著者

江下 雅之

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.89-103, 2008

被引用文献数

1

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2006年12月に発売された任天堂のゲーム機Wiiは、新たなゲーム市場を開拓し、全世界で好調な売れ行きを記録している。しかしながら、任天堂が大幅な増産を図らないために市場は慢性的な品薄状態となり、発売前の予約段階はもちろんのこと、発売から数ヶ月後に至るまでネット・オークションでの転売が活発であった。Wiiをめぐるオークションの入札動向は、店頭発売日前後で大きく異なる。落札価格、各オークションへの入札計数とも、店頭販売当日まで上昇を続けた。しかし、こうした過熱は出品数が急増することで解消されている。また、落札価格、入礼者数ともに単調な増減を示すことはなく、おなじ日でも上下に振幅している。他方、オークション参加者はこうした傾向を考慮した入札を行っているのではなく、入礼者の参加時点で把握可能な出品機会のもとで競合の度合いを判断しているものと考えられる。

著者

江下 雅之

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.87-98, 2007

被引用文献数

1

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インターネットを利用した電子取引のなかで、近年、ネットオークションの取引額が急増している。その規模はすでに巨大流通産業に匹敵しており、個人の消費行動のなかで無視できない影響力を発揮しつつある。本研究では、稀少価値の高い漫画古書に注目し、ネットオークションにおける取引の成立過程のデータを収集、定量的に分析した。分析の結果、ネットオークションにおいて実際に入札者が競合する割合は低く、入札価格の変動を対象とした従来の入札行動は、オークション全体のごく一部の現象しか捉えていないことがわかった。他方、落札に至るオークションの割合は、最初の出品時の落札率によって決定される可能性がデータ分析の上で示された。また、落札に至る入札行動には、オークションの参加者がオークションを通じて蓄積した経験の度合いが強く反映されている可能性も明らかになった。

著者

近藤 弘毅 Hiroki KONDO 目白大学経営学部

雑誌

目白大学経営学研究 = Mejiro journal of management (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.(7), pp.25-37, 2009 (Released:2017-10-20)

著者

織田 薫

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 = Mejiro Journal of Managemant (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

no.18, pp.27-44, 2020-02-29

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旧財閥のうち、安田財閥は、三井、三菱、住友と並んで四大財閥の一つに数えられるが、安田財閥は、傘下事業の大宗を銀行、保険などの金融関係が占めた点で他の財閥と大きく異なった。安田財閥は、総合財閥というよりも、むしろ、総合金融業と言うべき存在であり、安田財閥の持株会社であった安田保善社は、1997年に純粋持株会社が解禁される以前に我が国に唯一存在した金融持株会社であったと言える。安田保善社の経営は、時代により多少の強弱はあったものの、中央集権的であったことを特徴としている。中央集権体制を支えていたものは、①関係行社役員及び役職員の人事権確保 ②稟議・報告制度等に基づく強い関係行社管理 ③グループの一体感を高める諸施策にあったと考えられる。特に、中央集権体制を維持しつつ、一方でグループとしての求心力を高めるため、当時としては考えられる限りのグループ一体化策を実行しようとした硬軟織り交ぜた姿勢については、日本的経営という視点に立つ場合、極めて参考になる点が多い。

著者

劉 亜氷

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 = Mejiro Journal of Managemant (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

no.20, pp.1-15, 2022-03-31

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本稿は新型コロナウイルス感染症の感染拡大を契機に増加したインターネット通販の非対面受取方法に焦点を当て,コンジョイント分析を用いて,消費者が非対面受取方法を利用する時に重視する属性を探った。コンジョイント分析の結果から,非対面受取方法の利用において,消費者が安心安全に荷物を受け取ることを意味する「確実性」を最も重視し,「確実性」,「コスト」,「移動」の順で優先度がつけられていることがわかった。クラスタ分析の結果から,確実性をきわめて重視するグループ,費用の節減を重視するグループ,確実性を重視しながらも費用の節減や移動を嫌がるグループという3つの利用者層の存在が明らかになった。以上のことから,「確実性」への懸念を軽減しない限り,非対面受取の普及はそれほど期待できないといえよう。また,受け取りにともなう費用の発生を嫌がる人が多数存在することから,確実性向上の措置を取る際に,消費者の負担を軽減する対策も必要であると考える。

著者

井上 綾野

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.61-66, 2010

著者

川﨑 昌 高橋 武則

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 = The journal of management Mejiro University (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.63-76, 2020

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近年、インターネットの普及にともない利便性の高いオンラインアンケート調査を容易に利用できる時代となった。本研究では、事前オンラインアンケートを踏まえて質の高い調査を設計するための方法論とその適用事例を示した。調査法の教育における適用事例では、はじめに調査の準備として4つの図:概念図、特性要因図、パス図、および解析模型図の説明を行った。次に、受講生自身が受講前に回答したオンラインアンケート調査データを用いて、選抜型多群主成分回帰分析による解析方法をナビゲーションマニュアル付きで解説した。その後、最初に準備した4つの図の改善や調査票のレベルアップ、改善前後の調査結果を比較し、考察を行った。これらのことから、利便性の高いオンラインアンケート調査を計画的に活用することで、質の高い調査設計につながることを示した。さらに調査法の教育において、この方法論の活用が有効となり得る可能性が示唆された。今後の課題は、質の高い調査の設計につながる方法論の改善とその実践教育の効果検証である。

著者

江下 雅之 Masayuki ESHITA 目白大学社会学部社会情報学科

雑誌

目白大学経営学研究 = Mejiro journal of management (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.(6), pp.89-03, 2008

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2006年12月に発売された任天堂のゲーム機Wiiは、新たなゲーム市場を開拓し、全世界で好調な売れ行きを記録している。しかしながら、任天堂が大幅な増産を図らないために市場は慢性的な品薄状態となり、発売前の予約段階はもちろんのこと、発売から数ヶ月後に至るまでネット・オークションでの転売が活発であった。Wiiをめぐるオークションの入札動向は、店頭発売日前後で大きく異なる。落札価格、各オークションへの入札計数とも、店頭販売当日まで上昇を続けた。しかし、こうした過熱は出品数が急増することで解消されている。また、落札価格、入礼者数ともに単調な増減を示すことはなく、おなじ日でも上下に振幅している。他方、オークション参加者はこうした傾向を考慮した入札を行っているのではなく、入礼者の参加時点で把握可能な出品機会のもとで競合の度合いを判断しているものと考えられる。

著者

盧 未龍 土井 正 高橋 武則

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 = Mejiro Journal of Managemant (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

no.15, pp.1-16, 2017-03-31

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中国では、数多くの第三者決済サービスが存在し、ネット・ビジネスの発展とともに競争が激化している。本稿では、市場において支配的立場にある「アリペイ」に焦点を当て、同サービスが長期的で持続可能な発展を実現するために、いかなる対策を立てればよいかを考察する。まず、アリペイが持つ優位性について、モバイル決済市場においてアリペイの強力なライバルとなった「WeChatペイメント」との比較を行った。次に、アリペイのサービスや機能について、顧客満足度の観点から利用者を対象にアンケート調査を行い、得られたデータを性別と月毎の使用額という2つの条件で4つのグループに分け、選抜型多群主成分重回帰で分析した。最後に、分析結果にもとづいてアリペイの発展方策に関する有効な提案を行った。There are a number of Third-Party payment services in China. In its situation, this paper examines sustainability of Alipay which is one of mobile payment services in China. We clarify Alipay's sustainability with customer satisfaction investigation through the Internet research and propose its improvement.First, we compare Alipay with WeChat-Payment which is its rival in the base of the mobile payment framework in order to reveal Alipay's competitive advantage. Our research question is "What elements impact on customer satisfaction of Alipay's mobile service?". Second, we analyze customer satisfaction investigation for multiple regression analysis grouped by sex and differences of pay amount per month. Last, we propose effective improvement for Alipay.

著者

寺崎 克志 Katsushi TERASAKI 目白大学経営学部経営学科

出版者

目白大学経営学部

雑誌

目白大学経営学研究 = Mejiro journal of management (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.45-60, 2013

著者

上田 昇 平林 隆一 Noboru UEDA Ryuichi HIRABAYASHI 目白大学看護学部看護学科 目白大学経営学部経営学科

雑誌

目白大学経営学研究 = Mejiro journal of management (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.(10), pp.29-42, 2012

著者

井上 綾野

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.63-74, 2007-03

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本稿は,消費者情報処理モデルに代表される功利的買物行動と対極にある快楽的買物行動の基本的視座を快楽消費との関連で提示する理論的研究と,特定の店舗における快楽的買物動機と支出行動の関連を示す実証的研究から成り立っている。快楽的買物行動は,「快楽消費」から派生した概念でありながら,快楽消費と同一のものとは言い難い。また,功利的買物行動との関連で快楽的買物行動の理論的枠組みを提示する必要がある。さらに,快楽的買物行動の本質に迫るために,どのような楽しさを追求しているのかを知る必要がある。そのために必要とされるのが,買物動機研究の系譜を辿ることである。次に,理論的研究に基づいて実証的研究を行う。その手順は以下のとおりである。第一に,快楽的買物行動における快楽的買物動機を因子分析によって確認する。第二に,店舗別(駅前商店街・コンビニエンスストア・スーパーマーケット・百貨店)にデータを分割し,各店舗における快楽的買物動機とその店舗における支出金額との関係性を,共分散構造分析によって検証する。最後に,その結果に基づいて各店舗における戦略を提案する。

著者

上田 昇 平林 隆一

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.29-42, 2012

著者

今林 正明

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.29-42, 2004-03

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筆者が4年間8回にわたって担当した「放送大学面接授業(スクーリング)土日型」の例をもとに、本稿は、会計についての実務的経験や、年齢など、すべての面において多様な受講生に管理会計学を講義する際のスキルについて考察する。管理会計学を、簿記の初心者から会計事務所勤務者さらに税理士に至る多様な受講生に講義するためには、複数の視点が必要である。第一は、簿記の初心者である受講生に対して、管理会計的発想は身近な市民生活の中にも存在することを概説する視点。第二は、実務などで会計に日々接している受講生に対しては、制度会計と異なり、管理会計は柔軟な発想が求められるということを理解してもらう視点。その双方の視点に立った講義を行うためには、損益分岐点、部門共通費配賦、外注内作意思決定問題など管理会計学の主要な論点を理解するために「身近な例」を用いた複数の計算問題例を、放送授業用テキストの講義に入る前に利用することが効果的であるといえる。

著者

佐藤 一郎

出版者

目白大学

雑誌

目白大学経営学研究 (ISSN:13485776)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.55-65, 2005

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拙稿は、主に日本の大企業におけるコーポレィト・ガバナンス(企業統治)について論じるが、この概念自体がアメリカからの輸入概念であるため、アメリカ企業の動向や斯論の展開に関わらざるをえない。周知のように、CalPERSやTIAA-CREFのような年金基金の株主行動が経営者の一連の解任劇につながってから、一躍統治問題が注目されるようになった。ITバブル崩壊後は企業犯罪の多発が統治と経営規律をめぐる議論を活発化した。こうした議論の流れは一部、日本企業にも共通するが、とはいえより大きな問題はバブル以後明らかになったビジネスモデルの陳腐化である。同時に、時代のヘゲモニーは生産者から消費者に完全に転換した。したがって、企業統治の仕組みも被統治側のガバナビリティをも含めてこのうねりの圏外にあってよいはずはない。企業統治は、すぐれて今日的な問題であると同時に企業の在り方の根幹に関わる問題でもある。