著者
谷下 雅義 浅田 拓海
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.I_66-I_70, 2014

東北地方太平洋沖地震津波による犠牲者については,同じ浸水深であっても犠牲者率に大きなばらつきがあることが示されているが,それに影響を与えている要因については十分明らかにされていない.本研究は,南三陸町の行政区を分析単位として,ヒアリング調査を行って犠牲者率を整理するとともに,1960年チリ地震津波の被害や地理的条件など,犠牲者率に影響を及ぼす要因について検討した.その結果,従来から指摘されてきた(1)浸水深に加え,(2)1960年チリ地震津波が到達したか,(3)海が見えるか,(4)高台が近くにあるか,が犠牲者率に影響を与えている可能性があることを明らかにした.
著者
山田 雅行 伊藤 佳洋 長尾 毅 野津 厚 長坂 陽介 大岩根 尚
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.72, no.4, pp.I_691-I_699, 2016 (Released:2016-05-20)
参考文献数
22

比較的小さな盆地構造(カルデラ)を有する薩摩硫黄島において,臨時地震観測によってサイト増幅特性の算定を行い,一方で,常時微動観測(単点H/Vおよびアレイ観測)を行い,地盤モデルの推定を行った.硫黄島港および薩摩硫黄島飛行場において算定したサイト増幅特性と,常時微動に基づく地盤モデルに対して一次元重複反射を用いて算定した伝達関数の比較を行った.港湾および飛行場の伝達関数は,0.2~0.3Hz付近にピークは見られるものの,それほど明瞭なピークは見られず,サイト増幅特性には盆地構造による3次元的な効果や,地震波の入射方向の効果が含まれているものと考えられる.また,港湾と飛行場のサイト増幅特性の0.2~0.3Hz付近の共通の特徴から,両地点は深い構造を共有していると推察され,実際のカルデラ構造が従来の解釈より複雑である可能性が示唆された.
著者
鈴木 猛康
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.68, no.4, pp.I_152-I_160, 2012 (Released:2012-07-26)
参考文献数
10

2011年東北地方太平洋沖地震では,牡鹿半島で水平方向に5.3mの地殻変動が観測されたのをはじめ,地殻変動は東北地方にとどまらず,関東,中部,そして近畿地方まで及んだ.この地震の後,山梨県の西湖では,湖面上のボートがゆっくりと1m程度の振幅で上下に振動し,湖岸では津波のような波が押し寄せ,魚や貝が岸に打ち上げられた.本論文では,西湖の近くで観測された地震動に含まれる1分程度の長周期地震動成分を分析し,その卓越周期と西湖の閉鎖水域の断面形状に基づいて定義されるセイシュの1次固有周期を比較している.さらに,西湖の模型を製作し,模型の閉鎖水域を長周期地震動の卓越方向に加振することにより,模型の矩形の閉鎖水域の長辺方向に大きな水面変動が発生することを確認している.その結果,本論文では,2011年東北地方太平洋沖地震の際に西湖で見られた津波のような現象を,サイスミック・セイシュによって説明するものである.
著者
奥村 与志弘 後藤 浩之
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.I_750-I_757, 2013 (Released:2013-06-19)
参考文献数
27

プレート境界で設定するすべりに対して分岐断層で設定するすべりがどの程度であるべきかについての知見はこれまで十分に得られていない.本研究では,プレート境界で発生した破壊が浅部に向かって伝搬する場合に,プレート境界に破壊が伝搬する場合と分岐断層に破壊が伝搬する場合とで,どのように違うのか力学的に考察した.また,発生する津波の特徴の観点から両シナリオの違いを整理した.
著者
稲谷 昌之 後藤 浩之 盛川 仁 小倉 祐美子 徳江 聡 Xin-rui ZHANG 岩崎 政浩 荒木 正之 澤田 純男 ZERVA Aspasia
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.I_758-I_766, 2013 (Released:2013-06-19)
参考文献数
7

2011年東北地方太平洋沖地震では内陸部の宮城県大崎市古川地区において地震動による構造物被害が多く発生した.古川地区の中でも一部地域に被害が集中していることから,その原因の一つとして地盤震動特性の違いが考えられる.そこで,本研究では古川地区に展開されている超高密度地震観測のデータを利用して地盤震動特性の違いを検討した,古川地区内の地盤が各点毎に構造の異なる一次元水平成層構造であると仮定して地盤モデルを推定したところ,被害が集中した地域において表層地盤が厚くなる傾向が見られた.ただし,推定した地盤モデルを用いて時刻歴観測波形の再現を試みたところ,一部の観測点には再現出来ない特徴的なフェーズが認められた.このことは,表層の地盤構造を一次元水平成層構造でモデル化するという従来の枠組みでは,古川地区の地震動を説明する上で本質的に不十分であることを示唆している.
著者
三上 卓 君島 康太 時沢 英明 笹田 修司
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.65, no.1, pp.661-668, 2009

平成16年に発生した新潟県中越地震では,約1万7千世帯の家屋が全半壊し,ピーク時には約10万人が避難所を利用していた<SUP>1)</SUP>.一方で,避難所での生活を避け,自家用車内で生活し,エコノミー症候群によって亡くなる人が出るという事態が生じた.その理由の一つとして,避難所の設備等に不十分な点が挙げられる.本研究では,避難所設備の重要度をアンケート調査から設定し,重要度に応じて避難所設備の現状を評価した.さらに,その結果に基づき避難所設備の効率的な改善方法を検討した.
著者
野村 尚樹 宮島 昌克 山岸 宣智 藤原 朱里
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.69, no.4, pp.I_1002-I_1012, 2013

近年,我が国では多くの地震が発生し,多くの犠牲者が発生した.地域住民の地震あるいは津波に対するリスク認知が不十分なために被害が拡大したと言われ,多くの地域ではそれらを教訓に自主防災活動に取り組み始めた.しかし,地域におけるリスク認知度に大きな個人差があり,活動の弊害になっていることも事実である.本研究では,2007年能登半島地震を経験した輪島市臨港地域周辺の住民を対象としたアンケート調査を実施し,地域住民の地震津波災害に関する意識を把握し,防災リスクマネジメント研究の1つである防災リスクコミュニケーション研究の基礎的資料とすることを目的とする.
著者
森 伸一郎 古川 将也
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.242-251, 2010

本論文の目的は,2009年12月17日から始まった伊豆半島沖群発地震を利用して,小規模アースダムとしてのため池堤体の地震観測を行い,微小震動レベルにおけるため池堤体の地震応答特性について明らかにすることである.対象ため池は谷池であり上下流の2つのため池が隣接し,2つの堤頂と基盤の3点で観測した.観測は19,20日の2日間行い,極微小から小地震による震度2の地震を含む微小振幅の30の地震動の記録を得た.その結果,振幅の大きく異なるフーリエスペクトルの地震動でも,基盤に対する堤頂のフーリエスペクトル比はおよそ一定の形状を示し,各堤体で固有の振動特性を示すことがわかった.また,地震時と微動のフーリエスペクトル比は類似しており,微動による調査法は有効性を確認できた.
著者
中尾 尚史 森屋 圭浩 榎本 武雄 星隈 順一
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.71, no.4, pp.I_317-I_328, 2015

本論文は,岩手県宮古市の閉伊川の河口付近に架かる宮古橋付近での津波の状況を基に,その津波に対して宮古橋の上部構造が流出しなかったメカニズムを明らかにすることを目的として,周辺で撮影されていた画像の分析及び数値解析により検討を行った.その結果,宮古橋付近には波先端の水位勾配が非常に小さな波が発生し,その波が徐々に上昇することで宮古橋に作用したことがわかった.また,数値解析からは,津波が上部構造に作用した直後に,床版張出部底面,津波作用側の耳桁,および桁間に生じる圧力により,水平方向の力および鉛直方向の力が最大になるが,それらの力は上部構造を流出させるに必要な値以下であったことがわかった.
著者
小野 泰介 曽根 龍太 井田 剛史 平野 廣和 佐藤 尚次
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.I_169-I_174, 2014 (Released:2014-07-15)
参考文献数
15

東北地方太平洋沖地震において,上水道配水施設での矩形貯水槽の破損被害が多数報告され,多くの場合,壁面が破壊されている.このような貯水槽の被害は,やや長周期地震動により励起されたスロッシング現象(液面揺動の励起)が原因の一つとされている.そこで本論文では,実機貯水槽を大型振動台で加振実験を行い,壁面に作用する力を圧力計を用いて計測すると共に,加振方向の変化,加振時間の変化と加振振幅の変化によりスロッシング挙動が貯水槽壁面に与える影響を検討した.この結果から,加振方向角45°の場合に動液圧の作用力で貯水槽の隅角部ならびに天井付近が構造的に弱点となる可能性が高いことを把握した.
著者
坂井 晃
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.68, no.3, pp.673-682, 2012 (Released:2012-11-20)
参考文献数
13

日本における震度は,周波数補正を施した3成分合成加速度から算出される計測震度が用いられ,10階級の気象庁震度階級として公表されている.このとき用いられる加速度振幅は,その値以上の継続時間の合計が0.3秒となるときの値であるために,それ以外の時間帯における加速度振幅の大小に依存しないことになる.本研究は,震度の時系列表示法について検討を加え,移動実効値法を用いた震度の最大値と計測震度の関係について比較検討した.また,地震時間帯全体の加速度変動量を考慮した震度の評価法として,移動実効値法による震度の時系列表示を利用した修正震度の算定法を提案した.
著者
後藤 浩之 澤田 純男 吉田 望 羽田 浩二
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.I_1061-I_1070, 2014 (Released:2014-07-15)
参考文献数
24
被引用文献数
1 or 0

2011年東北地方太平洋沖地震の本震において福島県浪江町で記録された地震動の特徴と,地震動により被災した浪江町市街地の建築被害悉皆調査の結果を整理した.浪江町に位置する防災科学技術研究所KiK-net浪江(FKSH20)の観測記録は,他の浜通り地方の記録と比較してピーク周期の異なる強い地震動であったことを示唆している.この成因は,最表層が軟弱地盤であることのみならず,深い基盤構造の影響も考えられる.公益立ち入りが可能となった直後に実施した市街地の建築被害悉皆調査から,同地域の木造建物全壊率は11%と算出される.観測点周辺の木造全壊率とPGVとの対応は過去の地震におけるデータと比較して矛盾しない.また,市街地を代表的な3地区とその他の地区に分割して地区毎の全壊率を算出したところ,自然堤防上と考えられる地区の全壊率が有意に低いことが統計的に示された.
著者
猪股 貴憲 斉藤 雅充 池田 学 小島 謙一 進藤 良則 玉井 真一 小田 文夫
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.II_135-II_144, 2016

ジオテキスタイルを用いた補強盛土による一体橋梁(GRS一体橋梁)は,桁と橋台,補強盛土を一体化させる工法であり,補強盛土を含めた不静定構造物であるため,橋長の長い橋梁への適用時には,桁のコンクリートの収縮や温度伸縮等の経時的な挙動の影響が増大することが懸念される.そこで,大規模なGRS一体橋梁の経時挙動の把握を目的に,橋長60mの橋梁を対象に施工時から変位やひずみ等の計測を実施した. 構造物構築後1年半にわたる測定結果より,本橋はコンクリートの収縮による桁収縮は小さく,温度変化による桁の伸縮挙動は橋台竪壁背面の拘束度に応じて,夏季と冬季で異なる傾向があること等を明らかにするとともに,これらの経時挙動における構造物の応答特性に関する考察を行った.
著者
村田 晶 小野 寺大 宮島 昌克 池本 敏和
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.65, no.1, pp.52-58, 2009 (Released:2011-04-30)
参考文献数
8

建物の地震被害に大きな影響を与える要素として,地震動特性については,近年飛躍的に発展を遂げた国内各種の強震観測網により,多くの情報が得られるようになった.しかし,能登半島地震のように地方では震度情報しか得られない事例も見られ,被害を推定するためにはより正確な地震動の推定が求められる.そこで本研究では,このように情報の少ない地区で地震動を推定するために,周辺の地震記録と常時微動観測を用いた地震動波形の推定を行うことで,建物被害との関係について検討を行う.その結果,推定した地震動と建物被害との関係を地震動の強さだけでなく地震動と建物の共振による被害について考察した.
著者
複合構造委員会・FRPと鋼の接合方法に関する調査研究小委員会
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.70, no.5, pp.II_120-II_133, 2014 (Released:2014-05-31)
参考文献数
38

土木学会 複合構造委員会「FRPと鋼の接合方法に関する調査研究小委員会(H211)」では,FRP構造物の接合方法,および補修・補強を目的としたFRPと鋼部材の接合方法に対して,設計事例,国内外の設計基準,研究開発の動向を調査・研究し,接合部の評価方法を整理して性能照査型設計法の策定に向けた基礎資料を提供することを目的として2年3カ月間活動を行ってきた.本報告では,小委員会でとりまとめた報告書「複合構造シリーズ09 FRP部材の接合および鋼とFRPの接着接合に関する先端技術」(第1部:FRP部材接合の設計思想と強度評価,第2部:鋼構造物の補修・補強のためのFRP接着接合の評価)について,その概要を説明する.
著者
乗藤 雄基 猪股 渉 末冨 岩雄 石田 栄介 山崎 文雄 鈴木 崇伸
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.I_520-I_526, 2014 (Released:2014-07-15)
参考文献数
8

東京ガスのリアルタイム地震防災システム「SUPREME」では,首都圏に約4,000点の超高密度地震観測網からSI値等を収集し,地震被害推定を行う.2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震の際には,約5分間で観測SI値等を収集し,地震発生から10分後に50mメッシュのSI値分布を算出し,初動判断のための情報を提供している.観測開始から約10年経過し,これまでに多くの記録が蓄積されている.本論文では,地震観測記録から各観測点での平均SI値増幅度を,K-NETの地震観測記録を活用して算出した.これにより,東京東部低地,西部の丘陵地帯,地形が複雑な横浜市内の特性を把握した.そして,様々な地盤条件での観測記録が得られているので,得られたSI値増幅度と地形分類の関係,平均S波速度との関係を検討し,観測点により大きく値は異なるものの,平均的には低地でよく揺れる従来の関係と調和的であることが分かった.
著者
江戸 孝昭 松原 仁
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.72, no.4, pp.I_279-I_289, 2016

格子メッシュ等を用いない数値解析手法のひとつにMaterial Point Method(MPM)と呼ばれる手法がある.本手法は境界条件等を設定する際に曖昧な定義が無く,大変形問題への適用も容易であることから,近年,地盤分野において積極的に適用されている.しかしながら,動的解析を実施した場合,得られる弾性エネルギーが振動する等の問題が指摘されており,今後,地震応答解析等への適用を行う場合,大きな欠陥となるため,その振動を抑制する新たな手法の開発が求められている.そこで,本研究では,MPMで定義される粒子のひずみ増分値を移動最小自乗法によって補間することで,弾性エネルギーの振動を抑える手法を提案する。本論文では,いくつかの既存手法との比較解析例を示すことによって本手法の妥当性について検討する.
著者
江戸 孝昭 松原 仁
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.72, no.4, pp.I_279-I_289, 2016 (Released:2016-05-20)
参考文献数
24

格子メッシュ等を用いない数値解析手法のひとつにMaterial Point Method(MPM)と呼ばれる手法がある.本手法は境界条件等を設定する際に曖昧な定義が無く,大変形問題への適用も容易であることから,近年,地盤分野において積極的に適用されている.しかしながら,動的解析を実施した場合,得られる弾性エネルギーが振動する等の問題が指摘されており,今後,地震応答解析等への適用を行う場合,大きな欠陥となるため,その振動を抑制する新たな手法の開発が求められている.そこで,本研究では,MPMで定義される粒子のひずみ増分値を移動最小自乗法によって補間することで,弾性エネルギーの振動を抑える手法を提案する。本論文では,いくつかの既存手法との比較解析例を示すことによって本手法の妥当性について検討する.
著者
村上 友基 沼田 宗純 目黒 公郎
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.I_506-I_512, 2014

地震による石垣構造物の崩壊を防ぐためには,事前に耐震性能を把握し,その性能が不十分な場合は,適切な耐震補強を実施することが不可欠である.そこで本研究では,2次元拡張個別要素法を用いて石垣構造物の地震動応答解析を行い,その結果を踏まえて,耐震補強策を検討した.具体的には,道路橋示方書の地震動データを用いて解析し,その時の石垣の挙動を把握した.耐震補強策として,施工範囲の短縮と景観の維持を優先して,石垣に対する耐震補強法としてアンカー補強を選択した.<br> その結果,無補強時とアンカー補強時の比較に加え,アンカー補強の違いによるパターン分けで,石垣構造物に対する耐震補強の必要性と補強パターンによる地震動応答の変化の傾向を示し,アンカー補強の有効性を確認した.
著者
大角 恒雄 福島 康宏
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.71, no.4, pp.I_69-I_78, 2015

西アジアに甚大な地震・津波被害を及ぼしたAD 365年クレタ(Crete)沖地震は,<i>M</i>8.5クラスであったことが言われている.この地震による津波はギリシャ沿岸のみならず,古代都市であるアレキサンドリア(Alexandria),シリア地域に大きな被害を及ぼしたことが伝えられている.AD 365年の地震は,東部地中海地域の代表的地震であるが,Pirazzoli(1986)は東地中海周辺の海岸線の隆起地形に着目し,AD 350-550年が過去2000年に遡ってこの地域で最も顕著な地震の活動期の一つであったことを記述している.当時の痕跡である現地の地盤隆起は今でもクレタ島には存在し,その特徴と数多くの研究者のAD365年クレタ沖地震のパラメータを検証し,統計的グリーン関数法を用いて当時の地震動を推定した.