文献一覧: 13423363 (ISSN) - Ceek.jp Altmetrics

1 0 0 0 OA 周産期脳障害を防ぐ

著者: 池田智明
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.15, no.4, pp.4_8-4_14, 2010-04-01 (Released:2010-10-18)
参考文献数: 15

2023-01-24 21:22:07
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1 0 0 0 OA 地球規模の気候の変化に対する人類の影響

著者: 小坂優
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.27, no.1, pp.1_66-1_69, 2022-01-01 (Released:2022-05-31)
参考文献数: 3

IPCC第6次評価報告書第1作業部会報告書の第3章は、大洋・大陸~地球規模の空間スケールについて、気候モデルの再現性能の評価と、観測された変化に対する人類の影響の検出と定量化を行った章である。特に地球温暖化、つまり地球全体で平均した地表気温の上昇について、1850~1900年の平均を基準とした2010~2019年の10年平均に対し、人為起源の影響は1.07ºC(不確実幅0.8~1.3ºC)の地球温暖化をもたらしたと評価した。この推定幅は、観測データに基づく同じ期間の地球温暖化レベル1.06ºC(不確実幅0.88~1.21ºC)を内包する。地表気温以外にも様々な気候指標において人類の影響が検出され、いくつかについては人為起源影響が変化の主要因であると評価されている。これらの根拠により、人間の影響が大気、海洋及び陸域を温暖化させてきたことには疑う余地がない、と結論づけられた。

2023-01-24 16:31:54
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1 0 0 0 OA 全球(グローバル)化という中国的(ローカルな)経験

著者: 園田茂人
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.16, no.4, pp.4_19-4_27, 2011-04-01 (Released:2011-08-18)
参考文献数: 9

2023-01-24 05:46:42
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1 0 0 0 OA 日本学術会議 in 京都 ──はじめての地方学術会議開催の経験から

著者: 伊藤公雄
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.26, no.6, pp.6_15-6_18, 2021-06-01 (Released:2021-10-22)

2018年12月に開催された第1回目の地方学術会議「日本学術会議 in 京都」について、①地方学術会議の京都での位置づけや会議の名称の決定にいたるプロセス、②開催にいたる経過、③実際の会議の内容、④成果と課題、について述べる。

2023-01-23 23:11:26
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1 0 0 0 OA 水環境を含めた地球表層環境の進化と人間社会への影響 ──地質年代境界イベントに入ってしまった現代

著者: 川幡穂高
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.27, no.2, pp.2_26-2_30, 2022-02-01 (Released:2022-06-30)
参考文献数: 3

脱炭素社会への具体的な取り組みが成功しないと、二酸化炭素の排出に伴う「双子の悪魔」、地球温暖化と海洋酸性化の脅威が現実のものとなる。海洋酸性化の支配因子の中で大気中の二酸化炭素濃度上昇は第二の因子で、最重要の第一因子は速すぎる環境変化速度である。現代を表すのに新たな地質年代として「人新世」が提案されている。5500万年前の暁新世/始新世(P/E)境界を現代の炭素循環に対比すると、現代あるいは「人新世」は、実は地質年代の境界期に相当すると私は考えている。人新世がどこに向かうのかを予測することは私たちにとって初めての体験なので、誰にとっても予測は難しい。しかし、研究者はその専門性を生かして、さまざまな条件ごとに未来を推定することができる。最終判断を国民あるいは全人類が決める時に役立つよう、その推定シナリオを社会に提示することが研究者の使命と考える。

2023-01-18 19:18:35
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1 0 0 0 OA 臨床家の死に対する責任と倫理行動科学の立場から

著者: 松原達哉
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.9, no.1, pp.56-59, 2004-01-01 (Released:2009-12-21)
参考文献数: 5

2023-01-15 06:17:34
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1 0 0 0 OA 研究者としてわきまえるべき基本的な注意義務, 並びに, 実験データ等の保存の期間及び方法に関わるガイドライン

著者: 家泰弘
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.20, no.12, pp.12_14-12_19, 2015-12-01 (Released:2016-04-01)

2023-01-10 19:03:37
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1 0 0 0 OA 子どもの権利を基軸とした子ども政策の総合化 ──教育と学びの観点から

著者: 浅井幸子
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.27, no.6, pp.6_26-6_29, 2022-06-01 (Released:2022-10-21)
参考文献数: 5

現在進められている子ども政策の総合化は、福祉的な観点が焦点化されており、教育と学びの観点は後景化している。本稿では、グローバルなECEC(early childhood education and care)政策の動向を参照しつつ、教育と学びの観点の重要性を述べている。その際に、重要なのは、ECECに二つの考え方があるという事実である。一つは、将来の労働者たるべき子どもを就学と学びへと準備するものとしてのECECであり、もう一つは、今既に市民である存在の子どもに大人や仲間との交流の機会と市民であることを学ぶ機会を与えるものとしてのECECである。後者は子どもの権利を基盤としつつ醸成されてきた権利ベースの子どものイメージを基盤としている。総合的な子ども政策を構築するにあたっても、子どもをその未熟さやヴァルネラビリティにおいてのみ定義するのではなく、大人とともに世界の意味と文化を構築する存在、今、ここの市民として位置づける視点が必要である。

2023-01-04 15:01:49
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1 0 0 0 OA 多文化社会における文化的市民権に向けて

著者: 毛利嘉孝
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.16, no.1, pp.1_78-1_82, 2011-01-01 (Released:2011-05-19)
参考文献数: 7

2022-12-01 09:44:16
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1 0 0 0 OA 犯罪精神医学と「異常なもの」

著者: 芹沢一也
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.10, no.10, pp.44-47, 2005-10-01 (Released:2009-12-21)

2022-11-27 03:19:09
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1 0 0 0 OA 世界一リッチな王様のいる国、ブルネイ王国

著者: 大瀧仁志
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.5, no.11, pp.35, 2000-11-01 (Released:2009-12-21)

2022-11-25 08:54:57
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1 0 0 0 OA 瀬戸内海はどのような海か

著者: 柳哲雄
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.13, no.6, pp.10-14, 2008-06-01 (Released:2012-02-15)
参考文献数: 6
被引用文献数: 2

2022-11-15 11:57:34
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1 0 0 0 OA 科学アカデミーの発祥

著者: 木本忠昭シルヴァーナ・デ・マイオ
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.12, no.3, pp.78-84, 2007-03-01 (Released:2012-10-30)
参考文献数: 22

2022-11-12 23:20:52
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1 0 0 0 OA 国際数学連合の活動について

著者: 森重文
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.5, no.1, pp.28-31, 2000-01-01 (Released:2009-12-21)

2022-11-01 15:57:37
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1 0 0 0 ナウマンゾウの「ナウマン」は-日本で最初の地質学教授のこと

著者: 矢島道子
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.13, no.8, pp.93-97, 2008

2022-10-28 18:20:50
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1 0 0 0 OA 子どもの権利条約に基づく子ども条例・子どもの相談救済機関

著者: 一場順子
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.27, no.6, pp.6_14-6_17, 2022-06-01 (Released:2022-10-21)

子どもの権利条約を日本が批准してから28年となる今年の春、国会にこども家庭庁設置法案とあわせてこども基本法案が提出された。子どもに関する施策や制度設定の指針となるのは、子どもを権利の主体として尊重する子どもの権利条約の理念である。条約の一般原則は子ども施策をすすめるために法律に明記されることが必要である。日本弁護士連合会は、条約の一般原則を子どもの権利として規定し、子どもの権利を守る制度としての子どもの権利擁護委員会の制度を設置する法律案を提言した。東京都こども基本条例は子どもを権利の主体として認め、子どもの権利条約の一般原則を明記した。すでに現在44の地方公共団体で子ども条例を制定し、条例に基づいて子どもの相談救済機関を設置し、又は設置が決められている。子どもの相談救済機関は、子どもの相談を受け、調査し解決するほか提言もできる公正・中立で独立性と専門性のある第三者機関であり、子どもの権利を保障するための制度として国にも必要である。

2022-10-22 19:24:50
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1 0 0 0 OA 子ども・若者の社会参画施策の今と課題 ──参画の促進から影響力の発揮へ

著者: 両角達平
出版者: 公益財団法人日本学術協力財団
雑誌: 学術の動向 (ISSN:13423363)
巻号頁・発行日: vol.27, no.6, pp.6_36-6_39, 2022-06-01 (Released:2022-10-21)
参考文献数: 6

日本の国レベルでの子ども・若者の社会参画施策は、2010年に施行された子ども・若者育成支援推進法に基づいて定められた子供・若者大綱が担っており、その中で、子ども・若者の社会参画施策が講じられている。社会参画施策は主に①社会参画のための教育や啓発、②社会参画活動(ボランティアなど)の促進、③子ども・若者の意見の反映、の三つにより構成されているが、伸び悩む日本の若年世代の投票率や参加による社会変革の期待の低さから、有効な施策が打てているとは言い難い。本稿では、欧州の若者の社会参画施策を参照軸とし、日本の子ども・若者の社会参画施策の課題を指摘する。