著者

小野 雅章

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.330-338, 1990-12-30 (Released:2009-01-13)

参考文献数

69

著者

小野 雅章

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.542-553, 2007-12-28 (Released:2018-12-26)

---

本稿は、1935年の天皇機関説事件を契機に近代天皇制と教育との関係に大きな質的転換があったことを、御真影と学校儀式の取り扱いを検討する中で明らかにしようとするものである。具体的には、国立公文書館所蔵の文部省関係資料を再検討するとともに、筆者が調査した府県庁文書をその検討の対象に加え、(1)昭和天皇・皇后御真影下付手続きに関する諸事項とそのとき発覚した御真影汚損の実態とそれに対する府県レベルでの対応、(2)上述の事態を深刻に受け止めた文部省が各府県に係官を派遣し「御真影奉安状況視察」を実施し「奉護」形態状況把握に努め、その上で「行政指導」とでもいう形で御真影「奉護」規程の「統一化」を図ったこと、(3)さらに、1936年以降の文部省は、神社様式奉安殿の普及に努めると共に、「強制」下付という形で高等教育機関から初等教育機関すべてを対象に御真影の「強制」下付を実施するのと同時に、四大節学校儀式挙行を通牒で強制的に推進したことを明らかにした。

著者

加藤 美帆

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項 (ISSN:2433071X)

巻号頁・発行日

vol.75, pp.238-239, 2017 (Released:2018-04-20)

著者

片岡 栄美

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.259-273, 2001-09-30 (Released:2007-12-27)

参考文献数

42

被引用文献数

8

著者

小川 勝一 加藤 直樹 汐見 稔幸 中山 一樹 竹内 常一

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.82-90, 1987-03-30 (Released:2009-01-13)

著者

朴澤 泰男

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.81, no.1, pp.14-25, 2014 (Released:2015-06-16)

参考文献数

30

被引用文献数

2

---

女子の大学進学率の都道府県間の差を、大学教育投資の便益の地域差に着目して説明する仮説の提起を試みた。地方に大学進学率の低い県が存在する理由は、大卒若年者の相対就業者数の少ない県ほど(相対就業者数は、大卒の相対賃金の高い県ほど少ない)、また、(先行世代の就業状況から期待される)出身県における将来の正規就業の見込み(正規就業機会)の小さな県ほど、(進学率全体の水準を左右する)県外進学率が低いためである可能性がある。

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.90, no.1, pp.156-165, 2023 (Released:2023-06-20)

著者

綾井 桜子

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.65-72, 2015

著者

小川 正人

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.80, no.3, pp.309-321, 2013-09-30 (Released:2018-04-04)

---

本論文は、1875年に北海道に強制的に移住させられた樺太アイヌの児童を対象として設置された小学校「対雁学校」の歴史を検討したものである。先ず同校の設立・維持に関する行政の施策をあとづけ、学校設置当初のごく一時期を除けば、行政は樺太アイヌの教育に積極的ではなかったことを明らかにした。また、児童の就学状況を捉え直すことを通して、樺太アイヌは、それまでの生活基盤から切り離された暮らしを強いられた中での余儀の無い選択として、子どもに教育を受けさせることを強く求めていたと考えられることを指摘した。樺太アイヌは、自分たちの暮らしを築くこと、そのための子どもの教育の機会と場を求めたのであり、行政がそれに応えなかったのである。

著者

北野 秋男

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.27-37, 2017-03-30 (Released:2017-07-28)

参考文献数

49

著者

田邉 和彦

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.90, no.2, pp.285-297, 2023 (Released:2023-09-02)

参考文献数

27

---

本研究では、中学生の抱く文理意識を、学業的自己概念の一つとして位置づけて、学業仮説、選好仮説、ステレオタイプ仮説の3つの見方から、ジェンダー差が生じる理由を検討した。質問紙調査の計量分析によって仮説を検証した結果、学業仮説は十分な説得力を持たず、選好仮説は部分的に支持され、ステレオタイプ仮説は支持された。本研究の結果は、「男子の方が理系に向いている」のような文化的信念を無効化し、女子中学生が理系科目に対して好意的な態度を示しやすくなれば、「理系」の女子が増加する可能性を示唆している。

著者

横井 敏郎

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.85, no.2, pp.186-195, 2018-06-30 (Released:2018-10-17)

参考文献数

39

---

2016年12月に「義務教育の段階における普通教育に相当する教育の機会の確保等に関する法律」が成立した。本稿は本法制定論議の時期区分と主な論点、制定に関わった主体・潮流の整理を通じて本法制定の経過と帰結を考察した。フリースクール団体の提案が法案審議に進んだのは、政策決定構造の変化を背景に、政府の能力開発・社会投資政策の枠組みに位置付けられたからである。法案についての厳しい意見対立は、教育の新たな政治的対立図式が顕在化したものと捉えられる。しかし、不登校対策を主な内容とする法の成立という帰結は、学校を越えることの困難をも示している。

著者

大内 裕和

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.440-454, 2007-12-28 (Released:2018-12-26)

---

この論文では、1947教育基本法がいかに「改正」されたのか、そして「改正」された2006教育基本法の下で望まれる教育とはどのようなものかということを考察する。教育基本法「改正」によって、道徳教育や「愛国心教育」の徹底、格差社会の拡大・固定化、教育の公共性の変質、教育振興基本計画による新自由主義・国家主義の制度化などが行われる危険性が高い。しかし2006教育基本法成立以後も、日本国憲法や子どもの権利条約などの国際人権条約が存在する。2006教育基本法の解釈・運用は当然ながらそれらの精神に即して行われる必要がある。日本国憲法や子どもの権利条約に可能な限り適合的な解釈を行う2006教育基本法の実践的な読みを通じて、ミクロ、ミドル、マクロのそれぞれのレベルで望まれる教育のあり方を論じる。それらは、1947教育基本法に書き込まれながらも十分に根づいて来なかった、教育の公共性を主権者のものとするプロセスに他ならない。

著者

本田 由紀

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.78, no.2, pp.114-125, 2011

---

本稿は、日本の教育がボーダーレス化しているか否かをめぐって学校教育と労働および福祉との関係を概観し、学校教育はいまだに硬直的に閉鎖化している面が大きいという認識を示す。そうした状況を解釈するための理論としてルーマンの社会システム論を参照し、日本の学校教育が<有能/無能>という選抜の二項コードに支配されている状態を脱するには、学習者に「別の可能性」を提示する機能とパラドクス展開の強化が必要であることを主張する。

著者

今井 康雄

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.82, no.2, pp.188-201, 2015 (Released:2016-05-18)

参考文献数

42

被引用文献数

1

---

エビデンスに基づくことで教育は劇的に改善されるとする主張が興隆しているが、教育の領域でエビデンスはその証拠能力に依拠する限り無力であり、エビデンスの威力はそのレトリック的効果に由来する。エビデンス批判もこのレトリック的効果に目を向けており、教育を支えるに足るエビデンスの可能性は真剣に考慮されていない。「エビデンスに基づく医療」の状況を検討し、エビデンスの概念史を再構成することを通して、エビデンスは教育を支えるのか、それともその基盤を掘り崩すのか、といった二者択一には収まらない、エビデンスと教育の複雑な関係が浮き彫りになる。

著者

古田 和久

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.83, no.1, pp.13-25, 2016 (Released:2016-06-27)

参考文献数

45

被引用文献数

1

---

本論は「生徒の学習到達度調査(PISA)」の2003年と2006年データから、高校生の理数系学力および学業的自己概念のジェンダー差の規定要因を検討した。その結果、女性は平均的に男性と同等の理数系学力を持つにもかかわらず、学業的自己概念は男性よりも低かった。また、学業的自己概念の形成には、生徒の性別、出身階層や学力といった個人レベルの要因に加え、学校環境の特徴が影響しており、男女比が均等な学校において女性が性別ステレオタイプ的な意識を持つ傾向にあることが分かった。

著者

今井 康雄

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.82, no.2, pp.188-201, 2015

---

エビデンスに基づくことで教育は劇的に改善されるとする主張が興隆しているが、教育の領域でエビデンスはその証拠能力に依拠する限り無力であり、エビデンスの威力はそのレトリック的効果に由来する。エビデンス批判もこのレトリック的効果に目を向けており、教育を支えるに足るエビデンスの可能性は真剣に考慮されていない。「エビデンスに基づく医療」の状況を検討し、エビデンスの概念史を再構成することを通して、エビデンスは教育を支えるのか、それともその基盤を掘り崩すのか、といった二者択一には収まらない、エビデンスと教育の複雑な関係が浮き彫りになる。

著者

神林 寿幸

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.25-35, 2015

---

近年、教員の多忙化が政策課題とされており、教育学研究でも事務処理などの周辺的職務に伴う教員の多忙化が複数指摘されてきた。しかしこれらの指摘は十分な実証に基づくものではなかった。そこで本稿では現存する1950~60年代と2000年代後半の教員の労働時間調査について、一般線形モデルを用いた比較を行った。その結果、1950~60年代に比べて、2000年代後半以降の教員は、事務処理等の周辺的職務に長い時間を費やしているとは必ずしもいえず、他方で教育活動(特に課外活動)に費やす時間が長いことが明らかとなった。

著者

児島 博紀

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.36-47, 2015 (Released:2016-05-19)

参考文献数

34

---

本稿は、J. ロールズによるメリトクラシーへの批判的視点を検討することで、機会の平等をめぐる議論に従来と異なる視点を提供することを試みる。機会の平等を論ずる際、しばしば自由と平等という理念的対立が強調され、ロールズは平等の側に位置づけられる。これに対し本稿は、平等主義の理論的困難をふまえつつ、むしろロールズの主張には自由の観点が見出せることを指摘し、最終的に平等な自由の再定義の必要性を主張する。

著者

吉田 文

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.87, no.2, pp.178-189, 2020 (Released:2020-09-30)

参考文献数

33

---

本稿は、1991年の大綱化以降の30年間に及ぶ大学の教育改革に関して、1.文部(科学)省の政策(審議会答申と競争的資金事業)、2.それに対する大学の反応(改革の実施率と大学教育関係学会)、3.この両面から大学教育改革がもたらした意味を考察することを目的とする。分析の結果、次第に改革が手段ではなく目的化し、改革に関する大学の自由裁量の余地がなくなったこと、大学はそこから抜け出せない現実があることが明らかにされた。