- 著者
- 舘 かおる
- 出版者
- 一般社団法人 日本教育学会
- 雑誌
- 教育学研究 (ISSN:03873161)
- 巻号頁・発行日
- vol.66, no.4, pp.406-416, 1999-12-30 (Released:2007-12-27)
本論では、日本の大学における教養教育の分野でなし得ている、女性学・ジェンダー研究の貢献について検討する。 従来の定義に従えば、教養教育の役割は、人文学と自然科学の幅広く基礎的な「知」の習得を通じて、学生たちを良く均整のとれた人間に成長させるように促すことであるが、第二次女性解放運動後、その「知」は、ジェンダー化(性別に関わる偏向がある状態)されていると認識されるようになった。ジェンダーは、我々の社会組織や自分自身の経験の最も基本的な構成物の一つである。また、ジェンダー関係を理解することは、地域的にも世界的にも、社会変化の過程と現代の社会生活を理解するための中心と言える。それ故、大学の教養教育にジェンダーの視点を組み入れることは、重要なことである。他の国々と比較すると、日本ではそんなに多くの大学ではないが、女性学・ジェンダー研究を提供している。国立婦人教育会館が行った調査によれば、1996年で351の大学が、女性学・ジェンダー論の講座を開設しているが、学部レベルで女性学・ジェンダー研究の学位を取得できる大学は皆無であり、大学院レベルでは城西国際大学とお茶の水女子大学で修士と博士の学位を習得できるのみである。 本論では、一章で、日本の大学において見られるジェンダー・バイアスの様々な局面について、大学の女性教員数が少ないことを含め、論じている。二章では、日本の大学における女性学・ジェンダー論講座の概況について述べている。三章では、女性学・ジェンダー論講座を登録する学生が増えているいくつかの理由について考察している。その理由の一つには、この講座を教える者たちが用いる革新的な教育方法にある。四章では、女性学・ジェンダー研究が提供する「新しい知」に直面した学生の反応をいくつか記述している。 日本の教育システムは、一般に学生たちの経験から分離した様々な知を暗記して吸収するよう教えられることが普通である。しかし、本論で示すように、学生たちは、女性学・ジェンダー論を履修して、知がどのように構築されているかを知るようになり、同時に、既存のシステムを疑い、挑戦し、新しい知を構築する力を得ることを実感する。さらに、ジェンダー・アイデンティティが社会的文化的に構築されるという気付きは、社会的な慣習や規範に縛られることなく、自分のアイデンティティを構築し、新たな未来を発見する可能性を開くようになる。また、女性学・ジェンダー論は、公的領域でのジェンダー化された権力関係を見ることも可能にする。例えば学生たちは、少年のグループによって,女子高校生が連れ去られ、強姦され、殺された時の、メディアの報道における隠されたジェンダー・バイアスを見つける。日本の法システムにおいて、強姦犯に課する罰の軽さと同様に、強姦の被害者に対する警察の扱いが軽いことに、男子学生、女子学生に限らず、学生たちは警告を発するようになることにも触れている。 一端、社会システムも知もジェンダー化されていることを認識すると、例えば、フランス革命における人権宣言や共和制の理念が、女性を排除したことの意味を、学生たちはたやすく理解する。さらに、近代科学が女性と人種に対し差別化したことも知り得る。このような気付きは、ジェンダー・バイアスのない新しい知を創ることが重要と考えるように彼らを力づける。 多くの国で、様々な分野におけるジャンダー分析が、有益であり重要であると認識されている。それ故、21世紀においては、すべての大学の教養教育に、女性学・ジェンダー研究の視点が含まれるべきであると思われる。
3 0 0 0 IR ジェンダー概念の検討
- 著者
- 舘 かおる
- 出版者
- お茶の水女子大学ジェンダー研究センター
- 雑誌
- ジェンダ-研究 (ISSN:13450638)
- 巻号頁・発行日
- no.1, pp.81-95, 1998-03
今や,Web空間は茫漠たる量の情報が発信され,数十億ページを有する地球規模のデータベースと化している.このWeb空間には,社会の実態が姿を変えた形で映し込まれていると言える,一見しただけでは混沌として様子がつかめないが,それを巧みに分析すれば,現実を俯瞰できる地図や興味ある事実が浮かび上がってくるであろうことは十分予想される.そのための分析手法が「Webマイニング」である.中でも,Webページ間のリンク構造に着目してWeb上のコミュニティ(Webコミュニティ)を発見するWebマイニングツールは,1990年代後半から急激に発展してきた.ここで,Webコミュニティとは,基本的に同じトピックに関心を持つ人々や組織によって形成された「Webページの集合体」を指す.本研究では,お茶の水女子大学ジェンダー研究センター(舘かおる教授・小山直子研究員),東京大学生産技術研究所(喜連川優教授・豊田正史特任助教授),および東北大学流体科学研究所(藤代一成教授)と共同して,Webマイニングによるジェンダー(社会的な意味での性別)関連のWebコミュニティの発展過程を徹底的に分析した.その結果,1999年6月の「男女共同参画社会基本法(英訳:The Basic Law for a Gender-Equal Society)」,この法律は性別(gender)によって不利益をこうむることがない平等(gender-equal)な社会の実現を目指すためのもの,の施行に伴って日本各地で発生した女性センター関連コミュニティの発展過程を的確に捉え,かつWebマイニングが隠れた事実を浮き彫りにしたという大きな成果を得た.これらの結果はキーワード「ジェンダー」をWebマイニングツールCompanion-(喜連川研究室が開発)に日本語で入力して抽出した結果を,ドメイン知識,つまり特定分野の専門知識を持つ者(上述,舘教授,小山研究員)が徹底的に読み解いて得たものであり,Webマイニングツールの有用性を明らかにするとともに,Webマイニングがジェンダー学(gender studies)を含む社会科学の新しい研究方法論となり得ることを実証してみせた.本研究では,さらにこの結果に基づいて,ジェンダー関連ポータルサイトの構築法を明らかにし,それをお茶の水女子大学ジェンダー研究センターのホームページ作成に役立てた.12611
1 0 0 0 OA 「高等教育機関における女性学・ジェンダー論関連科目に関する調査」(第10回)の概要と課題
- 著者
- 舘 かおる
- 出版者
- 国立女性教育会館
- 雑誌
- 国立女性教育会館研究紀要 = Journal of the National Women's Education Center of Japan
- 巻号頁・発行日
- vol.6, pp.85-96, 2002-09-01
本稿は,『高等教育機関における女性学・ジェンダー論関連科目に関する調査報告書(平成12年度開講科目調査)』(2002年3月,国立女性教育会館刊)の「III.調査の概括」を,要約しつつ加筆・再構成したものである。周知のように,同調査は,昭和58(1983)年から国立女性教育会館が実施してきたが,第10回にあたる今回の調査は,これまでの調査方法を見直し,今日の日本における,女性学及びジェンダー論関連科目の課題を明確化するために行われた。報告内容は,まずこれまでの調査方法の変遷を述べ,今回,調査方法を変えたことによるデータ解釈上の意味を特記した。次に本調査が,大学の学務担当者に情報提供を依頼した「学務関係基本調査」と,科目担当教員に従来の調査項目に加えて自由記述を求めた「教員調査」の二種の調査を実施した意図を述べた。「学務関係基本調査」報告では,開講大学数,科目数,科目名と内容,対象学部数,担当者数等を概観し,「教員調査」報告では,教員の専門分野,年代,担当年数,開設年,授業に関わる項目を概観した。さらに,「教員調査」の自由記述から,「女性学・ジェンダー論」に対する見僻を整理し,(1)女性学・ジェンダー論関連科目の現状把握の諸局面として,<開講目的と成果>,<学部と大学院>,<学内での影響>,<必要となる施策>,<副専攻化の必要性>,<学問としての方向性>を取り上げ,(2)女性学・ジェンダー論関連科目の理論化と制度化として,<女性学とジェンダー論の関係性>,<望ましい継承のあり方>,<他国との相違>などについての概括を試みた。今回の調査を通じて,日本の高等教育機関における女性学・ジェンダー論関連科目の実態を量的,賃的に明らかにすることの意義は高く,さらなる課題は,数量的把握を徹底して基本データの精緻化を図ること,女性学・ジェンダー論の教育と研究の問題点を明確化し,課題解決に資することにある事が再確認された。
- 著者
- 舘 かおる
- 出版者
- 日本教育学会
- 雑誌
- 教育学研究 (ISSN:03873161)
- 巻号頁・発行日
- vol.66, no.4, pp.406-416, 1999-12
本論では、日本の大学における教養教育の分野でなし得ている、女性学・ジェンダー研究の貢献について検討する。 従来の定義に従えば、教養教育の役割は、人文学と自然科学の幅広く基礎的な「知」の習得を通じて、学生たちを良く均整のとれた人間に成長させるように促すことであるが、第二次女性解放運動後、その「知」は、ジェンダー化(性別に関わる偏向がある状態)されていると認識されるようになった。ジェンダーは、我々の社会組織や自分自身の経験の最も基本的な構成物の一つである。また、ジェンダー関係を理解することは、地域的にも世界的にも、社会変化の過程と現代の社会生活を理解するための中心と言える。それ故、大学の教養教育にジェンダーの視点を組み入れることは、重要なことである。他の国々と比較すると、日本ではそんなに多くの大学ではないが、女性学・ジェンダー研究を提供している。国立婦人教育会館が行った調査によれば、1996年で351の大学が、女性学・ジェンダー論の講座を開設しているが、学部レベルで女性学・ジェンダー研究の学位を取得できる大学は皆無であり、大学院レベルでは城西国際大学とお茶の水女子大学で修士と博士の学位を習得できるのみである。 本論では、一章で、日本の大学において見られるジェンダー・バイアスの様々な局面について、大学の女性教員数が少ないことを含め、論じている。二章では、日本の大学における女性学・ジェンダー論講座の概況について述べている。三章では、女性学・ジェンダー論講座を登録する学生が増えているいくつかの理由について考察している。その理由の一つには、この講座を教える者たちが用いる革新的な教育方法にある。四章では、女性学・ジェンダー研究が提供する「新しい知」に直面した学生の反応をいくつか記述している。 日本の教育システムは、一般に学生たちの経験から分離した様々な知を暗記して吸収するよう教えられることが普通である。しかし、本論で示すように、学生たちは、女性学・ジェンダー論を履修して、知がどのように構築されているかを知るようになり、同時に、既存のシステムを疑い、挑戦し、新しい知を構築する力を得ることを実感する。さらに、ジェンダー・アイデンティティが社会的文化的に構築されるという気付きは、社会的な慣習や規範に縛られることなく、自分のアイデンティティを構築し、新たな未来を発見する可能性を開くようになる。また、女性学・ジェンダー論は、公的領域でのジェンダー化された権力関係を見ることも可能にする。例えば学生たちは、少年のグループによって,女子高校生が連れ去られ、強姦され、殺された時の、メディアの報道における隠されたジェンダー・バイアスを見つける。日本の法システムにおいて、強姦犯に課する罰の軽さと同様に、強姦の被害者に対する警察の扱いが軽いことに、男子学生、女子学生に限らず、学生たちは警告を発するようになることにも触れている。一端、社会システムも知もジェンダー化されていることを認識すると、例えば、フランス革命における人権宣言や共和制の理念が、女性を排除したことの意味を、学生たちはたやすく理解する。さらに、近代科学が女性と人種に対し差別化したことも知り得る。このような気付きは、ジェンダー・バイアスのない新しい知を創ることが重要と考えるように彼らを力づける。 多くの国で、様々な分野におけるジャンダー分析が、有益であり重要であると認識されている。それ故、21世紀においては、すべての大学の教養教育に、女性学・ジェンダー研究の視点が含まれるべきであると思われる。\\r\\\\\r\\\In this paper, I will examine the contribution of women's studies/gender studies in the area of "kyoyo kyoiku" (Liberal/General Education) in Japanese universities. According to the traditional definition, the role of "kyoyo kyoiku" is to assist the development of well-balanced personality among university students through the acquisition of broad-based knowledge in Arts and Sciences. But after the second wave of women's movement, it is generally accepted that "knowledge" is genderized. Gender is one of the most fundamental structures of our social organization and our experiences of ourselves. An understanding of gender relations is therefore central to an understanding of contemporary social life and processes of social change, locally and globally. It is therefore important to include gender perspectives in "kyoyo kyoiku" at the universities. Com-pared to other countries, however, not many Japanese universities offer women's/gender studies. According to the survey done by the National Women's Education Center in 1996, 351 universities have such courses but none offers a degree course at the undergraduate level. And at the graduate level, Josai International University and Ochanomizu University offer M.A. and Ph.D.degrees. Section One discusses various aspects of gender bias found in Japanese universities, including the under-representation of female faculty members. Section Two introduces a general survey of women's/gender studies courses offered in various Japanese universities. Section Three considers several reasons for the increase in the number of students enrolling in women's/gender studies courses. One reason is the innovative method of teaching employed by those who teach the courses. Section Four describes some of the students' reactions, when they are confronted with "new knowledge" offered by women's/gender studies. In the Japanese education system, students are normally instructed to memorise and absorb "knowledge" which is remote from their own experiences. But this paper shows that when students are exposed to women's/gender studies, they come to see how "knowledge" is constructed, and realize that they have the power to challenge /question the old value system and construct a new one. Furthermore, the awareness of how gender identities are socially/culturally constructed opens the possibility of constructing their own identity without being bound by social convention and thus of discovering a new future. Women's/gender studies also enable them to see the gendered power relationship in public arena. For example, upon examining an incident when a high school girl was kidnapped, raped and murdered by a group of youths, most students taking these courses were able to see the hidden gender bias in mass media.