著者

柳川 佳也 宮崎 茂次

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.193-196, 2001-01-31 (Released:2011-11-14)

参考文献数

7

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野球における打順は, どのチームにおいても, 一番打者は足が速く出塁率が高い選手, 二番は犠打などの小細工が得意な選手, 四番には長打力の有る選手が良い, などの通則に基づいて決められているように見える。本研究では, このように経験的に決められた打順が, 他の規則に基づく打順と比べて獲得得点を最大化する上で, 妥当であるかどうかを, シミュレーションにより検討する。

著者

犬飼 正志

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.131-138, 1996-07-10 (Released:2011-11-14)

参考文献数

7

著者

大石 哲夫

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.123-128, 2004-07-31 (Released:2011-11-14)

参考文献数

6

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現在, 日本の各企業では, 製品開発並びにそれに伴う研究開発プロジェクトが増加し, その成否が企業の存続を左右する様になって来ている。このような状況の中で, 新製品の企画段階で, 研究開発, 製品開発プロジェクトの目標を明確にし, 多角的に, 適確に評価することの重要性が増してきている。本報では, 研究開発, 製品開発プロジェクト計画を対象とし, ライフサイクルコストの考え方とその見積もり, 評価の要因および経済評価の考え方と手法について述べる。

著者

木村 雅敏 岩坪 友義

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.147-152, 2008-10-20 (Released:2011-11-14)

参考文献数

18

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製パンの市場規模は, 生産量ならびに生産金額ともに2000年をピークに伸び悩んでおり, とりわけ生産金額においては, 2000年から2002年にかけて大きな減少が見られた。それらの中で, 上位5社の市場占有率の合計は, 製パン市場全体の7割以上を占める寡占状態となっているが, 競争が激化しているため, 5社間でも業績に格差が生じている。本論文では, 製パン市場を対象として, 生産・販売実績ならびに消費者評価に基づいて主要5社における市場での位置付けを示した。

著者

伊藤 賢次

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.117-122, 2007

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タイとインドネシアの自動車市場 (生産及び販売台数) は、日系自動車メーカーが大半を占めているが、1990年前後に、タイがインドネシアを逆転して、以後タイがインドネシアを大きく引き離していく。その理由は、まずそれぞれの国内市場の伸びの違いである。タイ経済は、プラザ合意のうねりを受けて、1987年から高度経済成長を開始し、翌年から3年間2桁以上の成長を続ける。国内販売台数は1990年には30万台 (1995年には50万台) を突破する。インドネシア経済は、タイより少し遅れて、1989年から高度成長の波に乗り始めるが、1990年の27万台をピークに伸び悩む。両国にとっては、国内市場とは別に、BBC (アセアン域内の自動車部品相互補完協定) のメンバーとしても、比較された。タイのほうが、国産化政策でもインドネシアより先行し、現地部品メーカーも育ってきていた。加えて、両国の政権の安定性、政策の一貫性、為替の安定性、政策立案能力と実施能力など、総合的にみて、タイのほうがインドネシアを上回っていた。こうした様々な点から総合的にみて、1988年前後から、日系自動車メーカーは、タイの生産能力を一気に拡張し (全体としては50万台規模の構想)、インドネシアを大きく引き離すこととなった。こうした事例は、企業が海外進出先を選定する際に、多くの示唆を与えている。

著者

野村 政弘 澤田 善次郎 星野 裕 増澤 洋一 藤本 義治

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.107-112, 2002-03-30 (Released:2011-11-14)

参考文献数

9

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(株) デンソーが開発したQRコード (図1) はJIS並びにISOにより世界標準に認定された。この日本発のQRコードはパブリックドメインとして全世界に向けて発信している。ここではこのQRコードの開発に当たっての考え方とその適用方法について検証する。特に自動車業界で用いられているかんばん方式の「かんばん」にQRコードを用いた電子かんばんの適用事例を紹介する。

著者

江川 嘉紀 藤本 義治 塩出 省吾

出版者

一般社団法人 日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.171-176, 2005-01-25 (Released:2011-11-14)

参考文献数

3

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ボウリングボールに穴をあけるドリラーは, ボールを持つ手とボールの穴に関する各種サイズを計測しボールを作っているが, すべてのプロセスで確固とした方法をとっているわけではない。経験にもとづき, いわゆる “カン” にたよっている部分もある。また, ドリルマニュアルは日本人の顧客に十分に適用できるかどうかは問題があるといわざるを得ない。ドリラーがメジャーシートに記すメジャーリングデータは多変量であるが, 本研究では, まず日本のボウリング場でのプロショップのドリラーの実際の穴あけデータに主成分分析を適用し, 穴あけにどの種の要因が大きな役割りを果たしているか明らかにする。次いで, ドリルマニュアルに示された数値が現実の穴あけのデータとどのように異なっているか検討している。

著者

松本 政秀

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.184-189, 1996-07-10 (Released:2011-11-14)

参考文献数

5

著者

石島 隆

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.49-54, 2004-03-31 (Released:2011-11-14)

参考文献数

10

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ITガバナンスとは, 組織体が経営戦略及び経営目標を達成するためにITをどのように活用・維持するかについてのリーダーシップ, 組織及び手続きをいう。一方, 「IT内部統制」は筆者の造語であるが, 組織体の資源を有効活用し, 適正な財務報告を行い, 関連法規を遵守するためのITを活用した情報システムに関連する組織及び手続きをいう。本稿では, これらに関連する諸概念の関係を整理し, ITガバナンスは, 「IT統治機構」と「ITリスクマネジメントと一体化したIT内部統制」から構成されるものと捉えた。その上で, ITガバナンスの改善策について, IT統治機構からのトップダウンアプローチと, ITマネジメントからのボトムアップアプローチの観点で述べた。

著者

白石 善興 赤木 文男

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.71-76, 2002-03-30 (Released:2011-11-14)

参考文献数

5

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インターネットが普及する以前の電子商取引は, 恒常的な取引関係にある企業が相互の事務的な作業を簡素化する為, 専用回線を用いて取引を行う Electric Data Interchange (EDI) が中心であった. そのため問題とか事故も少なかった.その後, 公衆回線を用いて世界中に情報網が張り巡らされているインターネットの普及に伴い電子商取引の市場規模は飛躍的に拡大したが, その反面では問題も多く発生する様になった.本研究では, こうした現状を踏まえ中小企業と消費者間における電子商取引に焦点を当て, 中小企業などにも広く電子商取引が広まるための有効な対策について検討した.

著者

松野 成悟

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.133-138, 2005-01-25 (Released:2011-11-14)

参考文献数

14

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現在, トレーサビリティに関する議論は, 商品の履歴情報を消費者に開示・提供することにより, 広く安心や安全を求める社会的ニーズを充足する側面が注目されている。しかし, 政府や業界団体などの主導により進められている電子タグや二次元バーコードを利用したトレーサビリティシステムの各種実証実験からもうかがえるように, 企業経営の効率化や競争力強化の視点からの検討も必要である。トレーサビリティシステムの構築により, 製品や部品, 資材などの追跡管理がより精確に, また詳細に可能となるため, 品質管理や在庫管理, 検品, 出荷, 物流業務などの効率化やコスト削減が期待できるからである。しかし, サプライチェーンの上流から下流, そしてリサイクルや廃棄段階まで一貫した商品の追跡管理を実現するためには, EDIシステムなど企業間における情報共有基盤の整備, 履歴情報の標準化, 情報の真正性の担保など, 業界全体であるいは業種横断的な取り組みが求められるといえる。

著者

星野 裕 花村 和男 広瀬 幸雄

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.27-36, 2005-01-25 (Released:2011-11-14)

参考文献数

6

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品質指標には、物理的特性と化学分析特性、すなわち「代用特性」で表わすことが一般的である. これらの特性は生産の過程では、なくてはならない指標であるが、使用者・消費者が要求する指標は、五感・嗜好などに代表される「真の特性」と言われるものである.最近の市場の多様化・個性化の傾向にとっては、この真の特性をタイムリーに把握することが重要である.そこで今回筆者らは、真の特性を評価する方法を、コーヒーの嗜好を実験と多変量解析を用いることにより、真の特性評価を検証する事を試みた.

著者

高梠 真一

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.7-12, 2000

著者

滝山 佳樹

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.167-172, 2001

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中国の国有企業改革の為に、これまで様々な試行や努力により、「内圧」を加えてきたが、もはや限界に近く、今後は最後の切り札としてWTO (世界貿易機関) 加盟による「外圧」に依存することとなる。国際経済のルールに従い、市場経済の競争原理に否応なく委ねることによる改革の促進である。だが一歩誤れば、国有企業の改革はおろか、政権の基盤をも揺るがしかねない危険性もある。また産業構造改革の面からすれば、本来の意図とは異なり、斜陽の労働集約型国有企業を温存し、むしろ強化することにより、他産業の混乱を吸収する必要がある。一方、目指すハイテク産業の育成は独自では難しく、外資系企業との共存を図らざるを得ない状況が暫く続くと思われる。

著者

伊藤 賢次

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.27-30, 1999-06-15 (Released:2011-11-14)

参考文献数

18

著者

梅村 彰

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 : 日本生産管理学会論文誌 = Production management : journal of Japan Society for Production Management (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.61-66, 2019-04

著者

吉川 伸一 田中 正敏

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.1-7, 2002

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本論文では, 一方向代替可能な二品目在庫管理で生じる諸費用の総和を最小にするための最適資源配分問題を取り扱う. つまり, 一ヶ所で生産された二品目をmヶ所の地域に配分するとき, 各地域の在庫管理で生じる諸費用の総計となる総期待在庫費用が最小になるようにするためには, どのように配分すればよいかという問題である. 但し, 各地域の需要の密度関数は指数分布で表現されていると仮定する. また, ここでの在庫問題は新聞売り子問題と呼ばれるタイプの問題を利用する. さらに, 我々は本論文で提案した在庫問題を具体的に説明するために数値例を示す.

著者

丁井 雅美 田村 博

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.17-24, 1999-12-15 (Released:2011-11-14)

参考文献数

19

著者

隈 正雄

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.46-51, 2001

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システム設計におけるシステムエンジニアの能力の差異は, 極めて大きい。本論ではシステム設計における要件定義のレベルの差異を, ユーザーニーズの把握や吸収方法の誤りに焦を当てて考察する。<BR>そして, 企業における構成員を, 作業員・管理者・経営者に分類し, 各構成員別のニーズの特性について考察する。特に, 経営者については, ニーズとその解決案の別の重要性について述べる。<BR>以上の考察から, 企業の構成員別ユーザーニーズの把握方法を提言する。

著者

小山田 泰洋

出版者

日本生産管理学会

雑誌

生産管理 (ISSN:1341528X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.137-142, 2009

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中国のコーポレート・ガバナンスは現代企業制度に至りようやくコーポレート・ガバナンスらしい姿が見えてきた。しかし, 株式化しても株式に市場性がない点でコーポレート・ガバナンス上の問題がある。<BR>しかも, 国有企業は慢性的赤字で, 株主の利益と経営者の役割は損なわれた状態である。<BR>したがって現代企業制度は10年以上経っているのにコーポレート・ガバナンスの確立までには至っていない。<BR>一方, 会社法は1993年制定され, 2度の改正の後, 2006年大改正の会社法 (以下, 新会社法と呼ぶ) は充実したが, 今のところ充分な成果が現れていない。この新会社法が有効に活用され, 着実に実行され, 株式化・民営化が推進されればコーポレート・ガバナンスもそれに伴って結実するであろうと考えられる。WTO加盟はその契機となっており, 股権分置改革等による改善余地も見えてきたのは大きな救いである。