著者

近藤 智彦 川島 彬 高橋 勇真 野村 拓矢

出版者

北海道大学

雑誌

北海道大学文学研究院紀要 (ISSN:24349771)

巻号頁・発行日

vol.169, pp.41-70, 2023-03-27

著者

野村 拓也

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.67-74, 2023-03-31 (Released:2023-03-31)

参考文献数

42

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本稿は,近年における消費環境の変化を背景とする消費者の物質主義に関する議論を統合的に整理する。ここでいう消費環境の変化とは,デジタル化の進展,シェアリングをはじめとする財の法的所有を伴わない消費形態の普及,ミニマリズムなどのような反物質主義的な価値観の流行を指す。これらの消費環境の変化は,種々の弊害があると問題視されてきた消費社会における物質主義の弱体化を象徴する現象として評価されることがある。本稿では,物質主義に関する初期の研究や,消費環境の変化に着目した研究のレビューを通じて,物質主義の弱体化を楽観的に期待する見解を批判的に検討する。そして,物質主義の概念を用いて今日の消費者行動と消費社会のあり方をより適切に理解するための視座を提供する。

著者

野村 拓也 福田 怜生

出版者

日本マーケティング学会

雑誌

マーケティングジャーナル (ISSN:03897265)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.73-83, 2022-09-30 (Released:2022-09-30)

参考文献数

11

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本稿では,シェアすること自体の価値を,同じ製品を他の消費者と共同で利用する行為そのものに対して消費者が評価する価値とする。モノのシェアリング・サービスを提供する企業がシェアすること自体を顧客価値として訴求することは,一見当たり前のことに思える。しかし,積極的に取り組んでいる企業は決して多くない。本稿ではまず,シェアすること自体の価値を定義したうえで,多くの企業が訴求に対して積極的でない理由を先行研究から検討する。次に,多くの企業とは対照的に,徹底してシェアすること自体を顧客価値として訴求している事例として,ブランドバッグのシェアリング・サービスを展開するラクサス・テクノロジーズ株式会社の取り組みを紹介する。その後,同社の取り組みの意義を示す。最後に,本稿の示唆をまとめる。

著者

早坂 大亮 鈴木 一隆 是永 知子 諸岡(斎藤) 歩希 野村 拓志 深澤 圭太 Francisco Sánchez-Bayo 五箇 公一

出版者

日本農薬学会

雑誌

日本農薬学会誌 (ISSN:21870365)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.101-107, 2013-08-20 (Released:2014-03-01)

参考文献数

36

被引用文献数

6 10

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The effects of two successive annual treatments of imidacloprid and fipronil on dragonfly nymph communities, which are one of the best-known bioindicators in Japanese agroecosystems, were monitored in experimental paddies. The abundance of dragonfly nymphs was lower in both insecticides-treated fields than it was in the controls, particularly following fipronil treatments. Residues of both insecticides were found in the soil throughout the two years, and imidacloprid persisted in water up to three months following each treatment. A Principal Response Curve analysis (PRC) showed that the second annual treatments caused greater structural changes in dragonfly nymph communities than the initial treatments caused, particularly for fipronil. The community structures continued to change even after the insecticides dissipated from the water. This suggests that ecological impacts, and therefore risks, of imidacloprid and fipronil on dragonfly nymph communities depend more on soil residues than they do on waterborne residues. As expected, susceptibility of dragonfly nymphs to these two insecticides differed among species.

著者

野村 拓治 松田 千恵子

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.333-336, 2018 (Released:2018-05-31)

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本研究は、完全子会社化がその後の子会社の業績に与える影響を明らかにすることを目的とする。親会社による上場子会社の完全子会社化は、親会社と子会社の双方に、子会社が上場を維持する以上の効果があると説明され実施されている。しかし、完全子会社化後の業績情報は入手困難とされあまり検証されてこなかった。本研究では、公的許認可取得事業者の情報として開示されている資料から業績情報を取得し、それを用いて完全子会社化前後の当該企業の業績比較、および上場維持企業との比較を行っている。完全子会社化後の子会社の業績に関して、親会社の主張する効果は見られないこと、子会社から親会社への富の移転がなされている可能性を示す。

著者

野村 拓

出版者

非営利・協同総合研究所いのちとくらし

雑誌

いのちとくらし研究所報 (ISSN:18813194)

巻号頁・発行日

no.23, pp.60-64, 2008-06-15