著者
森田 弘行
出版者
北海道文教大学
雑誌
北海道文教大学論集 = Journal of Hokkaido Bunkyo University (ISSN:13454242)
巻号頁・発行日
no.21, pp.17-28, 2020-03-20

新美南吉の「ごんぎつね」は,現在小学校4 年生の国語の教科書にすべて掲載され,数多くの授業実践が行われている.しかしながら,子供たちが教科書で学んでいる「ごんぎつね」は,草稿の「権狐」と,同じものではない.なぜなら,教科書に掲載されている「ごんぎつね」は,鈴木三重吉の添削によって,大幅に改変された「ごん狐」とほぼ同じものだからである.そこで,本論文では「ごんぎつね」「ごん狐」「権狐」の三つの作品を比較,検討しながら,子供の素朴な疑問に焦点を当て,教師に必要な素材研究について論じた.また,新美南吉の生い立ちや生まれ育った愛知県半田市岩滑の地域社会における伝承や歴史などにも言及しながら論を展開した.
著者
岡本 佐智子
出版者
北海道文教大学
雑誌
北海道文教大学論集 (ISSN:13454242)
巻号頁・発行日
no.6, pp.121-135, 2005-03
被引用文献数
1
著者
梅津 徹郎
出版者
北海道文教大学
雑誌
北海道文教大学論集 = Journal of Hokkaido Bunkyo University (ISSN:13454242)
巻号頁・発行日
no.19, pp.89-101, 2018-02

本稿では地域教材である「昆布」に焦点をあて,教育内容と教材の一般性について検討した.歴史教科書の幕末明治史が政治史,事件史に偏っている点をあらため,商業資本の形成に寄与した「北前船」の活動と幕末雄藩の「薩摩藩」の財力形成を促した「昆布の密貿易」,さらにその担い手となった「富山の薬売り」などを取り上げ,教授プランの作成を試みたものである.なおこのプランは高校教育における日本史および総合的学習の時間を想定して作成したものである.
著者
美馬 正和 堀 允千 鈴木 幸雄
出版者
北海道文教大学
雑誌
北海道文教大学論集 = Journal of Hokkaido Bunkyo University (ISSN:13454242)
巻号頁・発行日
no.22, pp.135-146, 2021-03-15

本稿では日本の社会的養護の改善を促し,家庭養護や施設養護の重要性を確認する契機となったホスピタリズム論争に焦点を当て,先行研究では深く論究されていないホスピタリズム論争の整理を行い,その成果と問題点及び課題を明らかにした.その結果,ホスピタリズム論争の成果は,日本で初めて本格的な施設養護の養護論が議論され,3 つの養護理論が誕生したことである.だが,深い議論が伴わないままで終結していた.そのことによって,職員を含めた全体的な議論になっていなかったのであった.今後の課題としては,永続的な親機能に対する科学的知見を蓄積することであった.
著者
岡本 佐智子 Sachiko Okamoto 北海道文教大学外国語学部国際言語学科
出版者
北海道文教大学
雑誌
北海道文教大学論集 (ISSN:13454242)
巻号頁・発行日
no.13, pp.105-118, 2012-03

少子化が進むシンガポールでは、2000 年代に日本よりもはるかに速いスピードで高齢化社会に移行することが予測されている。限られた人口と狭い国土、乏しい天然資源の小国は、外資と外国人労働力に依存して経済成長を遂げてきた。しかし、近年の外国人労動者の急増は、職を奪われる、住宅取得が困難になった、などといった国民の不満が大きくなるばかりである。 シンガポールが今後も競争社会を貫き、あくまで経済を追及していくのであれば、人口老齢化を防ぐために移民や外国人労働者の受け入れ継続は避けて通れない。他方、出生率の低下に歯止めがかからないまま移民受け入れに門戸を閉ざすのであれば経済発展も望めないし、誰が高齢者を支援するのかという問題が待っている。先進諸国が直面している少子高齢化の中でも、シンガポールのような小国の人口・移民問題は国家の存続にも関わってくる。
著者
渡部 淳
出版者
北海道文教大学
雑誌
北海道文教大学論集 = Journal of Hokkaido Bunkyo University (ISSN:13454242)
巻号頁・発行日
no.17, pp.65-77, 2016-03

東日本大震災と福島第一原子力発電所事故の発生から5年,当時は国内外の人々から日本社会はこれを機に大きく変わってゆくのではないかと思われたが,社会の意識や世論の変容とは解離した,国会での独断・独善的な議論や政策決定が矢継ぎ早に行われている現状は,当初の予想とは裏腹にこの国の民主主義の危機的段階を示唆している.本論は,この日本において民意が政治や政策に反映されない原因を,議会や行政の外側にある一般社会の側に,自らの意思を伝達し形にしていく仕組みと文化が欠如しているためであると考える.どのようにしたら日本の民主主義が活性化するのか,そしてそのために社会科学にどのような貢献ができるのかを,次の3点を中心に考察する.まず,欧米社会における政治的NGO の存在と役割について触れ,アメリカの事例から日本にはまだ社会の中に政治のNGO 的なものが欠けていると主張する.次に,ベックのリスク社会論におけるサブ・ポリティクスの議論を手がかりに,新しい社会運動にとっての司法とメディアの役割の重要性について整理する.最後に,日本のメディア上に現れる政治的コミュニケーションの公共圏の探索と分析に向けた方法論を,政治学的・メディア学的視点から議論する.
著者
神谷 忠孝
出版者
北海道文教大学
雑誌
北海道文教大学論集 (ISSN:13454242)
巻号頁・発行日
no.11, pp.31-41, 2010-03-25