著者

畔上 一代 百瀬 ちどり 丸山 順子 村山 くみ 清沢 京子

出版者

松本短期大学

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.30, pp.29-34, 2020-03-31

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本研究は、介護保険施設職員の就労状況を多面的に調査し、福祉・介護分野の就労環境の見直しに関する示唆を得ることを目的とした。A 県内の介護保険施設3 ヶ所の直接利用者と関わる職員の就労状況や生活状況について、バーンアウト尺度、主観的健康感、生活状況と自己評価式うつ尺度(SDS)及びソーシャルサポート尺度を用いて調査した。現在の職場に対する継続意向により、「継続群」「非継続群」の2 群に分けて分析した結果、以下4 点が明らかになった。①職場の人的環境としての人間関係の中でも上司からのサポート不足は、就労継続意向に影響を及ぼす要因の一つであるといえる。②継続群、非継続群ともに抑うつ傾向の得点は高く、介護保険施設の職員は慢性的に疲弊しており、人員増加は急務である。特に、上司となる人材育成、すなわち、介護現場で介護人材を育てる職員の育成も必要であるといえる。

著者

大野 和男

出版者

松本短期大学

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.19, pp.3-14, 2010-03

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本研究では,幼稚園児が入園し,年中児になってクラス替えに至る過程を検討した。クラス担任保育者に各学期末に面接を行い,クラスの様子と,子どもごとの様子について尋ねた。その結果,入園時の方がクラス替え時よりもクラスになじみにくい子どもが多かった。クラス替え時には,担任が替わった場合の方が新しいクラスになじみにくい子どもが多かった。新しいクラスになじんでいくと,新しいクラスの友だちとの関係が中心となることから,幼稚園生活においてクラスの重要性が示唆された。また,保育者にとって,生活習慣の確立や幼稚園に楽しく来ることが前提であり,その上で子ども同士の関わりが成り立つと考えられているようであった。さらに,クラスの中のリーダー的存在の子どもには,クラスを引っ張っていくことも願っていることが推測された。以上のことから,クラスになじむことには,担任保育者の存在,友だちの存在,そして本人の気質が関係することが示唆された。

著者

杉浦 惠子 横山 芳子

出版者

松本短期大学 紀要委員会

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.25, pp.73-78, 2016-03

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妊婦の栄養管理は、出産する児の体重管理に大きく影響するだけでなく、低栄養傾向は、胎児の生活習慣病素因を形成する影響もあるため重要である。そのため非妊娠時BMI に基づいた推奨体重の保健指導が行われている。そこで本研究では、妊娠時の体重増加に影響を与えた要因を検討する。 A市の乳児4 か月健診を2013 年1 月~ 6 月に受診した児の母親に、無記名自記式質問紙調査を実施した。質問内容は母親の年齢、身長、出生児の順位、出産週数、児の出生時体重、妊娠中の体重増加に関してである。 研究対象者の平均年齢は31.9 ± 4.6 歳、非妊娠時BMI は、18.5 未満86 名(22.3%)、18.5 ~ 25 未満278名(72.2%)、25 以上21 名(5.5%)で、出産時までの平均体重増加量は9.9 ± 3.7kg であった。医療従事者から体重の指導あり214 名(55.2%)、指導なし174 名(44.8%)と約半々であり、全員に推奨体重・適正体重が周知されているわけではなかった。周囲の人から体重に関して言われたことがある105 名(27.1%)、言われたことがない279 名(71.9%)と言われない者が多かった。言われた相手は実母41 名、友人24 名、夫23 名、義母14 名の順であった。 児の出生時体重の平均は3,038 ± 366g であった。2,500g 未満の児の母の体重増加量は7.7 ± 4.2kg と、2,500g 以上の児の母の体重増加量10.0 ± 3.6kg より有意に少なかった。また、母のBMI とは有意差はなく、推奨体重と母自身の理想体重増加量との適否で有意差がみられた(p <0.05)。 妊婦に最も影響を与える医療従事者による適正体重の指導が重要である。また、周囲の言葉によっても、2割近い人が体重増加に影響を受けたとしているため、適正体重に関する知識についてのポピュレーションアプローチが必要である

著者

隣谷 正範 大谷 誠英 川上 ゆかり 牧田 和美 丸山 博美 黒江 美幸 美谷島 いく子

出版者

松本短期大学 紀要委員会

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.25, pp.13-21, 2016-03

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This study focused on the awareness of guardians during participation in childcare and classroom visits at childcare centers. Through extraction and analysis of data on awareness, the characteristics of each activity were identified. Study 1 used a questionnaire prepared from the results of a pilot study to investigate if the guardian's awareness was affected by the child's gender, age, or presence/absence of siblings. Study 2 focused on awareness during participation in childcare at X kindergarten and classroom visits at Z kindergarten. Based on the characteristics identified from free descriptions, etc., the nature of awareness obtained from those activities was summarized.Study 1 indicated that both gender and the presence/absence of siblings influenced the awareness of guardians. Study 2 employed the KH Coder research method and key words were identified from the original descriptions. It showed that the awareness of guardians was highly comparable during both activities and a certain level of homogeneity was identified.

著者

山田 裕一 宮崎 康支

出版者

松本短期大学

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.32, pp.49-60, 2022-03

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幼児教育・保育者向け指南本(いわゆる「ハウツー本」)のテクスト分析を通して、障害児教育・保育における環境づくり、言葉がけ、そして人間関係についての射程を明らかにした。一般の幼稚園・保育園において障害児や医療的ケア児等の受入を一般化しようという社会的潮流と、それに伴う制度的変遷などを受け、保育所・幼稚園の保育者においては障害児保育等に関する学習やスキル向上の必要性に駆られている。研修以外の有力な学習方法の選択肢として指南本があり、その分析を通して伝達されうるメッセージを検討した。特に国が示すあるべき保育のあり方や障害者権利条約および障害者差別解消法施行に伴う、障害の社会モデルの考え方がどのように反映されているのかについて、2冊各2版の指南本において環境づくり・言葉がけ・人間関係に関する論点について分析・検討した。その結果、指南本における指導の射程として保育の多様性や子どもの理解、そしてユニバーサルデザイン等の理念を掲げて伝達されていた。一方で、個別の言語・図像表現と全体的な内容が子どもの医学的・個人的理解に傾斜しているように読み取れた。これはイラストや図を用い、わかりやすさや手に取りやすさを重視した指南本の限界である可能性がある。今後の研究課題としては、こうした指南本に幼児教育・保育の政策がどのようにして言語・図像において表現され、それが如何にして読者に解釈されうるか、また指南本では伝わりにくい子どもの多様性を大切にする保育のあり方や社会モデルの哲学・理念をどう伝えていくかという点になる。(著者抄録)

著者

宮坂 広作

出版者

松本短期大学 紀要委員会

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.9, pp.1-17, 2000-03

著者

宮坂 広作

出版者

松本短期大学 紀要委員会

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.9, pp.1-17, 2000-03

著者

齋藤 真木 合津 千香 丸山 順子

出版者

松本短期大学

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.31, pp.49-61, 2021-03

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令和2 年度の介護福祉実習は、コロナ禍により学内実習とせざるを得なくなった。本学では、介護福祉学科2 年生の最後の実習である「介護総合実習」を学内実施し、多くの学びを得た。本稿では、その実習内容を整理し、授業終了時の学生と教員へのアンケート結果に基づき、学内実習の評価と課題について考察した。その結果として(1)実習目標の達成のためには、①外部講師などの効果的な人材の活用 ②系統的な実習プログラムを組み立てて実施すること ③教員の連携が非常に有効である。(2)系統的な実習プログラムに対して課題を短期間で完結し、評価が見え、学び合いや主体的にとりくめるしくみを工夫することで学生の達成感や満足感が高められる。教員は、このような学生の力を引き出す工夫を今後の実習指導や授業に活用していく必要がある。(3)学内実習においてロールプレイングやシミュレーション等模擬的な体験をとおして知識として学ぶことにとどまるのはやむを得ない。しかし、学内実習により単位取得した卒業生が、コロナ禍の介護現場で働くためには、丁寧な現場での新人教育が配慮されるべきである。(4)新カリキュラム導入に際して、実習施設でも学内の実習前指導の中でも「多職種協働」と「地域」について全員が学べる配慮が必要である。という4点が示唆された。

著者

齋藤 真木 丸山 順子 垣内 いづみ 清沢 京子 五十嵐 佳寿美 牛山 陽介

出版者

松本短期大学

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.31, pp.39-47, 2021-03

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本調査の目的は、A 短期大学生269 名に対し、身体測定・血液検査・体力測定・生活習慣調査を実施することにより、多角的に生活習慣の実際を明らかにすることと課題を抽出することである。その結果、①個人差はあるものの、BMI値は全国平均内であった。しかし、1 年間で3kg 以上体重の増減があった学生は、26.7%あった。②食生活習慣の乱れとして、朝食の欠食・一人暮らし・遠方からの通学・夕食の夜食化等があげられた。また、健康的な食習慣への意識も薄かった。③体力においては、握力・上体起こし・長座体前屈の測定の中で、上体起こし・長座体前屈が全国平均を下回った。④運動習慣において、「日常生活において歩行又は同等の身体運動を1 日1 時間以上実施しているもの」は、全体の36.8%であり、日常生活で動悸・息切れがする学生は、全体の16.7%であり、日常生活において運動不足であった。⑤睡眠時間は、全国平均ではあるが、日常的に睡眠が十分とれていない(44.8%)・疲れがとれない(61.6%)と感じている学生が多い。十分に休養がとれていないうえに、精神的・心理的ストレスを抱え疲労感が抜けない状態であった。以上の結果より課題として、生活習慣について学生全体に入学初期から関わり、健康教育をする必要がある。身体測定・血液検査等により、少数ではあるが、要注意な状態の学生がいる。個別相談や指導の体制作りも課題である。

著者

隣谷 正範 大谷 誠英 川上 ゆかり 牧田 和美 丸山 博美 黒江 美幸 美谷島 いく子

出版者

松本短期大学 紀要委員会

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.25, pp.13-21, 2016-03

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This study focused on the awareness of guardians during participation in childcare and classroom visits at childcare centers. Through extraction and analysis of data on awareness, the characteristics of each activity were identified. Study 1 used a questionnaire prepared from the results of a pilot study to investigate if the guardian's awareness was affected by the child's gender, age, or presence/absence of siblings. Study 2 focused on awareness during participation in childcare at X kindergarten and classroom visits at Z kindergarten. Based on the characteristics identified from free descriptions, etc., the nature of awareness obtained from those activities was summarized.Study 1 indicated that both gender and the presence/absence of siblings influenced the awareness of guardians. Study 2 employed the KH Coder research method and key words were identified from the original descriptions. It showed that the awareness of guardians was highly comparable during both activities and a certain level of homogeneity was identified.

著者

隣谷 正範

出版者

松本短期大学 紀要委員会.

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.24, pp.3-10, 2015-03

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This study focused attention on children's cultural assets and facility training during Childcare Practical Training I. Based on free descriptive answers concerning" psychological " and " behavioral " changes before and after conducting activities using children's cultural assets, the influence (beneficial effects) of introducing such activities into practical training at challenged support facilities was assessed from the aspect of user understanding. Analysis using KH Coder revealed that the relative frequency of" words expressing user figures " and" words expressing proactive engagement with users (including methods of development) " related to psychological changes , as well as" words expressing proactive engagement with users (including methods of development)" related to behavioral changes, was significantly higher for the challenged support facility group than the child welfare facility group. When these results were analyzed using a co-recurrence network, the expressions" a viewpoint that users should receive individual care,""scene setting," and "working on" were detected as keywords. Based on these points, it may be argued that conducting activities using children's cultural assets at challenged support facilities had the following influences (beneficial effects) on childcare trainees. (1) They could see the features of users through the activities, resulting in alteration of their impressions about them, and (2) after conducting activities , they could work with the users while considering their condition and other factors.

著者

福田 明 上延 麻耶

出版者

松本短期大学

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.20, pp.53-59, 2011-03

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本研究の目的は,介護福祉士が仕事上「役立つ」と感じる家政学概論・実習における住生活の内容把握を行い,介護福祉士養成教育に必要な家政学を検討する基礎資料とすることである.長野県内の介護老人福祉施設と介護老人保健施設で働く養成校卒の介護福祉士550人を対象に,自記式質問票調査を実施した(回収率50.4%).調査では,旧カリキュラムにおける家政学概論・実習のうち「住生活」分野について,それぞれ現在の仕事に「役立つ」(4点)~「役立たない」(1点)の4段階で評価してもらった.「概論」では,①全15項目のうち12項目(80%)の平均値が3以上,②平均値3.5以上の上位2項目が事故防止(3.58)とバリアフリーへの対応(3.56),③平均値3未満の下位項目が台所(2.84),営繕(2.95),住居の役割と機能(2.99)となった.「実習」では,①全12項目のうち9項目(75%)の平均値が3以上,②平均値が最も高かった上位2項目が室温と湿度(ともに3.48),③平均値3未満の下位項目がガス及び電気器具等の管理(2.40),水回り(2.62),ゴミ処理(2.63)となった.本研究からは,介護福祉士の多くが,概論・実習を問わず,住生活について仕事上「役立つ」と認識している傾向にあることが明らかとなった.新カリキュラム導入で全科目に占める家政学の割合が減少したとしても,事故防止や室内環境等,住生活に関するいくつかの内容について,その不足分を他科目で補足または強化していく必要性が示唆された.

著者

赤沢 昌子

出版者

松本短期大学

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.16, pp.101-109, 2007-03

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介護学生の初期介護実習後の自己変化またそのことを自己覚知しているかを明らかにし、自己覚知の有無により自己理解に差があるかを検討した。介護学生1年98名を対象に自己覚知用紙、自己理解チェックシート、プロフィール表を用い初期介護実習終了1週間内に質問紙調査を行った。その結果、ほとんどの学生は初期介護実習において自己変化しており、そのことを自己覚知していた。自己変化に影響を与えたことは「利用者」「施設職員」からの「態度」「行動」であった。また、自己覚知の有無によって自己理解には有意な差がなかったが、自己理解の10領域にはそれぞれ関係があり、影響を及ぼしあっていた。

著者

津田 右子

出版者

松本短期大学

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.16, pp.229-236, 2007-03

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看護は患者-看護師の信頼関係の成立を基盤として行われるケアである。この患者と看護師の関係は時間的経過が影響していると考えられる。そこで、本論では、アメリカの患者-看護師関係論を取り上げて、時間の概念(時間的経過と一時)がどのように論じられているのか比較検討、分析した。その結果、時間的経過がオーランド、ウィーデンバック、ペプロウ、トラベルビーの4人の理論家には明確でなかった。しかし日本の外口玉子と川野雅資の人間関係論には時間的経過の概念が含まれていた。但し、オーランドとウィーデンバックは「即時、その時その場で」という「一時」の時間の概念があった。現代の日本の医療における看護援助では、入院日数の短縮化でゆったりとした「時間的経過」で患者-看護師関係を形成するには困難があるが、そのような状況では、「即時」にどのように患者-看護師関係を形成していくのか、「時間」に注目して患者-看護師関係を形成することが重要であると考えている。それには、ここで取り上げた人間関係論を見直すことが必要である。

著者

生田 恵子 高橋 宏子 勝家 美江子

出版者

松本短期大学

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

no.16, pp.111-123, 2007-03

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本大学の看護学科は、看護の専門性を駆使し、人々がその人らしく「生きる」「生活する」ことを支援できる所謂「地域に根ざした福祉に強い看護師の育成」を教育目標に平成18年4月に開学した。教育の目標達成に欠かせないカリキュラム内容については検討に検討を重ね、それに相応しい教育課程・科目の入ったものを作成し、それを下に授業を開始している。今後はこのカリキュラム内容の妥当性・効果について検証をし、より良いものにしていく必要がある。そう考えていたところへ前期に「人権と福祉」「看護福祉論」を受講した学生が授業中モデルとして上げられた施設でボランティアをしたいとの申し出があり、それを実現することができた。体験後その学生から「地域に根ざした福祉に強い看護師」とはどんなことかが実感できたとの報告があった。その実感には、本看護学科の教育内容をよりよくするための示唆が含まれていたので、他の関連事例を含めて検討をした結果、教育内容見直しに必要な多くの示唆を得ることが出来たので報告する。

著者

柳澤 秋孝 柳澤 弘樹

出版者

松本短期大学

雑誌

松本短期大学研究紀要 (ISSN:09107746)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.203-209, 2007-03

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近年、うつ病に代表される精神疾患や児童の自閉症などの問題が急増している(Lee and Ousley,2006)。それらの問題解決のために運動が有用であり,その効果に期待が寄せられている。成長が著しい幼児期から児童期の子どもに運動が有効であることが知られている(勅使,1999)。我々は独自の運動プログラムを子どもたちに実施したところ、運動を実施した子ども達は前頭機能を測定するGo/No-go課題テストで高い成績を収めることを確認した。そして、この効果はプログラム終了後も継続することが確認されていることから(柳澤弘樹et al,2005)、幼児期における運動プログラムが子どもの前頭機能に何らかの影響を及ぼしている可能性が高い。今回の調査では、幼児期の運動プログラムによる動機付けが子どもの前頭機能と生活に及ぼす効果を検証した。幼児期に運動プログラムを行なう効果を検証するために幼稚園児と小学校の児童218名と、運動プログラムを実施しないコントロール群においてGo/No-go課題と生活調査を行った。運動プログラムによる動機付けを行った結果,幼稚園のGo/No-go課題の間違い数は運動支援群の方がコントロール群よりも少ない傾向にあった。また、幼稚園の生活調査では、注意因子と抑制因子において運動支援群の成績が有意に高い得点を示した。今回の結果より幼稚園の園児に対して運動は前頭機能と生活にポジティブな効果を及ぼすことから運動の重要性が示唆された。