著者

小高 良友

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.59-69, 2005-03-31

著者

矢澤 久史 Hisashi YAZAWA 東海女子大学 TOKAI WOMEN'S COLLEGE

出版者

東海女子大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

no.22, pp.109-117, 2002

著者

小高 良友

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.35-39, 2004-03-31

著者

石川 雅健

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.75-79, 2003-03-31

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UPI(精神健康調査)から現代女子学生の精神健康状態および心理状況を把握し,それらから近年の女子学生のパーソナリティについて捉えることを試みた。さらに,休学・退学した学生のUPIを検討することで,スクリーニング機能を探索し,学生相談や学生指導に役立てることを調査目的とし,5項目の留意点を見いだした。

著者

天沼 香 Kaoru AMANUMA 東海女子大学 TOKAI WOMEN'S UNIVERSITY

雑誌

東海女子大学紀要 = Bulletin of Tokai Women's University (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.1-13, 2005-03-31

著者

大平 晃久 Teruhisa OHIRA 東海女子大学文学部総合文化学科 Tokai Women's University

雑誌

東海女子大学紀要 = Bulletin of Tokai Women's University (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.73-83, 2004-03-31

著者

家田 義隆

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.129-146, 1984

著者

今井 秀周 Hidenori IMAI

雑誌

東海女子大学紀要 = Bulletin of Tokai Women's University (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.a1-a17, 2007-03-31

著者

今井 秀周

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.A1-A21, 2003-03-31

著者

小高 良友 Yoshitomo Kodaka 東海女子大学 TOKAI WOMEN'S UNIVERSITY

雑誌

東海女子大学紀要 = Bulletin of Tokai Women's University (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.59-69, 2005-03-31

著者

鈴木 武幸

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.39-53, 2006-03-31

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日本の社会は二十世紀後半から二十一世紀にかけて、本格的な少子高齢化社会に突入したといえる。バブル経済によってそれまで安定していたかに見えた経済及び行政に陰りが見え、改革による建て直しが必至となってきた。そうした行政改革が行われていく中で社会福祉領域においても構造改革が進められ、今までの措置制度から契約制度へとその構造を大きく転換した。介護保険の導入、障害者への支援費制度の導入、そして今回の障害者自立支援法へと矢継ぎ早に各施策が行われつつある。中味としては、行政改革からくる三位一体の改革によって市町村へさまざまな権限の委譲がおこなわれ、国の責任が後退する中、代わって福祉分野においても民間活力による競争原理が導入された。こうした一連の改革の一つとして位置付けられた障害者自立支援法は弱者への新たな経済的負担や就労による自立強制を求めるものとして、改めて障害者の間にさまざまな波紋を投げかけている。法(案)の概要は障害者の地域生活と就労を後押しするための支援を行い、障害者基本法の基本理念を尊重しながら、今までの障害種別(身体障害者福祉法、知的障害者福祉法、および精神障害者福祉法)ごとに行われてきた福祉サービスを一元化し、サービスの提供主体を市町村で行うこととした。また、具体的な自立支援を行うため、その対象者・内容・手続き等地域生活支援事業、サービス整備のための計画書作成及び費用負担を定め、今後増えつづける福祉サービス等の費用を含めた支援を国民全員で負担しあう仕組みを作っていくこととした。こうした状況のもと、私たちが社会福祉実践として障害者自立支援に取り組む場合、まず、新たにだされた障害者自立支援法(案)の中身を検討し、今まで社会福祉実践として積み上げてきた多くの成果とのすり合わせを行うことが必要となる。特に、障害者自立支援法においては障害者の個人的な能力と自助努力の必要性を強調しており、本題とされるべき「障害者の自立とは何か」についての定義が曖昧である。いずれにしても、国際障害年以降浸透してきたノーマライゼーションの考え方は障害(者)を個人の問題として捉えるのではなく、社会との関係で捉えていく事が大事なことである。そして障害者が自立していくためには、障害者自身が社会福祉サービスを使いこなしていく主人公になることが強調されることであり、そのことが真の生存権保障につながっていくものである。

著者

天沼 香

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.1-13, 2005-03-31

著者

山田 隆

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.159-175, 2003-03-31

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写真コミュニケーションを考察するための基礎資料として,カメラと写真の最近までの変化を整理した。戦後の日本において,カメラの世帯普及はほぼ順調に進み,1980年代には80%に達した。自動露出や自動焦点,コンパクト化などにより,撮影者の層が拡大した。使い捨てカメラや現像・焼付けの低価格化などにより,カメラの携帯と撮影の日常化が進んだ。最近では,カメラはデジタル・カメラに移行しつつある。カメラの発展につれて,撮影する/される意識も変化してきた。写真は鑑賞するより撮るもの,撮られる場合はより良く,写真は自分(達)のために,などである。写真は保存するというだけでなく消費するという側面も出てきている。このような新しい写真との関わり方は,若い女性を中心に表れている。携帯電話にカメラが付いたことで,更に写真行動は変化していくものと考えられる。

著者

林 美朗

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.181-192, 2004-03-31

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症例は18歳、女性。主訴は大量服薬と過食嘔吐。高校1年の時より陸上部に籍を置いていたが、記録を伸ばすため、2年時より節食するようになる。3年時の春からは過食嘔吐も始まり、生活が乱れ、精神的にも不安定になった。自殺企図も見られたため、一時入院。以後、外来で精神療法的に関わりながら絵画療法・薬物療法等を併用した。筆者は、症例の高校生活の最後に「賞状をとるんだ」という目標を支持的に受容し、そのために生活の乱れの改善といったまずできることから始めて、「なかなか伸びない記録の代わりの成果のように錯覚していた」という過食嘔吐を、自由に自己を解放することに振り向けるよう誘導した。その結果、卒業直前の最後の駅伝大会では3位入賞を果たし、過食嘔吐も次第に抑制されてきた。また自らの闘病記を記した高校の「卒業論文」が佳作に入って、さらに症状の安定化が見られるようになった。症例は「卒業論文」は書くのがとてもつらかったと述懐していたが、本稿ではその「卒業論文」を症例の承諾が得られたので提示し、「書くこと」の自己治療的な効果を中心に、さらに若干の考察を試みた。

著者

天沼 香 Kaoru AMANUMA

雑誌

東海女子大学紀要 = Bulletin of Tokai Women's University (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.113-125, 2001-01-01

著者

大宮 録郎 Rokuro Omiya

雑誌

東海女子大学紀要 = Bulletin of Tokai Women's University (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.121-141, 1989-01-01

著者

生田 純子 Sumiko IKUTA

雑誌

東海女子大学紀要 = Bulletin of Tokai Women's University (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.89-103, 2000-01-01

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学校教育相談の進め方として、今年度はスクールカウンセラーの活動を中心にまとめてみた。文部省派遣のスクールカウンセラーとして、二つの高校へ2年問ずつ関わったが、この2校はかなり異なったタイプの高校であって、一つは普通科の学校で、もう一つは職業高校で生徒のレベルも高く、学校規模も大きかった。また、教員の組織も教育相談を校内の組織の中にどう位置付けるかも異なっていた。普通科の方はカウンセラーが派遣されても受け入れの態勢として、カウンセラーをどう位置付けるかの配慮がなされていなかったので、カウンセラーは学校の教育相談係の手伝いのような形で存在するより他なかった。職業高校の方は、初めからスクールカウンセラー連絡会議を設けて、定期的に開かれており、生徒指導係との連絡もスムーズであった。また校内の相談の窓口の養護教諭と密接に連絡を取っていたので、情報の入手も早かった。週2回、1回4時間という制限の中で、カウンセラーが不在の時の相談の受け入れ態勢が大きく問題になる。窓口となる教員の教育相談に関する力や、その係に対して割くことのできる、時間の問題、場所、などによって、カウンセラーの活動は左右される。たえず活動している学校は、問題もたえず発生していると考えられる。どこまでを問題と考え、どれをチェックするかは、窓口となる係の能力に大きく関わっていた。カウンセラー側としても係の力を高めることから始め、学校内に教育相談の初歩的な知識や対処法についてのノウハウを理解してもらうために力を注がねばならなかった。そのためカウンセラーの責任で受付、治療していくという通常の臨床的な手法だけでは通用せず、もどかしさを感じた。カウンセラーが学校にいる時だけのカウンセリングでは、カウンセラーを置く2年間の期間を終了した時、学校は独り立ちできないということになる。やはりカウンセラーがいなくても何とかこなしていける実力の養成が急務であった。高校生の問題として、思春期特有の対人関係の難しさに加え、現在の高校生の精神的な未熟さが目だった。特に他の人を思いやるとか、自分のために誰がどうやってくれているのかという事については無知としか言い様がない場面があった。女子のいじめや、男子の無気力さも同じ路線上にあるのであろうが、自己中心的な考え方が、高校生活で拭い去られるとは考えにくいので、社会に出てからの社会不適応が心配される。高校生の中途退学が問題にされているが、そもそも中学生の高校全員入学という考えが無理なのではないかと実感した。本人たちも高校へ行かず就職すれば良かった、皆がいくのでつい釣られて、と述べているように、自分の適性や将来の希望など、もっとはっきりさせた.止二での高校入学がなされていれば、初めから高校に入るべきではなかった生徒達がもっとあるということになる。学習についていけなかったり、嫌いだったり、将来の目的もはっきりしないままに高校へ入学してきたというのがまず問題である。親や周囲の人々がすすめるままに、自主性のない進路決定が考え直されねばならない。次に教育研究所のコンサルテーションについてであるが、この研究所は適応教室を持っていて、その生徒や管轄の11の小中学校の教員に対するコンサルタントであった。適応指導教室の運営や指導方法については特に問題はなかったが、そこに通う生徒達への対応について教育相談員と話し合う事は効果的であった。特に、不登校に対する「登校刺激」については「与えない」という立場を強調されれば適応指導教室そのものの存在意義がなくなってしまうところであった。学校にも「与えない」という事に疑問を持ちながらも、医師や相談機関でそう言われたという親に対しての遠慮から、手を束ねているようなところがあった。明確に登校刺激を「与えよう」とその理由も示し、学校側を励ました事は、教員にも意欲を持たせ、〔、1信を持って生徒に'i1たることが出来て効果も上がった。カウンセラーがコンサルテーションに行くことで、前もって研究所側が学校と連絡を取り、子どもや教師の問題についての理解を得ていったことが、学校と研究所との関係をよりスムーズにし、その後の経過もオープンに伝わってくることになった。このことはコンサルテーションそのものの効果というよりは、それを受けることで改善が自然に行われていったということになろう。臨床心理士としてコンサルテーションを行う場合、カウンセリングとは異なって、1回限りで何らかの方針を打ち出さなくてはならないという問題があった。そのために相談する人の問題を理解し、何をここで話し合うかを決め、H標を定め、自分は何が出来るかを考える。その際、すでになされていることは何かに気付き、認めること。そして目的に関しての具体的な手順を話し合うことである。その際、必ずコンサルティのよい面を認め、元気になって帰ってもらうことが必要である。ピア・サポートとは子どもたちが何か悩みを抱えたり、困った時、自分の友達に相談することが最も多いという事実に基づいて考え出された方法である。そして子どもたちが他の人を思いやることを学ぶための一つの方法である。また、ピア・サポートは、コミュニケーション・スキルに拠るところが大きい。ピア・サポートは、子どもたちが他の生徒を助ける人的資源となれるように支援することである。彼らを支援することで、仲問をケアーすることの模範を他の子に対して示すことにもなり、やがては、思いやりあふれる学校環境を作り出すことにも繋がる。

著者

増井 幸恵

出版者

東海学院大学・東海女子短期大学

雑誌

東海女子大学紀要 (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

no.17, pp.235-246, 1997

著者

山田 隆 Takashi YAMADA 東海女子大学 TOKAI WOMEN'S COLLEGE

雑誌

東海女子大学紀要 = Bulletin of Tokai Women's University (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.159-175, 2003-03-31

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写真コミュニケーションを考察するための基礎資料として,カメラと写真の最近までの変化を整理した。戦後の日本において,カメラの世帯普及はほぼ順調に進み,1980年代には80%に達した。自動露出や自動焦点,コンパクト化などにより,撮影者の層が拡大した。使い捨てカメラや現像・焼付けの低価格化などにより,カメラの携帯と撮影の日常化が進んだ。最近では,カメラはデジタル・カメラに移行しつつある。カメラの発展につれて,撮影する/される意識も変化してきた。写真は鑑賞するより撮るもの,撮られる場合はより良く,写真は自分(達)のために,などである。写真は保存するというだけでなく消費するという側面も出てきている。このような新しい写真との関わり方は,若い女性を中心に表れている。携帯電話にカメラが付いたことで,更に写真行動は変化していくものと考えられる。

著者

ジョン ウィリアムズ Williams John

雑誌

東海女子大学紀要 = Bulletin of Tokai Women's University (ISSN:02870525)

巻号頁・発行日

no.6, pp.131-145, 1986-01-01

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「本稿は筆者が最近行なった英会話学習に関する意識調査」の集計結果を分析するものである。日本人学生は英語学習を進めるうえで個人的にどのような問題に直面しているのか、また、その問題を学生自身はどうしたら改善できると考えているのかこうした点について学生自身から寄せられた回答を検討するのが本稿の目的である。ここで取り上げるのは主として上述の調査結果であるが、また過去7年間にわたって筆者が収集してきた、英会話授業内容についての学生からのコメントや、学生の学習方針に関して筆者が観察してきた授業中の行動などもデータとして用いてある。」