著者

山内 貴史 竹島 正 須賀 万智 柳澤 裕之

出版者

一般社団法人 日本自殺予防学会

雑誌

自殺予防と危機介入 (ISSN:18836046)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.41-44, 2019-03-31 (Released:2022-06-30)

参考文献数

9

著者

山内 貴史 島崎 崇史 柳澤 裕之 須賀 万智

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.63-73, 2023-03-20 (Released:2023-03-25)

参考文献数

17

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抄録:目的:わが国における「治療と仕事の両立支援」では,診療報酬改定や,制度についての事業所,医療機関ならびに労働者への情報提供と普及啓発が進められてきた.一方,われわれは,(1)中小企業の労働者は病気の治療のため両立支援を申し出ることにデメリットを強く感じていること,および(2)産業保健スタッフや柔軟な勤務・休暇制度の有無などの要因とは独立して,職場の協働的風土が労働者の両立支援の申出意図を高める可能性があること,を明らかにしてきた.本研究では中小企業の労働者を対象とし,協働的風土および被援助への肯定的態度と,情報提供前・後の両立支援の申出意図の変化との関連を分析することを目的とした.対象と方法:2021年10月,中小企業勤務の20歳~64歳の正社員で,病気による就業制限の経験がなく,両立支援について内容を把握していない労働者モニター3,200人を対象としてオンライン調査を実施した.対象者はわが国の業種・従業員規模別の就業人口割合の縮図となるようサンプリングされた.まず,回答者ががんや脳卒中などに罹患し,主治医から通常勤務は難しいと指摘された場面を想定させ(情報提供「前」),このような状況下での両立支援の申出意図を尋ねた.次に,両立支援のリーフレットを提示し概要を把握させたうえで(情報提供「後」),再度両立支援の申出意図を尋ねた.協働的風土および被援助への肯定的態度を主たる説明変数,両立支援の申出意図を目的変数とした2項ロジスティック回帰分析を実施した.結果:2,531人(79.7%)が両立支援を「情報提供前・後ともに申し出る」と回答した一方で,情報提供前に「申し出ない」と回答した586人のうち173人は情報提供後に「申し出る」と回答が変化していた.「情報提供前・後ともに申し出ない」を参照カテゴリとした2項ロジスティック回帰分析において,産業保健スタッフや柔軟な勤務・休暇制度の有無などの要因とは独立して,協働的風土が強く職場内での支援の先例がある場合には両立支援の申出意図の報告が多かった.とりわけ,情報提供「前」に両立支援を「申し出ない」と回答した者のうち,従業員数が50人~299人の事業場に勤務し,協働的風土が良好で社内に支援の先行事例がある者では,情報提供「後」に支援を「申し出る」への回答の変化が有意に多かった.考察と結論:中小企業の労働者において,リーフレットを用いた情報提供前・後で両立支援の申出意図に顕著な変化は見られず,約8割が「情報提供前・後ともに申し出る」と回答した.協働的風土が良好で社内に支援の先行事例がある者では,情報提供「後」に支援を「申し出る」への回答の変化が有意に多かった.本研究の結果から,協働的風土や支援事例の有無などの職場環境要因が,両立支援に関する情報提供の有用性や両立支援の申出意図を高める可能性が示唆された.

著者

鶴田 浩子 田代 淑子 丸茂 貴子 加藤 京子 菅原 哲也 米山 淳子 川井 三恵 金子 昌弘 須賀 万智

出版者

公益社団法人 日本栄養士会

雑誌

日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)

巻号頁・発行日

vol.63, no.12, pp.673-680, 2020 (Released:2020-12-01)

参考文献数

9

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公益財団法人東京都予防医学協会は、人間ドック受診者のサービスの一環として検査終了時に弁当を提供している。2013年度より、食育を目的として弁当のリニューアルと管理栄養士による講話を実施した。併せてアンケートを実施して、結果に基づきサービスを改善するPDCA サイクルを取り入れた。 評価指標は、「満足度」、「講話の参加有無」、「今後も本企画のある人間ドックを受けたいと思うか」の3項目とした。5年間の継続的な取り組みの結果、3項目とも上昇傾向が見られた。PDCA サイクルを回しながら改善の努力を着実に積み重ねたことが、受診者に受け入れられやすい食育の実現につながったと考える。

著者

山本 美智子 松田 勉 須賀 万智 古川 綾 五十嵐 崇子 林 雅彦 杉森 裕樹

出版者

日本社会薬学会

雑誌

社会薬学 (ISSN:09110585)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.8-17, 2013-12-10 (Released:2015-06-26)

参考文献数

12

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The Medication Guides for Patients (MGPs) are being offered as information on prescription drugs for patients by the Ministry of Health, Labour and Welfare (MHLW). The MHLW published the Risk Management Plan in April, 2012, and it noted that the MGPs should be utilized in usual risk minimization activities. It is not clear, however, whether the MGPs are efficiently utilized in actual settings. Hence, we conducted a questionnaire survey of the pharmacists in the pharmacies with dispensing and the hospitals in Mie and Yamagata prefectures to investigate the actual circumstances of MGPs utilization and to understand the existing barriers associated with the use of the MGPs as medication instructions for patients. We sent the questionnaires by mail and obtained responses from 444 facilities (33.9%) of 1,309 facilities. The recognition level of the MGPs was about 30 percent in the dispensing pharmacies, and about 50 percent in the hospitals. The MGPs were utilized as a common communication tool with the patients in approximately 20 percent of the facilities. Many respondents requested that the frequency of important and other adverse reactions should be described in the MGPs, and wider ranges of MGPs should be further implemented.Moreover, our data suggests the problem is that the present MGPs are mainly applied to special types of patients, such as those with higher literacy level or those who requested a detailed explanation. Thus, it is apparent that it is necessary to review the MGPs contents again to improve their practical benefits and disseminate them more widely.

著者

須賀 万智

出版者

一般社団法人 日本総合健診医学会

雑誌

総合健診 = Health evaluation and promotion (ISSN:13470086)

巻号頁・発行日

vol.36, no.6, pp.445-451, 2009-11-10

被引用文献数

1 3

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【目的】健診受診者に,1 )腰痛予防に関する小冊子を配付した場合と,2 )腰痛予防のための運動教室を開催した場合の費用対効果をシミュレーションにより評価した。 【方法】全国5か所の総合健診施設で行った質問紙調査における腰痛の有病率を,国民生活基礎調査の健診等受診率と国勢調査の総人口から計算した健診受診者数に掛けあわせ,腰痛の有病者数を計算した。小冊子配付と運動教室の腰痛予防効果を評価した比較対照試験をレビューして,各介入の腰痛有病者の減少率を4%と25%と仮定した。この数値を各介入の対象者数(腰痛有病者を0~ 100%の比率で小冊子配付群と運動教室群に割り付け)に掛けあわせ,介入により期待される腰痛の有病者数の減少を,さらに先述した質問紙調査における筋骨格の痛みの訴えがなかった者と腰痛の訴えがあった者のEQ5Dスコアの平均差に掛けあわせ,介入により期待される腰痛の損失QALYの減少を計算した。介入に必要な費用は小冊子配付群が1人500円,運動教室群が1人2万円ないし5万円とした。 【結果】20~ 74歳人口9,159万人のうち,健診受診者は5,596万人,そのうち腰痛有病者は1,317万人であった。腰痛の損失QALYは77.6万年であった。小冊子配付群の配分比率を100%とした場合,腰痛有病者は52.7万人減少すると期待され,増分費用対効果比は26万円 /QALYであった。運動教室群の配分比率を100%とした場合,腰痛有病者は329.2万人減少すると期待され,増分費用対効果比は166~ 414万円 /QALYであった。小冊子配付群と運動教室群の配分比率が運動教室群優位になるほど,増分費用対効果比が大きかった。 【結論】増分費用対効果比はいずれも社会的に許容可能なレベルであったが,小冊子配布の方が運動教室に比べ費用対効果に優れていた。