著者

藤倉 良

出版者

法政大学人間環境学会

雑誌

人間環境論集 = 人間環境論集 (ISSN:13453785)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.81-87, 2005-09-30

著者

遠藤 裕子 斉藤 洋子 新山 泰子 吉田 ふみ子 新井 せつ子 久富 恵子 元村 千佳 西川 久美子 藤倉 良裕 宍戸 洋 吉田 太一 関野 宏 浅木 茂

出版者

社団法人 日本透析医学会

雑誌

人工透析研究会会誌 (ISSN:02887045)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.115-121, 1984-04-30 (Released:2010-03-16)

参考文献数

3

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便秘は精神的, 肉体的に不快なものである. 食生活を制限されている透析患者では, 従来より便秘を訴えることが多く下剤服用者も多い. 私達は当院患者124名 (男70名, 女54名) を対象とし, 排便の状況, 下剤の使用状況などについて調査を行い, 「透析患者と便秘-現状と対策-」について検討した.下剤服用者と排便困難者を併せて便秘群とすると, 便秘群は52名 (男23名, 女29名) で全体の42%を占めた. 透析導入とともに便秘に陥った患者が多く, 水分制限, 除水等の影響が大きいものと思われる. 下剤は刺激性下剤の服用者が多く, 実際効果的であった. 下剤使用が常用量を越す人に対して, 偽薬を処方することにより服薬量の減量が可能であった. また, 便秘解消法のパンフレットを作成し, 社会活動の勧め, 生活指導, 腹部マッサージや指圧, 繊維性食品の食事指導などを行った. その結果, 下剤服薬が必要でなくなった人が13名, 減量できた人が21名みられた. 透析患者の便秘には除水, 水分制限, 消化管運動機能低下, 薬物および精神的要因など複合的成因の関与が考えられる.

著者

藤倉 良 カリミ シャフルディン アンドリアヌス フェリー 武貞 稔彦 吉田 秀美 眞田 陽一郎 澤津 直也 寺末 奈央

出版者

法政大学公共政策研究科『公共政策志林』編集委員会

雑誌

公共政策志林 = Public policy and social governance (ISSN:21875790)

巻号頁・発行日

no.6, pp.27-37, 2018-03

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インドネシア,スマトラ島に建設されたコトパンジャン・ダムによって1990年代に移転した村落の生活再建について研究成果をレビューし,2017年に行ったフィールド調査と合わせて長期的に評価した。移転は村落ごとに行われ,移転民には水没した財産に対する100パーセントの金銭補償に加えて,政府が造成したゴム園の無償提供もしくはアブラヤシ園の有償提供が行われた。10村がゴム園を2村がアブラヤシ園を選択した。しかし,ゴム園では政府の約束とは異なり,住民の移転時には未整備であり,整備されて収穫が得られるまで,住民は生活再建に支障をきたした。そのような状況の中で,ナマズの養殖と加工を開始した村落では,副収入により所得が増加した。アブラヤシ園を選択した村落では,収穫が得られるまで賃金労働する場が提供され,分譲された農地をローンで購入することができた。さらに,移住してきたジャワ人を労働力として使うことで農園を拡大し,所得を大幅に増やすことができた。住民が移転後も農業によって生活を再建することが前提となる計画の場合には,実際に収穫が得られるまでの生活支援が必要である。さらに,政府は移転民が予想通りに農業収入が得られない場合に備えて,副収入源を得る機会を提供することが望ましい。

著者

向井 加奈子 藤倉 良

出版者

法政大学公共政策研究科

雑誌

公共政策志林 = Public policy and social governance (ISSN:21875790)

巻号頁・発行日

no.2, pp.87-100, 2014-03

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大分県で始められた一村一品運動は,村おこしとして一定の成果をあげてきたが,活動の持続可能性をもたらす要因が明らかでない。このため,大分県および北海道で行われた運動について文献調査と面接調査を実施し,運動の提唱者である平松守彦氏が成功要因としてあげた商品開発,自主自立・創意工夫,人づくりという3条件が継続している活動に共通してあてはまっていることを明らかにした。さらに,持続可能な活動では,当事者から,参加者の「気づき」を実現させる実行力のあるリーダーが現れている。また,リーダーや当事者を側面から支援するファシリテーターの存在も確認された。The One Village One Product movement originated in Oita Prefecture, Japan, and has been recognized as significant measure in promoting the local economy. Not all efforts, however, have resulted in the same level of sustainability. Oita Prefecture, Japan, built its movement on three principles: local yet global, self-reliance & creativity, and human resource development. Interviews and a literature survey were conducted to show that this project satisfies the three principles and is sustainable. Local leaders that are able to implement participants' ideas are also required. Amongst sustainable movements are facilitators who both support and encourage the leader and participants.

著者

藤倉 良 中山 幹康 押谷 一 毛利 勝彦

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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世界ダム会議(WCD)は,大型ダムに関する国際的に受入れ可能な基準を開発し,普及することを目的として組織された独立の国際委員会であり,2000年11月にWCD報告書を刊行して解散した。WCD報告書に盛り込まれた基準やガイドラインに対しては,開発途上国政府やダム建設業界が明確に反対する姿勢を示し,国際的に受入れ可能な基準作りは失敗に終わった。WCD勧告を文字通り世界が受入れ可能な基準とガイドラインにするためには,その実施可能性を明らかにすることが必要であり,これが本研究のめざすところであった。本研究は,まず,WCD勧告の根拠が必ずしも明確でないということを明らかにした。WCD勧告はWCD報告書の後半部に記述されているが,それは前半部に記述された研究調査結果に基づいていることになっている。しかし,報告書を精査すると,すべての勧告が調査結果に基づいてはいないことが指摘できた。こうした問題点を踏まえ,本研究では,WCD勧告を実現可能にするための選択肢を示した。次に,実現可能性を高めるための条件を検討するため,本研究では日本のODAプロジェクトにWCD勧告を適用する場合に,どのような課題,改善すべき点があるかを明らかにした。さらに,WCD勧告について最も意見が対立した住民移転のありかたについて,提言を行うための知見を収集するためのケーススタディを実施した。一つは日本の過去の経験である。もうひとつは,現在のダムプロジェクト事例として,インドネシアで円借款により実施されたコタパンジャンダムプロジェクトの現地調査である。望ましい住民移転のあり方を示すためには,今後さらなる現地調査及び検討が必要であると考えられるが,このケーススタディによって幾つかの好事例(good practices)を示すことができた。