通貨発行は理想であると言えるか.シニョレッジ(貨幣発行益)を独占する者は本当に存在しないのか.仮想通貨の登場が問いかける諸論点について考察する.

著者

岡田 仁志

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.440-443, 2014-04-15

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分散型の仮想通貨が相次いで登場し,インターネットの資金の流れを変えている.P2P技術を使ったビットコインなどの分散型仮想通貨は,これまでの電子マネーと全く異なり,発行主体が存在しない.このため,主体を規制する従来型の手法では適切なレギュレーションを及ぼすことができない.国境を超えて流通する分散型仮想通貨は,インターネット社会や現実の世界にどのような影響を及ぼすのか.分散型仮想通貨の構想を発表した原著論文を読み解きながら,その将来性と課題を考察する.そして,ビットコインなどの仮想通貨が原著論文の構想とは乖離している様子を確認したうえで,我が国における制度設計のためのヒントを探る.

著者

岡田 仁志

出版者

公益財団法人 情報通信学会

雑誌

情報通信学会誌 (ISSN:02894513)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.149-154, 2018 (Released:2018-11-08)

参考文献数

7

著者

上杉 志朗 岡田 仁志 佐々木 桐子

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. LOIS, ライフインテリジェンスとオフィス情報システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.450, pp.19-24, 2010-02-25

被引用文献数

3

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松山大学(ICカード)と新潟国際情報大学(指静脈認証)において,学生出席管理システムの違いによって技術受容の性向に違いがあるか,学生に対するアンケートを実施して調査した.この結果に基づいて,まず,松山大学分について報告する.

著者

加藤 尚徳 岡田 仁志

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT)

巻号頁・発行日

vol.2014-IOT-24, no.13, pp.1-6, 2014-02-20

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作権法では私的領域への課金として私的録音録画補償金制度がもうけられている。一方で、昨今の技術的な進歩に伴って、技術的保護手段も多様化してきた。このような中、私的録音録画補償金制度と技術的保護手段の関係性が争点となった争いが生じた。加えて、欧州司法裁判所でも同様の構図をもった争いが生じている。本稿では、私的録画補償金と技術的保護手段について著作権法の視点から分析を行い、課題を明らかにする。また、昨今の権利者団体の提案を踏まえつつ、今後の制度のあり方について新しい分析手法を提案する。

著者

沖本 天太 生貝 直人 リベイロ トニー 井上 克巳 岡田 仁志 丸山 宏

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.477-484, 2013-08-20

著者

岡田 仁志 甲斐 司 前田 温子 瀬尾 明裕 尾崎 賢 坂上 貴光 横井 宏佳 宮原 茂

出版者

一般社団法人 日本フットケア学会

雑誌

日本フットケア学会雑誌 (ISSN:21877505)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.124-129, 2017-09-30 (Released:2017-09-30)

参考文献数

23

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【要旨】血液透析(HD)患者は動脈硬化症のリスクが健常人に比して高いとされている.足関節上腕血圧比 (ankle brachial pressure index:ABI) は動脈硬化症のスクリーニング検査として重要であるが,その 0.9 未満の症例において栄養障害と動脈硬化の関連した病態を有する症例の多いことが報告された.HD 患者 29 名を対象に ABI を測定し,geriatric nutritional risk index (GNRI) を含めた種々のパラメータとの関連について検討した.ABI は栄養指標の GNRI,Alb,body mass index (BMI)(τ=0.39,0.31,0.25)や糖尿病,WBC,CRP,LDL-C(τ=0.27,0.27,0.24,0.21)と相関を認めた.HD 患者において ABI は各種栄養指標との関連性を認め,特に GNRI と密接な関連があることが示唆された.各種栄養指標の中で,GNRI は ABI と最も強い相関を認め,GNRI が動脈硬化症の病態を反映する 1 つの指標となりうると考えられた.

著者

金子 雄介 長田 繁幸 安土 茂亨 岡田 仁志 山崎 重一郎

雑誌

研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:21888655)

巻号頁・発行日

vol.2018-CSEC-82, no.24, pp.1-6, 2018-07-18

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ブロックチェーン技術による分散台帳を利用する仮想通貨は,二重使用を防止するために,すべての取引で入金額の和と出金額の和が一致すること,すなわち,通貨価値の総量保存則が成り立つことを監査している.仮想通貨を金融業務で用いるには,利息による負債額の時間的増加や返済による負債額の減少を表現できる必要があるが,仮想通貨の安全な運用とは両立しない.本稿は,通貨価値の総量保存則を維持しつつ,利息や返済などの処理を合理的に記述する方法を提案する.提案法では,利息を考慮した融資額を意味する正の仮想通貨と,対となる同量の負債額を意味する負の仮想通貨を同時に発行し,これら 2 種類の仮想通貨の発行者のみが正負の仮想通貨を相殺する.

著者

岡田仁志著

出版者

日本経済新聞出版社

巻号頁・発行日

2008

著者

岡田 仁志

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.183-192, 2015

被引用文献数

1

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ビットコインなどの分散型仮想通貨は,P2Pと電子認証の技術を応用してこれまでとは全く異なる価値流通の仕組みを現出した.それは,発行主体の存在しない分散的な構造でありながら,私人間の支払を完了させる価値認証システムである.従来の電子マネーがクローズドループであったのに対して,仮想通貨はあたかも現金のように転々流通する.そして,中央銀行の手によらない通貨発行は,国家が独占してきた通貨高権に疑問を投げ掛ける.本稿では,通貨はなぜ国家が発行しなければならないのか.国家によらない通貨発行は理想であると言えるか.シニョレッジ(貨幣発行益)を独占する者は本当に存在しないのか.仮想通貨の登場が問いかける諸論点について考察する.

著者

岡田 仁志 小川 賢

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告電子化知的財産・社会基盤(EIP) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.83, pp.21-26, 1999-10-09

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「理想的電子マネー」が存在しない現時点において、電子マネーの導入決定権者が合理的な選択を実現することは容易でない。本稿はDEA分析とAHP法を利用して電子マネーの選択を支援する枠組みを提案する。電子マネーを評価する基準として、()セキュリティのレベル、()顧客プライバシー保護の程度、()運営コストの多寡、()使いやすさの度合い、の4つをとりあげた。これらの観点に基づき、スーパーキャッシュ()、VISAキャッシュ()、モンデックス()、デビットカード()の4種類の電子マネー類を対象に優位性を問うアンケートを実施し、投票データから電子マネーの優位性を明らかにすることを試みた。It is not easy to select a type of electronic money, because there is no perfect type. We enforced a questionnaire about 4 types of electronic monies, which are Super Cash, VISA Cash, Mondex, and J-Debit. The viewpoints to evaluate them were security level, privacy protection level, cost performance, and usefulness. Then we tried to analyze the predominance of electronic money, with the methods of AHP (Analytic Hierarchy Process) and DEA (Data envelopment analysis).

著者

美馬 正司 上田 昌史 岡田 仁志 曽根原 登

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.490, pp.39-43, 2008-02-13

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我が国は地上デジタル放送への移行を進めているが、その進捗は十分でなく、新たなデジタル・ディバイドが生じる可能性がある。ディバイドは、地域、所得、年齢、身体的制約等に起因しており、移行の進展度合、享受するサービス、便益等に違いが生じる。本稿では、このような新たなデジタル・ディバイドの可能性を明らかにし、その対応策を検討する。

著者

美馬 正司 上田 昌史 岡田 仁志 Sonehara Noboru

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ICM, 情報通信マネジメント (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.123, pp.79-84, 2008-07-03

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我が国は地上デジタル放送への移行を進めているが、その進捗は十分でなく、移行を支援する公共政策が必要である。支援政策には移行期間の延長と経済的支援の二つが大きく想定されるが、移行の遅れに結びついている地理的要因、経済的要因、身体的制約要因等を考慮することで、支援対象を限定することが可能である。本研究では、移行期間の延長、経済的支援、及び両方の組合せという三つの支援政策について、定量的な評価を行い、今後の移行支援政策の在り方について考察を行った。