著者
長須 政司
出版者
立命館大学国際関係学会
雑誌
立命館国際研究
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.549-567, 2014-03
著者
長須政司
出版者
立命館大学
雑誌
立命館国際研究
巻号頁・発行日
vol.26(4), no.90, 2014-03-19
著者
宮本 みち子 長須 正明 樋口 明彦 平塚 眞樹 津富 宏 西村 貴之 新谷 周平
出版者
放送大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

現代における若者のリスクは、教育から労働市場への移行の困難として表現されてきたが、それは特定の階層に集中している。これらの若者は家庭・学校・職場のいずれにおいても不利な立場で連鎖的に社会から排除されている。日本・オランダ・オーストラリア・イギリス・フィンランドの国際比較から日本の特徴をみると、若者の自立を担保する社会保障制度は極めて弱体である。社会的に孤立し就労困難な若者の増加に歯止めをかけるためには、所得保障と就労支援サービスのセット、教育・福祉・労働・保健医療制度の連携が必要である。ターゲットを絞った支援サービスだけでなく、若者の社会参加とエンパワメントを若者政策に位置づけるべきである。
著者
西口 清勝 仲上 健一 松野 周治 長須 政司 小山 昌久 守 政毅 西澤 信善 渡辺 周央 ンガウ ペンホイ
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

ASEAN(Association of South-East Asian Nations、東南アジア諸国連合)が現在目指している最重要かつ喫緊の課題は2015年までにASEAN共同体(AC)と構築すること、とりわけその土台となるASEAN経済共同体(AEC)を構築することにある。しかし、そのためにはASEANの先発6カ国と後発4カ国-メコン地域に位置するCLMV4カ国(カンボジア、ラオス、ミャンマーおよびヴェトナム)-との経済格差、いわゆる"ASEAN Divide"、を克服しなければならない。本研究ではメコン開発計画(GMS)と日本のODAがCLMV諸国の経済開発に大きな役割を果たしており、なかでもメコン諸国間の連結性を3つの経済回廊の建設という形で推進したことを明らかにした。