著者

押谷 一 松本 懿 深澤 史樹

出版者

生活経済学会

雑誌

生活経済学研究 (ISSN:13417347)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.99-114, 2018 (Released:2019-03-31)

参考文献数

4

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北海道のニセコ町は、まちづくりの基本概念として「住むことが誇りに思えるまちづくり」を掲げ、情報公開と住民参加を原則とした「ニセコ町まちづくり基本条例」を制定し、「住民参加」による徹底したまちづくりを進めている。 本研究では、ニセコ町の道の駅「ニセコビュープラザ」を取り上げて、まちづくりの特徴や成功要因について整理した。さらに、地元経済界による中心市街地活性化に成功している富良野市のフラノマルシェの取り組みと対比させることにより、まちづくりの普遍的な課題を整理し、効果的なまちづくりのあり方について再評価を行う。

著者

押谷 一 田中 雅人

出版者

一般社団法人 廃棄物資源循環学会

雑誌

廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第31回廃棄物資源循環学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.207, 2020 (Released:2020-11-30)

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抗生物質は、ペニシリンの出現以来、感染症に対する劇的な治療薬として広く使用されてきました。 しかしながら、抗生物質の投与が容易であることから、抗生物質に耐性を有する抗生物質耐性菌が出現している。 特に、難治性の多剤耐性菌感染症の切り札と言われているコリスチン耐性菌の出現は、感染症の治療に大きな影響を与えている。 家畜に使用される抗生物質は人間よりも多いため、家畜に動物用抗生物質を使用する薬剤耐性菌は、食品を介して人間に伝染する可能性がある。 循環型社会として家畜ふん等を堆肥化する場合、抗生物質や薬剤耐性菌に注意する必要がある。

著者

押谷 一 山村 悦夫

出版者

JAPAN SECTION OF THE REGIONAL SCIENCE ASSOCIATION INTERNATIONAL

雑誌

地域学研究 (ISSN:02876256)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.121-132, 1996

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The objective of this paper is to summarize an affective measure for industrial water pollution issues in the Philippines on the Model Reference Adaptive Theory.<br>Nowadays, a developing country such as Asian countries are success in modernization and industrialization. However, there are some seriousness of industrial pollution issues, such as water contamination. We can find some difficulty investment for environmental management in developing countries, because those countries prefer to enjoy there profit.<br>We summarize a current state in water pollution problems in the Philippines as example of the developing countries.<br>They believe such investment for environment is not be able to give any profit. We have to realize some environmental damage will bring a some economic restriction. We have an experience on industrial pollution in 1960's and '70's in Japan. We concur the industrial pollution in not only own measure in industrial sector but also some industrial and environmental policy. From our experience in the industrial pollution issues, legislative functions and some investment are required.<br>The Model Reference Adaptive Theory can provide most useful information from experiences as some models, as well as the theories assist to adapt to the developing countries to solve an industrial pollution issue.<br>We would like to suggest that to summarize that re-use of industrial water is secure not only to minimize a discharge a waster water but also to minimize a pollution control cost. It is true that systematic analysis which combined with policy-guided and investment of industries in Japanese experience on the industrial pollution measures.<br>1) input unit of resources in changing industrial structure and changing of environmental quality<br>2) strengthening on environmental regulation due to their aggravation on environmental quality and investment and some affection on economy<br>3) investment for R&D in industry and their effect<br>4) some incentives for environmental conservation and their effect<br>5) creation of environmental business from aggravation of environmental quality and strengthening on environmental regulation<br>We also would like to suggest to set those comprehensive programs from Japanese experience on measure on water pollution.<br>1) Comprehensive program for water usage<br>2) Monitoring plan for water quality<br>3) Comprehensive master plan for environmental management

著者

押谷 一 岡本 全弘 山下 亜紀郎 谷口 克典 上山 博明 宮田 三芳 山本 一枝

出版者

酪農学園大学

雑誌

酪農学園大学紀要. 自然科学編 (ISSN:0388001X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.221-225, 2008-04

著者

藤倉 良 中山 幹康 押谷 一 毛利 勝彦

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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世界ダム会議(WCD)は,大型ダムに関する国際的に受入れ可能な基準を開発し,普及することを目的として組織された独立の国際委員会であり,2000年11月にWCD報告書を刊行して解散した。WCD報告書に盛り込まれた基準やガイドラインに対しては,開発途上国政府やダム建設業界が明確に反対する姿勢を示し,国際的に受入れ可能な基準作りは失敗に終わった。WCD勧告を文字通り世界が受入れ可能な基準とガイドラインにするためには,その実施可能性を明らかにすることが必要であり,これが本研究のめざすところであった。本研究は,まず,WCD勧告の根拠が必ずしも明確でないということを明らかにした。WCD勧告はWCD報告書の後半部に記述されているが,それは前半部に記述された研究調査結果に基づいていることになっている。しかし,報告書を精査すると,すべての勧告が調査結果に基づいてはいないことが指摘できた。こうした問題点を踏まえ,本研究では,WCD勧告を実現可能にするための選択肢を示した。次に,実現可能性を高めるための条件を検討するため,本研究では日本のODAプロジェクトにWCD勧告を適用する場合に,どのような課題,改善すべき点があるかを明らかにした。さらに,WCD勧告について最も意見が対立した住民移転のありかたについて,提言を行うための知見を収集するためのケーススタディを実施した。一つは日本の過去の経験である。もうひとつは,現在のダムプロジェクト事例として,インドネシアで円借款により実施されたコタパンジャンダムプロジェクトの現地調査である。望ましい住民移転のあり方を示すためには,今後さらなる現地調査及び検討が必要であると考えられるが,このケーススタディによって幾つかの好事例(good practices)を示すことができた。

著者

北脇 秀敏 藤野 毅 押谷 一 藤田 賢二 御船 直人

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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1.廃棄物の鉄道輸送状況調査国内・国外の廃棄物の鉄道輸送状況調査を行い、鉄道輸送における技術的・制度的問題点を検討した。2.廃棄物の広域輸送の経済学的視点からの検討これまでの廃棄物処理の基本的な考え方は排出者費用負担の原則を踏まえて、排出域内処理を基本とされてきた。本研究では経済学的な視点から広域処理の問題点を示すとともに、地域計画論の視点から広域輸送方法の選択および処理施設の立地についても基本的な考え方を整理した。3.大規模処分場が環境に与える影響の検討廃棄物によって大規模埋め立てが生じた場合、従来の舗装では微気候が変化し、温暖化がもたらされるが、保水性ブロックや舗装を適用すると自然の土壌と同様な熱環境を維持することや、現在の都市表面が修復された場合のエネルギー効果についても明らかにした。この他、様々な利用法の1つとして家屋の屋根材としての適用場合の効果についても示した。4.わが国の廃棄物鉄道広域輸送のあるべき姿の検討鉄道による廃棄物の広域輸送が健康と環境の保全に果たす役割を整理し、鉄道広域輸送のあるべき姿を検討した。