著者
谷下 雅義 浅田 拓海
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.I_66-I_70, 2014
被引用文献数
3

東北地方太平洋沖地震津波による犠牲者については,同じ浸水深であっても犠牲者率に大きなばらつきがあることが示されているが,それに影響を与えている要因については十分明らかにされていない.本研究は,南三陸町の行政区を分析単位として,ヒアリング調査を行って犠牲者率を整理するとともに,1960年チリ地震津波の被害や地理的条件など,犠牲者率に影響を及ぼす要因について検討した.その結果,従来から指摘されてきた(1)浸水深に加え,(2)1960年チリ地震津波が到達したか,(3)海が見えるか,(4)高台が近くにあるか,が犠牲者率に影響を与えている可能性があることを明らかにした.
著者
斎藤 正俊 谷下 雅義 鹿島 茂
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:1348284X)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.85, 2004

本研究は,著者が開発した鉄道駅における利用者の行動モデルの変数にエネルギー消費量を明示的に組み込む方法を提案し,モデルの説明力が大幅に向上することをケーススタディにおいて検証している.行動モデルは,移動円滑化の影響を評価する観点から,乗車駅の改札口から降車駅の改札口に至る行動を対象としており,この一連の行動を乗車駅における移動施設の選択行動,車両の選択行動,降車駅における移動施設の選択行動に階層化するとともに,効用関数(選択基準)を移動時間に加え,エネルギー消費量と移動形態の線形関数として仮定し,確率効用理論に基づく階層型の非集計行動モデルを用いて個人属性単位で定式化し,都営三田線の利用者を対象にケーススタディを行っている.
著者
谷下 雅義 浅田 拓海
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.I_66-I_70, 2014 (Released:2014-07-15)
参考文献数
9
被引用文献数
1 3

東北地方太平洋沖地震津波による犠牲者については,同じ浸水深であっても犠牲者率に大きなばらつきがあることが示されているが,それに影響を与えている要因については十分明らかにされていない.本研究は,南三陸町の行政区を分析単位として,ヒアリング調査を行って犠牲者率を整理するとともに,1960年チリ地震津波の被害や地理的条件など,犠牲者率に影響を及ぼす要因について検討した.その結果,従来から指摘されてきた(1)浸水深に加え,(2)1960年チリ地震津波が到達したか,(3)海が見えるか,(4)高台が近くにあるか,が犠牲者率に影響を与えている可能性があることを明らかにした.
著者
斎藤 正俊 谷下 雅義 鹿島 茂
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)
巻号頁・発行日
no.39, pp.505-510, 2004-10-25
参考文献数
16
被引用文献数
1

本研究は,著者が開発した鉄道駅における利用者の行動モデルの変数にエネルギー消費量を明示的に組み込む方法を提案し,モデルの説明力が大幅に向上することをケーススタディにおいて検証している.行動モデルは,移動円滑化の影響を評価する観点から,乗車駅の改札口から降車駅の改札口に至る行動を対象としており,この一連の行動を乗車駅における移動施設の選択行動,車両の選択行動,降車駅における移動施設の選択行動に階層化するとともに,効用関数(選択基準)を移動時間に加え,エネルギー消費量と移動形態の線形関数として仮定し,確率効用理論に基づく階層型の非集計行動モデルを用いて個人属性単位で定式化し,都営三田線の利用者を対象にケーススタディを行っている.
著者
小坂 浩之 谷下 雅義 鹿島 茂
出版者
一般財団法人 運輸総合研究所
雑誌
運輸政策研究 (ISSN:13443348)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.19-31, 2001

<p>港湾計画や船舶の運航形態等の分析に用いる国際海上貨物流動統計は,その特性や精度が示されている必要がある.本研究は,重量とTEUベースで国・地域間の海上貨物流動量を示す統計を対象とし,その現状を示すことを目的とする.国際海上貨物流動量は,荷主や船社の輸送量から直接把握されるのに加え,金額ベースの貿易統計を用いた推計から把握される.そのため,最初に,国連統計局の既存研究である貿易統計から重量ベースの国際海上貨物流動量を推計する手法を検討する.次に,アメリカ,EU,アジア地域の重量とTEUベースの国際海上貨物流動統計の現状を示す.特にアジア地域においては,既存の統計を比較し,その特性と精度を示す.</p>