- 著者
- 鶴田 佳子 野口 佑芽
- 出版者
- 公益社団法人 日本都市計画学会
- 雑誌
- 都市計画論文集 (ISSN:09160647)
- 巻号頁・発行日
- vol.57, no.3, pp.1102-1109, 2022-10-25 (Released:2022-10-25)
- 参考文献数
- 44
本研究では、自治体による包括的な空間計画を持ち、再生可能エネルギーへの転換が急速に進むデンマークにおける再生可能エネルギー関連施設の立地コントロールについて調査したものである。調査の結果、デンマークでは空間計画の基礎となるデンマーク計画法に基づく自治体計画(コムーネプラン)において、再生可能エネルギー関連施設の計画を含まれていることがわかった。この計画では、風力発電施設は主に農村地域に、地域暖房施設は既存の建物に近接して、小型風力発電施設はビルトアップエリアに立地誘導される。また、主に農村地域に立地誘導される風力発電施設や太陽光発電施設には、自然や景観等に配慮するとした多くのガイドラインや立地規制が設けられており、また、風力発電施設や太陽光発電施設については撤去のルールも示されていることが分かった。
- 著者
- 鶴田 佳子 佐藤 圭二
- 出版者
- 日本建築学会
- 雑誌
- 日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
- 巻号頁・発行日
- vol.60, no.470, pp.149-159, 1995
- 参考文献数
- 25
- 被引用文献数
- 2 1
Almost all major cities in Japan applied the land readjustment projects for their urbanization mainly under Article 12 of the City Planning Act of 1919 during the early period of modern city planning. Such cities as Tokyo, Osaka, and Nagoya aimed to provide infrastructure and to practice detailed district plans by "private" land readjustment projects under Article 12, which were approved by the local government to landowners' associations. In Osaka and Nagoya, these projects were effectively executed with city-wide urban planning and positive public support. Contrarily, the projects under Article 12 in Kobe were merely for suburban development.
- 著者
- 大平 航己 鶴田 佳子
- 出版者
- 公益社団法人 日本都市計画学会
- 雑誌
- 都市計画論文集 (ISSN:09160647)
- 巻号頁・発行日
- vol.55, no.3, pp.338-345, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)
- 参考文献数
- 43
- 被引用文献数
- 1
デンマーク計画法における農村地域の土地利用制度について明らかにし、2017年6月に抜本的改正が行われたデンマーク計画法の改正内容について把握する。デンマークの都市地域、夏季住宅地域以外の土地が農村地域であり、農村地域での開発には開発許可が必要である。2017年および2019年計画法の改正により、農村地域における開発規制の緩和とコンバージョンビレッジが導入された。コンバージョンビレッジは、農村地域に魅力的な居住地を作ることを目的としている。コンバージョンビレッジは、開発を期待する場所ではなく、持続可能な集落を目指しているため、開発を可能にするためのローカルプランとは異なる新たな制度であるといえる。
- 著者
- 鶴田 佳子 陣内 秀信
- 出版者
- 公益社団法人 日本都市計画学会
- 雑誌
- 都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)
- 巻号頁・発行日
- no.37, pp.901-906, 2002-10-15
- 参考文献数
- 11
- 被引用文献数
- 1
イスラーム地域の都市の中心部にはバーザールと呼ばれる商業空間が広がっている。商業空間には、商業機能だけでなく多様な機能が含まれ、活気あふれる都市の核をなしている。こうした都市の核となる商業空間の構造を分析することによって、イスラーム地域、とりわけトルコの都市の特徴を把握することが本稿の目的である。本論で対象とするトルコの3都市は、いずれも緑豊かな木造文化圏に属す都市であり、城壁の内側に高密、かつコンパクトに形成されたアラブ都市に比べると、建物と建物の間の隙間や前庭、外庭、広場といったオープンスペースが多くとられ、全体としてゆったりとした景観を見せていることが特徴として抽出された。
- 著者
- 鶴田 佳子 佐藤 圭二
- 出版者
- 日本建築学会
- 雑誌
- 日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
- 巻号頁・発行日
- vol.60, no.470, pp.149-159, 1995-04-30 (Released:2017-01-27)
- 参考文献数
- 25
- 被引用文献数
- 1 1
Almost all major cities in Japan applied the land readjustment projects for their urbanization mainly under Article 12 of the City Planning Act of 1919 during the early period of modern city planning. Such cities as Tokyo, Osaka, and Nagoya aimed to provide infrastructure and to practice detailed district plans by "private" land readjustment projects under Article 12, which were approved by the local government to landowners' associations. In Osaka and Nagoya, these projects were effectively executed with city-wide urban planning and positive public support. Contrarily, the projects under Article 12 in Kobe were merely for suburban development.
1 0 0 0 OA 人口減少時代における中山間地域の居住地としての持続可能性からみた地域類型化
- 著者
- 岩下 和弘 鶴田 佳子 坂本 淳
- 出版者
- 公益社団法人 日本都市計画学会
- 雑誌
- 都市計画論文集 (ISSN:09160647)
- 巻号頁・発行日
- vol.52, no.3, pp.435-442, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)
- 参考文献数
- 25
本研究の目的は郡上市の107集落について中山間地域での居住地としての持続可能性の検討を試みるものである。人口統計、アクセシビリティ、土地利用、財政のデータを用いた。107集落についてクラスター分析を行った結果、“中心市街地区”、“住宅団地区”、“中心市街地周辺地区”、“居住基盤良好地区”、“多雪地区”、“土砂災害危険地区”、“過疎地区”の7つに分類された。今後は雇用の場としての産業振興と地域活動の場という視点からも拠点の設定を重視する予定である。
1 0 0 0 OA トルコにおける商業地域の空間的特質
- 著者
- 鶴田 佳子 陣内 秀信
- 出版者
- 公益社団法人 日本都市計画学会
- 雑誌
- 都市計画論文集 (ISSN:09160647)
- 巻号頁・発行日
- vol.37, pp.901-906, 2002-10-25 (Released:2017-11-07)
- 参考文献数
- 11
イスラーム地域の都市の中心部にはバーザールと呼ばれる商業空間が広がっている。商業空間には、商業機能だけでなく多様な機能が含まれ、活気あふれる都市の核をなしている。こうした都市の核となる商業空間の構造を分析することによって、イスラーム地域、とりわけトルコの都市の特徴を把握することが本稿の目的である。本論で対象とするトルコの3都市は、いずれも緑豊かな木造文化圏に属す都市であり、城壁の内側に高密、かつコンパクトに形成されたアラブ都市に比べると、建物と建物の間の隙間や前庭、外庭、広場といったオープンスペースが多くとられ、全体としてゆったりとした景観を見せていることが特徴として抽出された。
- 著者
- 坂本 淳 鶴田 佳子
- 出版者
- 公益社団法人 日本工学教育協会
- 雑誌
- 工学教育 (ISSN:13412167)
- 巻号頁・発行日
- vol.65, no.3, pp.3_49-3_53, 2017 (Released:2017-05-28)
- 参考文献数
- 8
- 被引用文献数
- 1
The objective of this study is to clarify the impact of explanation of effectiveness of self-learning in English through the Internet on learner’s awareness and behavior by means of an experiment. The procedure of the experiment has three steps. First of all, in the case of searching something through the internet, using an English keyword is generally more beneficial than just using a Japanese keyword was explained to learners. Then, self-learning was implemented;learners were given the restriction to use an English material. Finally, different self-learning was implemented; this time, they were allowed to use only a Japanese material. While conducting the experiment, a survey of leaners awareness and behavior was also being conducted. As a result, it was revealed that although learners understood the benefit of internet search using English keyword, they hesitated to use the method.