著者

若杉 晃介 原口 暢朗

出版者

土壌物理学会

雑誌

土壌の物理性 (ISSN:03876012)

巻号頁・発行日

vol.121, pp.35-42, 2012 (Released:2021-08-26)

参考文献数

2

被引用文献数

1

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東京電力福島第1原発の事故に伴い,広範囲にわたる地域が放射性物質により汚染され,土壌中の放射性物質濃度が高い農地では栽培が制限されている.これらの農地において放射性物質は,表層 2~3 cmに集積していることから,この土壌層の選択的な除去は,確実な除染効果が期待できる.一方,一般的な建設機械による従前の操作では,剥ぎ取り厚さの制御が困難であり,処理土量の増加や施工費の増大,取り残しの発生など,多くの問題が懸念されている.そこで,土壌固化剤を用いて汚染土壌層を固化し,油圧ショベルの操作方法やバケットを改良することで,剥ぎ取り厚さを表層から2~3cm に制御でき,かつ安全・確実に剥ぎ取る工法を開発した.

著者

石田 憲治 嶺田 拓也 粟生田 忠雄 田村 孝浩 日鷹 一雅 谷本 岳 小出水 規行 若杉 晃介 栗田 英治 芦田 敏文

出版者

独立行政法人農業技術研究機構

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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水田における魚類や水生昆虫などの生物の行動特性と水田及び周辺の植生や土壌、水利条件などの環境特性、さらには水田の水環境にかかわる社会条件から生物多様性向上要因を分析した。その結果、(1)生物多様性向上に有効な湿地環境復元に水田冬期湛水が有効であること、(2)初期湛水深、湛水田の配置、湛水期間の工夫で現行の利水条件下でも湛水可能面積の拡大が可能であること、(3)一部の水生昆虫では冬期湛水より通年湛水場所を確保する水管理が重要であること、などを明らかにした。

著者

若杉 晃介 長田 光世 水谷 正一 福村 一成

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会論文集 (ISSN:03872335)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.219, pp.421-426, 2002-06-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

4

被引用文献数

2

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近年, 農村地域における生物多様性の低下が指摘されており, 原因の一つとしてほ場整備による湿生動物の生息地破壊等があげられている.その改善策として, ほ場整備に際して, 整備区域内に生態系保全地を設ける事例が増えつつあるが, その設置間隔等は明らかになっていない.本研究は, ほ場の湿潤な場所に生息する動物の保全地を設置する場合を想定し, 保全地の最短設置間隔の指標の一つとして, 移動能力が低いとされている湿生動物のアジアイトトンボについて移動距離を調べた.調査は栃木県宇都宮市の一般的な平地水田地帯で, 標識再捕獲法を用いて2000年8月から9月に行った.その結果, アジアイトトンボの移動距離は1.1~1.2kmであること, 出現場所は湛水休耕田の存在に大きく影響を受けていることが分かった.

著者

若杉 晃介 藤森 新作

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会誌 (ISSN:03695123)

巻号頁・発行日

vol.73, no.9, pp.785-788,a1, 2005-09-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

5

被引用文献数

3

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農村の生物多様性低下の要因に乾田化の増加が挙げられている。そこで, 乾田化が水田に生息するトンボ幼虫の生息環境に与える影響を調べ, それに対するビオトープ整備の指針と対策を検討した。通年湛水を行った水田では一年中生息が確認されたが, 非灌漑期に用水供給がないと多くのトンボ種が採取されなくなった。中でも乾燥に弱いアオモンイトトンボ幼虫は湛水深がなくなってから砂質土で4日, 重粘土で8日, 関東ロームで23日後に死滅した。また, 土壌硬度を測定した結果, 土壌によってはコンバインの走行に必要な硬度を得た時も生息していたことから一般的な水稲栽培管理とトンボの保全が両立する可能性が示唆された。

著者

若杉 晃介 藤森 新作

出版者

農業・食品産業技術総合研究機構農村工学研究所

雑誌

農村工学研究所技報 (ISSN:18823289)

巻号頁・発行日

no.208, pp.67-74, 2008-03

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平成19年(2007年)3月25日9:42頃に石川県能登半島沖を震源としたM6.9の地震により、輪島市、七尾市、穴水町では震度6強を観測し大きな被害が出た。農地については不陸や亀裂の発生、畦畔の崩壊、用水路では砂の流入、目地外れ等が発生した。本地域は農業が基幹産業であることから、早急な補修工事を必要とした。本報告では、輪島市および穴水町における、水田の被災状況と復旧状況、及び調査地区の自然的条件や水田の整備水準、区画形状等と不陸や亀裂の発生状況の関係を考察した。なお、本調査は農林水産省農村振興局防災課からの派遣要請により平成19年4月17〜19日に実施し、水稲の作付け時期を迎えた平成19年5月16〜19日に追加調査を行った。