著者

三浦 まり

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.62, no.9, pp.89-97, 2020-09

著者

小野 浩

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.15-27, 2016-12

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長時間労働の是正は働き方改革の最優先課題である。労働時間を減らし,仕事と生活が両立できるような働き方を実現させるため,国は政策・法律を施行し,企業は報酬制度,インセンティブを改めるなど試みを重ねてきた。しかし日本の正規労働者の総労働時間は1990年代から一向に減っていない。本稿では長時間労働問題の本質は,政策や法制度といった「見える」ところではなく,社会規範や雇用慣行に埋め込まれた「見えにくい」ところにあると考える。長時間労働問題の説明力を高めるには,報酬・評価制度などを取り入れた経済学的アプローチと同時に,社会的コンテクストを考慮したより社会学的な考察が必要だ。長時間労働は日本的雇用慣行の制度補完性とその背景にある文化的特性が生みだした副産物である。問題の原因としては,インプット重視社会,シグナリングに頼る雇用慣行,働き方に組み込まれた集団意識と上下関係,内部労働市場,曖昧な職務内容,男女間性別分業といった要素を明らかにする。最後に,長時間労働を減らすにはどうすべきかを考える。

著者

澤田康幸

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌

巻号頁・発行日

vol.2010年(5月), no.598, 2010-04-25

著者

荒木尚志

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌

巻号頁・発行日

vol.2004年(4月), no.525, 2004-04

著者

川口 大司 森 悠子

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.51, no.12, pp.41-54, 2009-12

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最低賃金が有効な貧困政策であるかの議論の前提を提供するため, この論文では最低賃金労働者の特性と最低賃金引き上げの雇用への影響を1982年から2002年にかけての『就業構造基本調査』に基づいて実証分析した。女性, 中卒・高卒, 地方勤務, 小売・卸売・飲食・宿泊業, パート・アルバイトといった属性をもつ労働者は最低賃金水準で働いている可能性が高い。2002年には最低賃金労働者の約15%が世帯年収300万円未満の世帯の世帯主であり, 約半数の最低賃金労働者は世帯年収が500万円以上の世帯の世帯員であった。最低賃金の上昇によって影響を受ける労働者の割合が都道府県ごとに異なることを用いた分析によれば, 最低賃金の上昇は10代男性労働者と中年既婚女性の雇用を減少させる。

著者

林洋一郎

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌

巻号頁・発行日

vol.2016年(5月), no.670, 2016-05

著者

江口 匡太

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.5-18, 2014-06

著者

関根由紀

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌

巻号頁・発行日

vol.2007年(6月), no.563, 2007-06

著者

岩田 正美

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.46, no.7, pp.49-58, 2004-07

著者

石井 加代子

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.4-17, 2018-01

著者

萬井 隆令

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.50-53, 2009-04

著者

浦川 邦夫

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.31-43, 2018-01

著者

中村二朗

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌

巻号頁・発行日

vol.2009年(6月), no.587, 2009-06

著者

笹島 芳雄

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.51, no.12, pp.55-67, 2009-12

著者

小林信一

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌

巻号頁・発行日

vol.2010年(1月), no.594, 2009-12-25

著者

松本 雄一

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.55, no.10, pp.15-26, 2013-10

著者

大橋 勇雄

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.51, no.12, pp.4-15, 2009-12

著者

浅見 靖仁

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.41, no.8, pp.34-45,83, 1999

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タイでは東アジアNIES諸国に比べると,工業化のかなり早い段階から労働組合活動に対する規制が緩和され,労働政策の決定過程への労働者団体の参加が制度化されてきた。しかしその一方で,職場レベルでは,パートタイムワーカーや派遣労働者が急増する現象も近年見られる。タイ型政労使関係は,長所だけでなくさまざまな短所も持っているが,農村と都市の格差が大きく,ホワイトカラー層とブルーカラー層の間にも大きな所得格差があり,しかも「東アジア的強権国家主導型開発モデル」が想定するような優れた官僚組織を有しない国においては,東アジア型労働抑圧的政労使関係よりも有効な選択肢となる可能性を持っている。

著者

樋口 美雄

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.60, no.691, pp.39-49, 2018-01

著者

門倉 貴史

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.48, no.7, pp.26-33, 2006-07